企業一覧

業種でフィルター (34業種)
11 企業
52,798.9 平均売上 (千万円)
5,526.4 平均純利益 (千万円)
7.9% 平均ROE
11 絞り込み後
規模で絞り込み: 全て 小規模 1 (9%) 中規模 5 (45%) 大規模 2 (18%) 超大規模 3 (27%)
既読状態: 全て 未読のみ (11)

企業一覧 11件 — 海運業(絞り込み中)

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 1/13位 海運
詳細

説明 海運国内首位。総合物流志向、傘下に郵船ロジ。欧州社ヘルスケア物流事業を25年買収し育成中

特色
【上振れ】ホルムズ海峡9月末まで封鎖前提。航空貨物剥落。物流は前期買収のれん重く後退。自動車船軟調。が、エネルギー船は市況高騰の恩恵受ける。ばら積み船も荷動き活況で想定超。円安もあり営業増益幅拡大。持分コンテナ船も上振れ。増配。

【TOB】11~12月メドに持分のNSユナイテッド海運TOBへ。出資比率を約8割に引き上げ。ばら積み船団世界最大規模に。

特大
242,368.9
(258,870.0)
(-6.4%)
予 288,100.0
(+18.9%)
13,860.1 (5.7%)
(21,082.0) (8.1%)
(-34.3%)
予 18,500.0 (6.4%)
(+33.5%)
21,175.0 (8.7%)
(47,770.7) (18.5%)
(-55.7%)
予 24,000.0 (8.3%)
(+13.3%)
504.9円
(1,070.0円)
7.1%
定期船7(28)
航空運送2(5)
物流33(1)
自動車22(19)
ドライバルク22(2)
エネルギー10(23)
他4(0)
期 26.3
外国 28.9%
浮動株 22.1%
投信 14.5%
特定株 35.8%
比較
連26.3
時価総額 2/13位 海運
詳細

説明 海運国内2位の総合輸送企業。傘下にダイビル。環境分野注力。コンテナ船は18年4月事業統合

特色
【一転増益】ホルムズ海峡10月から通航再開前提。中東情勢の悪影響で自動車船軟調。だが原油タンカーは代替調達活発で運賃上振れ。ばら積みも市況好調。LNG船安定貢献。前号から一転営業増益。持分コンテナ船も引き合い想定超。船や株売却益続く。

【追加還元】業績上振れ受け、期中に自己株買い実施へ。総還元性向40%メド。自動車船は配船効率高めてコスト抑える方針。

特大
182,509.8
(177,547.0)
(+2.8%)
予 223,000.0
(+22.2%)
12,700.2 (7.0%)
(15,085.1) (8.5%)
(-15.8%)
予 13,500.0 (6.1%)
(+6.3%)
21,326.0 (11.7%)
(42,549.2) (24.0%)
(-49.9%)
予 24,000.0 (10.8%)
(+12.5%)
619.8円
(1,187.0円)
7.7%
ドライバルク25(2)
エネルギー29(10)
製品輸送35(15)
ウェルビーイングライフ7(-2)
関連事業3(4)
他1(12)
期 26.3
外国 24.8%
浮動株 26.8%
投信 12.7%
特定株 36.5%
比較
連26.3
時価総額 3/13位 海運
詳細

説明 海運大手3社の一角。電力炭船、自動車船等強い。売上比率高いコンテナ船は18年4月事業統合

特色
【一転増益】ホルムズ海峡10月通航再開前提。中東情勢影響で燃油代高騰、自動車船軟調。が、ばら積み船は輸送需要強く、市況上振れ。エネルギーも想定超で一転営業増益に。持分コンテナ船も好転。税負担増。

【増強】マレーシア国営石油ガス会社向けに新造LNG船2隻竣工。長期契約で収益安定化に寄与へ。東京湾の曳船作業向けに、2隻目となる電動タグボート建造決定。

特大
101,836.4
(104,794.4)
(-2.8%)
予 107,000.0
(+5.1%)
8,416.4 (8.3%)
(10,285.5) (9.8%)
(-18.2%)
予 8,500.0 (7.9%)
(+1.0%)
13,298.6 (13.1%)
(30,538.4) (29.1%)
(-56.5%)
予 13,500.0 (12.6%)
(+1.5%)
210.4円
(460.1円)
7.7%
ドライバルク29(4)
エネルギー資源10(10)
製品物流61(15)
他1(26)
期 26.3
外国 51.7%
浮動株 10.0%
投信 7.4%
特定株 54.2%
比較
連26.3
時価総額 4/13位 海運
詳細

説明 旧新和海運。ばら積み船が主力。日本郵船系だが日鉄海運と10年合併、日本郵船がTOBへ

特色
【無配】中東情勢影響でエネルギー高騰受け、石炭の輸送量増。ばら積み船の市況上振れ。中国の鉄鉱石需要も寄与。穀物堅調。前号より営業増益幅拡大。為替差損。船売却特益減る。TOB成立前提で無配。

【TOB】日本郵船が11~12月に1株1万0600円でTOB実施。成立なら上場廃止へ。自己株TOBなど経て27年4月株保有比率は日本郵船83%、日本製鉄17%に。

大
22,978.4
(24,740.8)
(-7.1%)
予 24,200.0
(+5.3%)
2,052.9 (8.9%)
(2,022.4) (8.2%)
(+1.5%)
予 2,650.0 (11.0%)
(+29.1%)
2,409.5 (10.5%)
(1,862.1) (7.5%)
(+29.4%)
予 2,500.0 (10.3%)
(+3.8%)
1,022.0円
(790.2円)
13.8%
外航海運86(8)
内航海運14(15)
他-(-2)
期 26.3
外国 21.3%
特定株 73.2%
比較
連26.3
時価総額 5/13位 海運
詳細

説明 ケミカル船、タンカー、ガス船、ばら積み船を運航。本社・飯野ビルの賃貸が収益柱。土地含み益大

特色
【減益幅縮小】ホルムズ海峡10月正常化前提。不動産は修繕費増響く。が、ばら積み船の運賃上振れ。ケミカル船も中東情勢影響で期初想定超。タンカーは中長期契約で安定。前号より営業減益幅縮小。為替差損。船売却特益。配当性向40%メドで減配。

【不動産】収益性強化目指し戦略策定中。今上期決算で進捗公表へ。飯野ビルディングにグリーン水素製造設備を来春導入。

大
12,729.5
(14,186.6)
(-10.3%)
予 13,600.0
(+6.8%)
1,343.9 (10.6%)
(1,710.0) (12.1%)
(-21.4%)
予 1,200.0 (8.8%)
(-10.7%)
1,539.1 (12.1%)
(1,836.7) (12.9%)
(-16.2%)
予 1,400.0 (10.3%)
(-9.0%)
145.5円
(173.6円)
10.1%
外航海運80(9)
内航・近海海運8(3)
不動産11(31)
海外
72
期 26.3
外国 17.3%
浮動株 8.9%
投信 5.3%
特定株 39.3%
比較
連26.3
時価総額 7/13位 海運
詳細

説明 外航船船主。自動車船、タンカー、ばら積み船を中長期貸船。ホテル、ゴルフ場、不動産賃貸も

特色
【好転】ホテルは人件費増重い。不動産軟調。が、主力の海運は前期利益圧迫の修繕費減る。自動車新船の取得も寄与。中長期契約多く安定、ホルムズ海峡封鎖の影響限定的。営業益上向く。会社の為替想定1ドル145円と保守的。船売却特益減る。

【竣工】自動車7000台積める大型新造船7月竣工。年末に同規模船1隻取得予定。28年3月期に船売却特益27億円計上へ。

中
6,127.1
(6,754.4)
(-9.3%)
予 6,160.0
(+0.5%)
370.7 (6.1%)
(1,101.4) (16.3%)
(-66.3%)
予 600.0 (9.7%)
(+61.9%)
431.4 (7.0%)
(281.2) (4.2%)
(+53.4%)
予 210.0 (3.4%)
(-51.3%)
126.9円
(83.1円)
8.5%
外航海運82(8)
ホテル関連17(-3)
不動産賃貸1(30)
海外
73
期 26.3
外国 12.2%
投信 0.0%
特定株 46.6%
比較
連26.3
時価総額 8/13位 海運
詳細

説明 内航大手。北海道と東京、大阪間が主航路で新聞用紙が主。外航、青函フェリーに加えホテルも

特色
【足踏み】内航は自社運航1隻拡充だが燃料油高響く。下期はサーチャージで吸収も、後退。近海、フェリー停滞。ホテルの単価上昇や不動産賃料改定効き営業微増益。前期の株売却で配当減。金利負担増。特配剥落。

【自動運転】トラック輸送サービス狙うT2、物流DX支援ファンドへ出資、海上輸送、港湾業務含め物流効率化へ。CO2削減へ日本植物燃料のバイオ燃料実用化模索。

中
5,382.5
(5,307.1)
(+1.4%)
予 5,450.0
(+1.3%)
208.1 (3.9%)
(270.5) (5.1%)
(-23.1%)
予 220.0 (4.0%)
(+5.7%)
372.4 (6.9%)
(201.3) (3.8%)
(+85.0%)
予 170.0 (3.1%)
(-54.4%)
301.0円
(159.8円)
11.6%
海運90(4)
ホテル5(2)
不動産1(44)
他4(1)
期 26.3
外国 4.9%
浮動株 6.6%
投信 0.0%
特定株 61.0%
比較
連26.3
時価総額 6/13位 海運
詳細

説明 外航海運は中小型ばら積み船主力、倉庫・運送や不動産賃貸も。配当性向は業績連動、下限12円

特色
【急改善】柱のばら積み船は穀物など荷動き堅調。円安に中東情勢で船腹需給引き締まり市況好調が想定超。前期の新船投入で稼働日数増が通期寄与。不動産は賃貸マンションなど入居率高水準で安定。前号から営業増益幅拡大。基本配当性向30%で増配。

【30年】長寿命化プロジェクトで自社の25年船がドック入り。30年程度の使用目指す。株主拡大狙い個人向けIR活動開始。

中
3,363.6
(3,177.0)
(+5.9%)
予 4,325.3
(+28.6%)
215.8 (6.4%)
(365.6) (11.5%)
(-41.0%)
予 564.9 (13.1%)
(+161.8%)
83.3 (2.5%)
(502.1) (15.8%)
(-83.4%)
予 382.2 (8.8%)
(+358.8%)
33.1円
(199.9円)
2.2%
外航海運77(3)
倉庫・運送12(10)
不動産12(50)
期 26.3
外国 26.4%
浮動株 17.0%
投信 2.2%
特定株 41.1%
比較
連26.3
時価総額 9/13位 海運
詳細

説明 日本郵船系の外航海運会社。タンカーの長期貸船主体。コスモ石油向け過半。ばら積み船も展開

特色
【減益幅縮小】長期貸船主体で傭船料安定。中東影響小さく、円安後押しも。ばら積み船堅調。原油船1隻の大規模修繕での稼働減、修繕費増でも前号比で営業減益幅縮小。為替差益ない。上期に売船とメキシコでの貨物トラブル停泊船の保険金で特益。

【株主還元】売船益をベースに3年程度平準化して配当で株主還元。将来的にアンモニアなどクリーンエネルギー輸送目指す。

中
1,550.9
(1,516.0)
(+2.3%)
予 1,500.0
(-3.3%)
124.3 (8.0%)
(137.2) (9.1%)
(-9.4%)
予 100.0 (6.7%)
(-19.5%)
41.4 (2.7%)
(511.1) (33.7%)
(-91.9%)
予 370.0 (24.7%)
(+793.7%)
54.2円
(668.4円)
1.6%
貸船料100
期 26.3
外国 7.0%
浮動株 22.8%
投信 0.1%
特定株 63.2%
比較
連25.12
時価総額 12/13位 海運
詳細

説明 伊豆七島の観光・生活航路を独占。大島でバス運行、ホテル経営。貨物運送も。島産品ECを育成

特色
【失速】旅客は『椿まつり』貢献。貨物は八丈島復興寄与。夏の需要期も船員残業規制に応じた体制整い堅調。が、不適切事案発覚。表記は期末一部船の使用停止命令前提。27年12月期は再発防止軸に安全管理徹底。

【不適切事案】船員酒気帯び乗務、アルコール検査代行、旅客乗船口未閉鎖運航等で国交省が改善計画勘案し処分へ。より重い一部航路事業停止命令なら表記下振れも。

中
1,428.8
(1,460.4)
(-2.2%)
予 1,482.0
(+3.7%)
52.3 (3.7%)
(58.2) (4.0%)
(-10.1%)
予 26.0 (1.8%)
(-50.3%)
36.8 (2.6%)
(29.3) (2.0%)
(+25.6%)
予 16.0 (1.1%)
(-56.5%)
167.7円
(133.8円)
7.3%
海運関連87(7)
商事料飲8(9)
ホテル2(4)
旅客自動車運送2(7)
期 25.12
外国 0.3%
浮動株 50.5%
投信 0.0%
特定株 40.4%
比較
連26.3
時価総額 11/13位 海運
詳細

説明 日軽金のアルミニウム原料船や全農向け穀物輸送が柱。内航海運も。自社船運航主体。神戸発祥

特色
【上振れ】穀物輸送船が市況好転、パナマ運河滞船拡大に伴う迂回で航海日数増。貸船組み合わせ採算急改善。円安も寄与。数量輸送契約のアルミ原料船は着実。一転営業増益に。株売却特益剥落も、80円配下限に配当性向30%以上で減配幅縮む。中間配開始。

【物言う株主】グローバルマネジメントパートナーズ保有7%超へ増。28年度までに計画の新船は内航も検討、成長戦略策定へ。

小
512.2
(538.9)
(-5.0%)
予 570.0
(+11.3%)
65.7 (12.8%)
(88.8) (16.5%)
(-26.0%)
予 82.0 (14.4%)
(+24.8%)
77.4 (15.1%)
(209.5) (38.9%)
(-63.1%)
予 56.0 (9.8%)
(-27.6%)
404.8円
(1,086.0円)
8.9%
外航海運79(25)
内航海運19(10)
不動産賃貸2(41)
期 26.3
外国 16.0%
浮動株 23.0%
投信 0.0%
特定株 58.3%
このページの企業をまとめて比較

企業メモ

0 文字
Ctrl + Enter で保存

Keyboard shortcuts

/Focus search
?Open this help