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業種でフィルター (34業種)
9 企業
24,306.0 平均売上 (千万円)
4,551.2 平均純利益 (千万円)
14.0% 平均ROE
8 絞り込み後
規模で絞り込み: 全て 小規模 1 (12%) 中規模 4 (50%) 大規模 3 (38%) 超大規模 0 (0%)
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企業一覧 9件 — 精密機器(絞り込み中)

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
◇26.3
時価総額 3/55位 電子デバイス製造装置
詳細

説明 眼鏡レンズ、半導体用マスク基板に強い。内視鏡事業も育成。14年にセイコーの眼鏡販社を買収

特色
【伸長】眼鏡レンズは欧米伸び悩む。だが半導体用ブランクスやHDD用ガラスが利益牽引。光通信用特殊ガラスも前半貢献する。新設備稼働に伴う償却費増こなす。前期の一過性収益剥落でも最高純益。増配。

【内視鏡】売上500億円規模の内視鏡事業は構造改革による黒字化果たし譲渡・売却等の検討開始。27年3月24日まで1000万株・2000億円上限に自己株買い。

大
94,774.9
(86,603.2)
(+9.4%)
予 104,000.0
(+9.7%)
31,634.3 (33.4%)
(24,498.4) (28.3%)
(+29.1%)
予 34,000.0 (32.7%)
(+7.5%)
25,308.5 (26.7%)
(20,210.1) (23.3%)
(+25.2%)
予 27,300.0 (26.2%)
(+7.9%)
743.9円
(581.5円)
予 818.5円
25.4%
ライフケア62(22)
情報・通信37(54)
他0(186)
海外
80
期 26.3
外国 61.0%
特定株 42.0%
比較
連26.3
時価総額 17/219位 電子部品・産業用電子機器
詳細

説明 分析・計測機器大手。X線診断装置、半導体製造装置搭載のポンプ、防衛省向け航空機器も扱う

特色
【増配】買収の電子顕微鏡企業が下期連結。計測機器は国内、中国、欧州堅調続く。半導体製造装置向けターボ分子ポンプが想定超。医用機器は案件見直し採算改善。航空機器好調で営業増益。為替差益は減る。

【新中計】28年度IFRS移行後の営業利益1000億円目標。海外競合に利益率劣後も、新製品拡大や価格設定方針見直し収益性改善。3年間で株主還元610億円超。

大
56,072.8
(53,904.7)
(+4.0%)
予 62,000.0
(+10.6%)
7,370.2 (13.1%)
(7,172.0) (13.3%)
(+2.8%)
予 8,000.0 (12.9%)
(+8.5%)
6,049.9 (10.8%)
(5,377.6) (10.0%)
(+12.5%)
予 5,900.0 (9.5%)
(-2.5%)
209.4円
(183.6円)
11.4%
計測機器65(14)
医用機器13(7)
航空機器8(19)
産業機器13(15)
他1(12)
海外
57
期 26.3
外国 42.3%
浮動株 6.0%
投信 8.7%
特定株 41.5%
比較
連26.3
時価総額 8/55位 電子デバイス製造装置
詳細

説明 計測機器製造の精密位置決め技術生かし半導体製造装置に展開。ウエハテスト用では世界首位

特色
【上振れ】半導体装置はAI需要止まらず、最先端ロジックや高性能DRAM向けが下期軸に想定超。中国向けも増勢。計測装置も航空宇宙分野が伸長。資材費高かわし増益幅拡大。為替益ない。増配上乗せ。

【攻勢】東京・八王子市に計画中の新工場投資額は100億円超、30年稼働目指す。半導体装置の生産能力増強急ぐ。北海道千歳市内に出張所開設、営業体制強化。

大
16,683.9
(15,053.4)
(+10.8%)
予 18,900.0
(+13.3%)
3,373.8 (20.2%)
(2,970.3) (19.7%)
(+13.6%)
予 4,400.0 (23.3%)
(+30.4%)
2,473.9 (14.8%)
(2,563.7) (17.0%)
(-3.5%)
予 3,080.0 (16.3%)
(+24.5%)
610.0円
(633.8円)
13.5%
半導体製造装置77(22)
計測機器23(14)
海外
76
期 26.3
外国 36.9%
浮動株 9.9%
投信 12.7%
特定株 44.8%
比較
◇25.12
時価総額 34/219位 電子部品・産業用電子機器
詳細

説明 X線分析装置シェア世界首位級。アカデミアや半導体・医薬品メーカーが顧客。電池材料解析も

特色
【上向く】柱の分析装置は米アカデミアの予算縮小あるが研究用の産業向けが補う。半導体製造用は需要増の高性能メモリーやAIロジック向けが下期伸長。営業益好転。27年12月期は半導体製造用の好調が続く。

【中国】テクノロジーセンターを26年度中に上海に開設、需要増す現地で開発や量産立ち上げの支援体制拡充。半導体計測装置の実習専用拠点を大阪工場内に設置。

中
9,419.3
(9,065.2)
(+3.9%)
予 10,100.0
(+7.2%)
1,670.9 (17.7%)
(1,836.7) (20.3%)
(-9.0%)
予 1,940.0 (19.2%)
(+16.1%)
1,140.1 (12.1%)
(1,361.5) (15.0%)
(-16.3%)
予 1,250.0 (12.4%)
(+9.6%)
50.2円
(60.4円)
予 55.2円
13.4%
多目的分析機器43
半導体プロセス・コントロール機器30
部品・サービス28
海外
71
期 25.12
外国 66.7%
浮動株 7.0%
投信 2.8%
特定株 67.4%
比較
連26.3
時価総額 31/132位 ヘルスケア製品・サービス
詳細

説明 産業、医療用の計測・計量機器メーカー。利益率の高い半導体事業での新製品開発に注力

特色
【反落】欧米で血圧計販売拡大し医療・健康機器好発進。計測・計量機器も国内やインドで堅調増。が、好採算の半導体関連は、中国向け反動減が痛い。新工場の償却費や販促費増も重く営業益後退。増配堅持。

【買収】電子計測機器製造等行う企業7月買収、当社販売網活用し拡販へ。昨年9月公表の計量法違反で子会社が経産省より指定検定機関取り消し処分。業績影響軽微。

中
6,932.6
(6,708.3)
(+3.3%)
予 6,800.0
(-1.9%)
920.9 (13.3%)
(881.3) (13.1%)
(+4.5%)
予 700.0 (10.3%)
(-24.0%)
592.3 (8.5%)
(646.8) (9.6%)
(-8.4%)
予 450.0 (6.6%)
(-24.0%)
216.3円
(235.6円)
12.9%
計測・計量機器46
半導体関連16
医療・健康機器38
海外
62
期 26.3
外国 41.2%
浮動株 10.7%
投信 7.5%
特定株 45.2%
比較
連26.3
時価総額 29/55位 電子デバイス製造装置
詳細

説明 液晶、有機ELディスプレーの製造装置で有力。半導体製造装置もマスク検査や後工程など広範

特色
【下期偏重】FPD製造装置は中国のフォトマスク向け持ち直すも採算やや低下。だが注力中の半導体製造装置は後工程向け露光機の受注本格化、下期にかけ出荷進む。研究開発・人件費増吸収し営業大幅増益。

【節目】27年3月期は半導体製造装置売上高がFPD装置を初めて上回る見込み。受注拡大の後工程向け露光機は28年度に生産能力年100台(現状比4倍)へ増強。

中
5,299.2
(4,618.2)
(+14.7%)
予 6,000.0
(+13.2%)
376.8 (7.1%)
(182.1) (3.9%)
(+106.9%)
予 550.0 (9.2%)
(+46.0%)
230.1 (4.3%)
(80.0) (1.7%)
(+187.6%)
予 300.0 (5.0%)
(+30.4%)
243.5円
(84.1円)
6.6%
半導体・フォトマスク37(3)
FPD60(10)
他3(-6)
海外
77
期 26.3
外国 19.5%
浮動株 27.7%
投信 6.7%
特定株 40.2%
比較
連26.3
時価総額 95/219位 電子部品・産業用電子機器
詳細

説明 分析機器と半導体向け石英資材が2本柱。消耗材カラムに定評。自動認識事業(RFID)育成中

特色
【増額】半導体向け石英部材の6月末受注残が前年比1・8倍に急増。全工場が超フル操業、ベトナム増員・喜多方償却増を楽々吸収。自動認識事業はOEM先在庫調整響くが、分析機器も好採算の自社品伸びる。

【火加工】来年初に専門工場(蔵王)稼働入り。火加工倍増へ。ベトナム寄与は来期。PFAS検査義務化でカートリッジ底上げ。自動認識事業は交通系基板を共同開発中。

中
4,718.9
(4,326.1)
(+9.1%)
予 5,000.0
(+6.0%)
711.1 (15.1%)
(634.4) (14.7%)
(+12.1%)
予 774.0 (15.5%)
(+8.8%)
535.8 (11.4%)
(406.4) (9.4%)
(+31.8%)
予 546.0 (10.9%)
(+1.9%)
410.4円
(348.9円)
11.4%
分析機器46(11)
半導体50(20)
自動認識4(2)
海外
42
期 26.3
外国 15.0%
浮動株 21.9%
投信 1.5%
特定株 37.3%
比較
単25.9
時価総額 64/113位 設備機器・部品
詳細

説明 熱と計測等の研究開発型メーカー。原子力・核融合、溶融金属や半導体関連向け製品が主力

特色
【増益続く】電磁ポンプが軟調。が、原子力や核融合製品は研究機関向け上振れ。営業益続伸。増配。27年9月期も原子力製品が研究機関や原発再稼働向け需要堅調。核融合製品も順調。半導体関連製品や車関連の電磁ポンプも需要好転。営業増益続く。

【販促】原子力は次世代革新炉の試験研究向けヒーターなどの販促強化。電磁ポンプも自動車生産設備向け需要掘り起こす。

小
546.7
(496.4)
(+10.1%)
予 607.0
(+11.0%)
116.5 (21.3%)
(91.6) (18.5%)
(+27.2%)
予 128.0 (21.1%)
(+9.9%)
79.4 (14.5%)
(63.7) (12.8%)
(+24.6%)
予 90.3 (14.9%)
(+13.7%)
144.1円
(115.7円)
17.4%
エネルギー関連50(30)
産業システム関連49(26)
他1(-15)
期 25.9
外国 0.9%
浮動株 43.4%
投信 1.5%
特定株 40.0%
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