電気機器 - 設備機器・部品

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24 企業
13,731.0 平均売上 (千万円)
1,110.0 平均純利益 (千万円)
11.1% 平均ROE
規模で絞り込み: 全て 小規模 2 (8%) 中規模 13 (54%) 大規模 8 (33%) 超大規模 1 (4%)
既読状態: 全て 未読のみ (23)

企業一覧 24社

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 5/113位 設備機器・部品
詳細

説明 重電大手。パワエレ機器や自販機、パワー半導体に強み。発電設備は海外中心、収益は下期偏重

特色
【独自増額】GIGAスクール案件縮小。半導体電装向け停滞。が、データセンター向け受変電機器が想定以上。FAも半導体や工作機械向け好走。原材料高や減価償却増こなし会社修正営業益超過。配当性向3割。

【新市場】北米データセンター向け製品は7月に米安全規格の認証取得、当面は需要堅調なアジアに照準。配電盤はマレーシア工場に加え、豪州工場も生産能力アップ。

特大
122,759.5
(112,340.7)
(+9.3%)
予 130,000.0
(+5.9%)
13,662.0 (11.1%)
(11,764.6) (10.5%)
(+16.1%)
予 15,650.0 (12.0%)
(+14.6%)
9,803.0 (8.0%)
(9,223.9) (8.2%)
(+6.3%)
予 11,150.0 (8.6%)
(+13.7%)
665.2円
(642.7円)
13.1%
エネルギー31(15)
インダストリー38(9)
半導体19(10)
食品流通9(12)
他3(7)
海外
28
期 26.3
外国 42.5%
浮動株 7.5%
投信 16.4%
特定株 45.8%
比較
連26.3
時価総額 10/113位 設備機器・部品
詳細

説明 1897年発祥、重電5位。発電・変電・制御装置。水処理関連設備に強み。EV向けモーターも

特色
【増額】電力が海外想定以上。社会インフラはインド新幹線本格化、採算改善も進む。電子はEV低調でも半導体市場活況で電子機器快走。保守堅調。研究開発費増こなし会社増額幅超過公算。不動産譲渡益ない。

【対応】需要旺盛ながら人手不足の保守サービスは外注先確保に加え、採用も加速。シンガポールの海水を淡水化するプラントで安定運用などに向けた実証実験開始。

大
32,619.4
(30,110.1)
(+8.3%)
予 36,500.0
(+11.9%)
2,712.2 (8.3%)
(2,151.2) (7.1%)
(+26.1%)
予 3,300.0 (9.0%)
(+21.7%)
2,362.5 (7.2%)
(1,848.7) (6.1%)
(+27.8%)
予 2,500.0 (6.8%)
(+5.8%)
520.8円
(407.5円)
15.1%
電力インフラ31(12)
社会システム30(4)
産業電子モビリティ21(0)
フィールドエンジ17(22)
不動産他2(12)
海外
28
期 26.3
外国 33.2%
浮動株 9.2%
投信 9.1%
特定株 41.9%
比較
連26.3
時価総額 8/113位 設備機器・部品
詳細

説明 制御・自動化機器大手。エネルギー管理サービス(BEMS)武器に補修需要狙う。海外拡大中

特色
【順調】IFRS移行。製造業向けは前期の好採算案件剥落も、FA市況の回復恩恵に高水準で横ばい維持。主力ビル制御機器は既設向けが好調。研究開発費増こなす。税平常化で純益は減。創業120年記念配。

【海外】前期末開設のマレーシア営業拠点で海外データセンター案件など獲得。半導体製造装置メーカー向けMEMSセンサーの引き合い強く、市況追い風に拡販。

大
29,893.0
(30,037.8)
(-0.5%)
予 31,500.0
(+5.4%)
4,730.4 (15.8%)
(4,148.6) (13.8%)
(+14.0%)
予 4,970.0 (15.8%)
(+5.1%)
3,856.5 (12.9%)
(4,095.5) (13.6%)
(-5.8%)
予 3,530.0 (11.2%)
(-8.5%)
75.8円
(78.0円)
予 70.5円
15.7%
ビルディングオートメーション52(18)
アドバンスオートメーション37(16)
ライフオートメーション11(2)
他0(1)
海外
18
期 26.3
外国 45.5%
浮動株 2.1%
投信 10.1%
特定株 48.5%
比較
連26.3
時価総額 14/113位 設備機器・部品
詳細

説明 変圧器、溶接機、半導体製造装置向け電源の大手。EMS、FAロボット事業等の多角化進展

特色
【快走】電力機器は蓄電池需要膨張。FAは自動車低調だが、半導体先端パッケージ向け搬送ロボットが快走。半導体もAI用途大幅に伸びる。銅など部材高あるが欧州リストラ効果発現で営業増益。増配。

【増強】受注好調の高周波電源は下期中に生産・検査設備増強、生産能力を24年の工場新設前比2倍に。工場や商業施設等に防災用蓄電池普及に向け物流大手と協業。

大
23,773.5
(22,637.5)
(+5.0%)
予 28,000.0
(+17.8%)
1,877.8 (7.9%)
(1,617.4) (7.1%)
(+16.1%)
予 2,500.0 (8.9%)
(+33.1%)
1,410.8 (5.9%)
(1,196.1) (5.3%)
(+18.0%)
予 1,650.0 (5.9%)
(+17.0%)
591.4円
(493.3円)
9.7%
エネルギーマネジメント54(11)
ファクトリーオートメーション14(6)
マテリアルプロセシング32(10)
他0(6)
海外
21
期 26.3
外国 27.8%
浮動株 11.2%
投信 10.1%
特定株 41.1%
比較
連26.3
時価総額 20/113位 設備機器・部品
詳細

説明 電設資材のキャビネットでトップ。配電盤でも大手。製販一貫体制。情報通信関連分野に注力

特色
【連続増益】配電盤は規格変更前の駆け込み反動減あるも、価格改定効果続く。遮断器にも効果。電子部品は半導体関連で需要拡大。流通もデータセンター需要で続伸。原材料費・人件費増こなし連続増益。増配。

【開発】国内メーカー初の9・6kWEV用充電器を発売。補助金対象で拡販図る。三井住友海上が企業防災IoTに電気火災を未然に防止する検出ユニットを採用。

大
19,578.3
(18,468.3)
(+6.0%)
予 21,000.0
(+7.3%)
1,544.6 (7.9%)
(1,343.2) (7.3%)
(+15.0%)
予 1,670.0 (8.0%)
(+8.1%)
1,149.3 (5.9%)
(1,209.7) (6.6%)
(-5.0%)
予 1,160.0 (5.5%)
(+0.9%)
303.0円
(318.9円)
9.6%
電気・情報インフラ関連製造工事S61(9)
電気・情報インフラ関連流通31(4)
電子部品関連製造8(9)
期 26.3
外国 14.1%
浮動株 11.3%
投信 7.9%
特定株 53.2%
比較
連26.3
時価総額 17/113位 設備機器・部品
詳細

説明 火災報知設備、消火設備などの防災機器メーカー最大手。メンテ事業拡大に注力中。セコム系列

特色
【堅調】潤沢な期初受注残に支えられ、火災報知設備は再開発案件や更新需要が順調に積み上がる。消火設備は発電所やトンネルなど特殊物件が伸長。価格改定が浸透し原材料高や人件費増こなす。連続増益。

【空間冷却】大規模屋内向け微細ミストと大型シーリングファンを組み合わせた『シーリングミスト』が話題で問い合わせ増。システム会社を買収しIT・IoT強化。

大
13,965.7
(13,369.6)
(+4.5%)
予 15,760.0
(+12.8%)
1,834.9 (13.1%)
(1,567.7) (11.7%)
(+17.0%)
予 1,900.0 (12.1%)
(+3.5%)
1,364.8 (9.8%)
(1,109.8) (8.3%)
(+23.0%)
予 1,331.0 (8.4%)
(-2.5%)
231.9円
(187.9円)
10.2%
火災報知設備37(19)
消火設備34(23)
保守点検等26(22)
他4(9)
期 26.3
外国 10.2%
浮動株 3.6%
投信 5.5%
特定株 74.7%
比較
連26.3
時価総額 29/113位 設備機器・部品
詳細

説明 鉄道、道路信号に強い3大信号会社のトップ。ホームドアや駐車場機器も展開。業績下期偏重

特色
【横ばい】鉄道信号システムはJR・私鉄の設備投資回復が追い風。キャッシュレス決済やホームドア関連が堅調。台湾中心に海外案件も寄与。が、人件費と資材価格の上昇重く営業益横ばい。有証売却特益縮小。

【メンテ】インド・デリーメトロ8号線で10年間の信号システム保守契約。海外のメンテナンス需要取り込む。ウォークスルー型顔認証改札機は導入路線の拡大目指す。

大
11,407.1
(10,685.9)
(+6.7%)
予 12,000.0
(+5.2%)
1,170.1 (10.3%)
(990.6) (9.3%)
(+18.1%)
予 1,200.0 (10.0%)
(+2.6%)
1,159.4 (10.2%)
(850.3) (8.0%)
(+36.4%)
予 1,000.0 (8.3%)
(-13.7%)
185.9円
(136.3円)
10.7%
交通運輸インフラ52(9)
ICTソリューション48(19)
海外
11
期 26.3
外国 14.8%
浮動株 10.0%
投信 7.6%
特定株 50.1%
比較
連26.3
時価総額 32/113位 設備機器・部品
詳細

説明 機器主体に電力ネットワーク関連が主力。旧高岳製作所、旧東光電気が14年経営統合。東電系

特色
【増額】電力機器は電力会社に監視制御システム納入、DCや蓄電所等の社会インフラ向け受変電設備活況。スマートメーター需要拡大が加速。半導体用検査装置の回復遅延でも営業増益幅拡大。ビル売却特益。

【PBR】前期1倍到達、業績向上と保有不動産等処分で資産効率高め、来期末までに2倍超目指す。東京・品川区のビル売却は今来期に2段階移転で計120億円特益。

大
11,209.3
(10,662.4)
(+5.1%)
予 11,500.0
(+2.6%)
976.3 (8.7%)
(609.4) (5.7%)
(+60.2%)
予 1,000.0 (8.7%)
(+2.4%)
660.2 (5.9%)
(382.4) (3.6%)
(+72.6%)
予 1,000.0 (8.7%)
(+51.5%)
411.3円
(238.4円)
10.2%
電力機器57(15)
計量30(12)
GXソリューション11(4)
光応用検査機器1(6)
他1(41)
期 26.3
外国 21.5%
浮動株 13.6%
投信 8.1%
特定株 59.8%
比較
連26.3*
時価総額 25/113位 設備機器・部品
詳細

説明 日本初の火災報知器メーカー。防災関連2位。ALSOKと提携、防犯分野も展開。海外も注力

特色
【一服】火災報知設備は採算性よい更新案件が絶好調。保守も提案施策が奏功し寄与。防犯設備は入退室管理の受注が拡大し伸長。海外は北米で販売見直しが奏功。欧州も堅調。が、原材料高、人件費増重く営業益一服。賃上げ促進税制の税効果消失。

【ベトナム】国内規格変更で行政手続き難航、販売減も今期中に解消の見通し。IR強化へ欧州、アジアの機関投資家開拓。

大
10,585.5
(10,090.0)
(+4.9%)
予 11,000.0
(+3.9%)
1,206.6 (11.4%)
(955.3) (9.5%)
(+26.3%)
予 1,230.0 (11.2%)
(+1.9%)
937.7 (8.9%)
(765.0) (7.6%)
(+22.6%)
予 900.0 (8.2%)
(-4.0%)
125.7円
(102.6円)
14.7%
火災報知設備63(17)
保守21(24)
消火設備10(16)
防犯設備6(12)
海外
23
期 26.3
外国 18.3%
浮動株 11.2%
投信 6.6%
特定株 58.7%
比較
連26.3
時価総額 45/113位 設備機器・部品
詳細

説明 信号大手の一角、民鉄に強い。鉄道・道路信号、半導体製造装置用電源装置が3本柱。下期偏重

特色
【独自増額】パワーエレクトロニクスで半導体製造装置用電源装置の需要が想定超。棚卸資産の廃棄・評価損消滅。信号システムも鉄道会社の設備投資活発化が追い風。ホームドア堅調。会社通期計画は保守的。前号比で営業増益幅拡大。特益減る。増配。

【インド】電子連動装置の受注実績あるインドでは列車制御システムの本格採用目指す。ホームドアは保守と更新需要にも照準。

中
9,312.2
(8,536.7)
(+9.1%)
予 9,020.0
(-3.1%)
450.3 (4.8%)
(611.2) (7.2%)
(-26.3%)
予 560.0 (6.2%)
(+24.4%)
504.2 (5.4%)
(478.3) (5.6%)
(+5.4%)
予 420.0 (4.7%)
(-16.7%)
81.4円
(76.3円)
9.4%
信号システム86(15)
パワーエレクトロニクス14(-15)
海外
14
期 26.3
外国 9.3%
浮動株 9.0%
投信 9.6%
特定株 46.7%
比較
連26.3
時価総額 38/113位 設備機器・部品
詳細

説明 可搬形エンジン発電機・溶接機でトップ。震災を機に非常用電源の用途拡大。米、アジアで生産

特色
【増配幅拡大】発電機は可搬形が国内出足緩慢も、米国はデータセンターなど工事増え回復。アジアも大型機軸に上向く。好採算の定置形堅調。価格転嫁継続。高水準の償却こなし営業増益。投資有証売却特益。

【復旧需要】熊本地震の復旧工事などで当下期から可搬形発電機の需要発生も。認知度向上や新卒採用への訴求を狙い、6月から開始の新CMをスポットでも放映検討。

中
7,224.4
(7,075.3)
(+2.1%)
予 7,450.0
(+3.1%)
775.7 (10.7%)
(739.3) (10.4%)
(+4.9%)
予 800.0 (10.7%)
(+3.1%)
564.0 (7.8%)
(564.7) (8.0%)
(-0.1%)
予 590.0 (7.9%)
(+4.6%)
276.5円
(274.0円)
7.1%
発電機82
溶接機7
コンプレッサ1
他10
海外
43
期 26.3
外国 24.6%
浮動株 7.4%
投信 6.0%
特定株 48.4%
比較
連26.3
時価総額 48/113位 設備機器・部品
詳細

説明 船舶、産業用の配電制御システムメーカー。国内シェア首位。海外でも積極展開。医療装置も

特色
【反落】LNG運搬船、コンテナ船向け舶用システムの納入着実。低圧遮断器もデータセンター向け中心に増販。医療機器関連は底ばい。人件費、銅価高に加え東京営業所移転費用かさむ。営業益反落。増配。

【欧州】事業の拡大と効率運営を狙った欧州拠点の再編を検討中、日本人の派遣増含む。中型ブレーカー生産拠点の耶馬溪工場(大分県)は能力増強前提の新用地物色。

中
6,285.8
(5,640.4)
(+11.4%)
予 6,952.0
(+10.6%)
619.7 (9.9%)
(561.8) (10.0%)
(+10.3%)
予 573.0 (8.2%)
(-7.5%)
418.8 (6.7%)
(445.1) (7.9%)
(-5.9%)
予 376.0 (5.4%)
(-10.2%)
327.0円
(341.7円)
7.8%
システム61
機器39
海外
65
期 26.3
外国 7.3%
浮動株 7.0%
投信 2.6%
特定株 61.0%
比較
連26.3
時価総額 58/113位 設備機器・部品
詳細

説明 商業施設用照明器具で国内首位級。演出照明に強み。インテリア家具も扱う。LED照明に軸足

特色
【増益続く】LED照明は商業施設一服もオフィス、病院向け拡大。27年末の蛍光灯生産、輸入禁止前の取り換え需要。流通店舗も電気代節減の更新投資。新カタログ値上げ寄与。円安輸入コスト高吸収し営業増益。

【新製品】LEDと専用リモコンだけで配線工事も必要なく、点灯・消灯・調光できる簡単照明制御製品発売。照明による内装の印象変える店舗改装提案の成功事例も。

中
5,547.3
(5,373.5)
(+3.2%)
予 5,950.0
(+7.3%)
574.2 (10.4%)
(493.0) (9.2%)
(+16.5%)
予 600.0 (10.1%)
(+4.5%)
434.2 (7.8%)
(479.9) (8.9%)
(-9.5%)
予 440.0 (7.4%)
(+1.3%)
294.0円
(324.9円)
9.2%
照明器具関連78(13)
環境関連20(9)
インテリア家具2(2)
海外
36
期 26.3
外国 22.4%
浮動株 14.4%
投信 4.0%
特定株 53.0%
比較
連26.3
時価総額 51/113位 設備機器・部品
詳細

説明 家庭用ガス警報器トップ。工業・業務用も展開。独自のガスセンサー技術軸に開発。海外比重増

特色
【大幅反落】主軸の家庭用が北米向けの反落を国内好調で補えず後退。工業用は中国、台湾半導体向けの復調で拡大。携帯型も下水道向けや防爆ファン付きウェア好調。ただ原材料費、加工費上昇響き営業益反落。

【米国生産】家庭用電池式メタン警報器のNY市での設置義務猶予は27年1月まで。好要因だが見極めには要時間。同製品の米国委託生産の準備進め、27年度中に開始。

中
5,009.1
(4,215.3)
(+18.8%)
予 5,100.0
(+1.8%)
735.1 (14.7%)
(515.5) (12.2%)
(+42.6%)
予 600.0 (11.8%)
(-18.4%)
520.8 (10.4%)
(337.6) (8.0%)
(+54.3%)
予 398.5 (7.8%)
(-23.5%)
424.9円
(273.2円)
10.3%
家庭用ガス警報器59
工業用定置式ガス検知警報器23
業務用携帯型ガス検知器14
他3
海外
52
期 26.3
外国 4.1%
浮動株 5.0%
投信 0.1%
特定株 57.6%
比較
連25.12
時価総額 61/113位 設備機器・部品
詳細

説明 電力向け受変電設備・開閉装置が中心。九電、日立と密接。制御・情報システム技術で広く展開

特色
【連続増配】情報は開発コスト重荷。電力も配電機器一服。が、環境は水処理施設向けの工事進捗順調で採算改善。サービスも太陽光関連の大口案件寄与。原料高騰を価格転嫁でこなし連続最高純益。増配。27年12月期は電力会社向け保安システム伸長。

【開発】26年10月の北九州市内の研究棟完成に合わせ九州電力と共同開発する全固体電池の生産体制構築、27年度販売開始へ。

中
3,138.0
(2,909.9)
(+7.8%)
予 3,600.0
(+14.7%)
261.5 (8.3%)
(201.6) (6.9%)
(+29.7%)
予 300.0 (8.3%)
(+14.7%)
203.6 (6.5%)
(153.6) (5.3%)
(+32.6%)
予 250.0 (6.9%)
(+22.8%)
150.7円
(124.2円)
12.0%
電力26(15)
環境エネルギー41(6)
情報5(5)
サービス20(2)
他8(14)
期 25.12
外国 13.1%
浮動株 19.5%
投信 0.0%
特定株 42.2%
比較
連26.3
時価総額 67/113位 設備機器・部品
詳細

説明 高圧負荷開閉器主力の配電制御システム機器メーカー。電力向け約4割、中国にも生産現法

特色
【上振れ】海外向け電磁開閉器は需要一服。が、中東情勢の影響軽微で配電自動化制御系機器拡大。波及事故防止機器の価格改定効く。配電盤の更新案件堅調。原料高と人件費増こなし営業益横ばいまで回復。

【販促】電力会社ごとのニーズに応じたオーダーメイドの配電自動化用子局を積極提案。原価管理部門と営業の社内連携強化、コスト管理徹底による競争力向上を狙う。

中
3,074.6
(2,764.8)
(+11.2%)
予 3,150.0
(+2.5%)
374.8 (12.2%)
(336.9) (12.2%)
(+11.2%)
予 380.0 (12.1%)
(+1.4%)
267.5 (8.7%)
(239.3) (8.7%)
(+11.8%)
予 285.0 (9.0%)
(+6.5%)
563.6円
(491.3円)
11.5%
電子制御器22
配電用自動開閉器46
配電盤・システム機器15
プラスチック成型加工12
金属加工4
他0
期 26.3
外国 5.8%
浮動株 25.2%
投信 1.8%
特定株 47.7%
比較
連26.3
時価総額 57/113位 設備機器・部品
詳細

説明 大型コンデンサー得意。小型・軽量、高耐熱性、高機能化へ展開。三菱電機、村田製作所と緊密

特色
【上振れ】産業機器がデータセンター(DC)のUPS、鉄道向けで想定超。EV向けも新規案件で出直る。電力機器は電力需要増で活発。半導体装置向け省エネ瞬低装置回復。価格改定も効き、増益幅拡大。増配。

【一大商機】建設相次ぐ大型DCは大規模UPS必要で、高耐圧・信頼性の大型フィルムコンデンサーに強い当社の商機。6月にコンデンサー、電力機器全製品値上げ発表。

中
2,799.5
(2,734.6)
(+2.4%)
予 3,120.0
(+11.4%)
252.9 (9.0%)
(199.0) (7.3%)
(+27.1%)
予 300.0 (9.6%)
(+18.6%)
199.0 (7.1%)
(119.4) (4.4%)
(+66.7%)
予 220.0 (7.1%)
(+10.6%)
78.8円
(47.3円)
8.2%
コンデンサ・モジュール64(5)
電力機器システム36(30)
海外
19
期 26.3
外国 5.1%
浮動株 10.8%
投信 2.8%
特定株 70.6%
比較
単26.3*
時価総額 60/113位 設備機器・部品
詳細

説明 再上場前は川崎電気。カスタム型配電制御設備の専業最大手。一貫生産体制で、中大型に強み

特色
【踊り場】首都圏再開発ビル、半導体関連工場向けなどに高低圧配電盤、制御盤、分電盤の受注消化着々。高水準の銅価、電気部品の価格転嫁進む。ただ人件費や工場の修繕費重い。営業益伸び一服。税負担増。

【深掘り】新設データセンター向けに無停電性の配電制御設備などの受注深掘り。DXで納入製品のライフサイクル管理を徹底、既存顧客の更新需要を的確に取り込む。

中
2,649.1
(2,421.8)
(+9.4%)
予 2,800.0
(+5.7%)
411.7 (15.5%)
(258.9) (10.7%)
(+59.0%)
予 430.0 (15.4%)
(+4.4%)
293.2 (11.1%)
(196.3) (8.1%)
(+49.4%)
予 294.0 (10.5%)
(+0.3%)
183.1円
(122.6円)
15.4%
配電制御設備100
期 26.3
外国 5.4%
浮動株 7.6%
投信 0.0%
特定株 55.2%
比較
連26.3
時価総額 72/113位 設備機器・部品
詳細

説明 3大信号会社の一角でJRが主顧客。列車制御装置や設備監視向けなどシステム製品に強み

特色
【減益幅縮小】鉄道信号は運行管理など利益率高いシステム製品の受注好調、受注残も豊富。一般産業機器も空港向け設備が堅調。資材価格高騰あるが前号比で営業減益幅縮小。政策保有株売却で純益増。増配。

【自己株取得】政策保有株売却代金など原資に自己株196万株を取得、260万株を10月消却予定。地方向けの無線式列車制御システムのフィールド試験を6月開始。

中
2,569.5
(2,191.4)
(+17.3%)
予 2,570.0
(+0.0%)
218.7 (8.5%)
(115.2) (5.3%)
(+89.8%)
予 180.0 (7.0%)
(-17.7%)
179.1 (7.0%)
(154.2) (7.0%)
(+16.1%)
予 190.0 (7.4%)
(+6.1%)
113.0円
(95.7円)
6.9%
鉄道信号関連93(16)
産業用機器関連5(0)
不動産関連2(38)
期 26.3
外国 4.8%
浮動株 8.0%
投信 0.0%
特定株 53.9%
比較
連25.12
時価総額 88/113位 設備機器・部品
詳細

説明 プラント向け防爆照明首位。道路表示装置で官公需強い。ノイズ対策品や配線保護機材も育成

特色
【小反発】上期末受注残135億円(前年同期比13・9%減)。照明機器が好伸、コンポーネント増。が、情報機器が回復鈍い。資材高もあり増益幅は前号比縮小。27年12月期は照明機器がLED化で利益牽引続く。

【対応強化】電磁波対策では新たに低周波試験の対応開始し、顧客のシールドルーム活用を促す。開発品の直流給電方式トンネルLED照明が国交省の推奨技術に選定。

中
2,538.5
(2,521.5)
(+0.7%)
予 2,600.0
(+2.4%)
164.8 (6.5%)
(177.2) (7.0%)
(-7.0%)
予 190.0 (7.3%)
(+15.3%)
123.2 (4.9%)
(135.0) (5.4%)
(-8.7%)
予 133.0 (5.1%)
(+8.0%)
95.1円
(103.0円)
6.8%
情報機器38(14)
照明機器39(20)
コンポーネント21(6)
他2(6)
期 25.12
外国 3.6%
浮動株 14.8%
投信 0.0%
特定株 46.4%
比較
連26.3
時価総額 79/113位 設備機器・部品
詳細

説明 道路電光情報板など情報表示システムの草分け。NEXCO、国交省が主要顧客。防災分野開拓

特色
【急収縮】道路標示は案件長期化で今期のNEXCO各社向け売上計上減少。原材料、人件費増加、環境関連事業への新規投資費用等が上期中心に重い。営業益急収縮。固定資産売却特益ない。創立80周年記念配。

【提携終了】日本信号との資本業務提携契約終了。道路交通システム等で取引継続、株持ち合いは解消。27年度から薄膜太陽電池使用道路設備向け電源を本格販売。

中
1,730.7
(1,726.2)
(+0.3%)
予 1,600.0
(-7.6%)
174.9 (10.1%)
(275.2) (15.9%)
(-36.4%)
予 66.0 (4.1%)
(-62.3%)
151.8 (8.8%)
(220.6) (12.8%)
(-31.2%)
予 56.0 (3.5%)
(-63.1%)
129.2円
(188.2円)
6.5%
社会インフラ100
期 26.3
外国 0.5%
浮動株 14.7%
投信 0.0%
特定株 45.5%
比較
連25.12
時価総額 83/113位 設備機器・部品
詳細

説明 ガス消火装置など特殊防災が柱。熱制御で半導体製造装置用途に強み。消防関連事業に参入

特色
【増益幅縮小】消防ポンプ停滞、下期に人工腎臓透析装置の生産中止。半導体製造装置向け部材が受注急増。防災もガス消火設備など好調で採算改善。ただ、材料高で営業増益幅は前号より縮小。特益減。65周年記念配も。27年12月期は半導体関連が業績牽引。

【消防関連】災害用の非常用浄水装置や林野火災向け消火機器拡販。今後も小型非常用浄水装置や消防ポンプ車の開発に注力。

中
1,290.9
(1,251.5)
(+3.1%)
予 1,260.0
(-2.4%)
105.6 (8.2%)
(118.1) (9.4%)
(-10.6%)
予 103.0 (8.2%)
(-2.5%)
124.7 (9.7%)
(111.5) (8.9%)
(+11.8%)
予 88.0 (7.0%)
(-29.4%)
222.4円
(199.0円)
8.8%
SSP37(18)
サーマル16(17)
メディカル11(4)
PWBA7(11)
消防ポンプ28(9)
海外
3
期 25.12
外国 32.7%
浮動株 13.9%
投信 0.9%
特定株 71.6%
比較
単26.1
時価総額 97/113位 設備機器・部品
詳細

説明 制御用開閉器で高シェア。電子応用機器に展開。電力向け多い。一部直販制。海外市場も狙う

特色
【上向く】電力は国内堅調、東アジア向けが下期にかけ貢献。公共・民需の需要安定、物流倉庫等が拡大。鉄道変電は動き鈍いが、鉄道車両で北米案件が寄与。原材料高騰あるが価格改定が徐々に進む。営業益上向く。

【拡販】無停電交換用コネクタの営業活動推進、省人・省力化切り口にマンションやデータセンターでの採用狙う。海外電力会社等への販路拡大に向け、商社と連携強化。

小
377.7
(392.7)
(-3.8%)
予 425.0
(+12.5%)
24.8 (6.6%)
(30.2) (7.7%)
(-17.9%)
予 27.6 (6.5%)
(+11.3%)
23.6 (6.2%)
(24.0) (6.1%)
(-1.7%)
予 22.4 (5.3%)
(-5.1%)
44.3円
(43.9円)
2.3%
制御用開閉器27
接続機器45
表示灯・表示器12
電子応用機器14
他1
期 26.1
外国 1.3%
浮動株 42.1%
投信 0.4%
特定株 48.6%
比較
連25.12
時価総額 113/113位 設備機器・部品
詳細

説明 画像検査装置が柱。DXサービス子会社も。祖業のホットスタンプ等特殊印刷機からは撤退

特色
【浮上】ソフト子会社が期央剥落。画像検査機は期ずれ分もありラベル検査機が上期寄り。大型検版機堅調。前期減損や人員減が効き固定費大幅減。営業益急浮上。子会社株式売却など特益。復配か。27年12月期はAI搭載小型検査機が貢献開始。

【新分野】学習不要なAI搭載小型検査機は電子基板関連で問い合わせ増。補助金対象化の打ち抜き印刷物用検査機を拡販。

小
206.4
(231.4)
(-10.8%)
予 187.0
(-9.4%)
-14.0 (-6.8%)
(-11.2) (-4.8%)
(-25.0%)
予 15.0 (8.0%)
(+207.1%)
-73.1 (-35.4%)
(-16.2) (-7.0%)
(-351.2%)
予 52.0 (27.8%)
(+171.1%)
-157.5円
(-35.1円)
35.0%
装置-
商品0
画像検査85
他15
海外
10
期 25.12
外国 5.4%
浮動株 26.6%
投信 0.0%
特定株 43.2%
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