電気機器 - 事務機器

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8 企業
140,465.8 平均売上 (千万円)
6,299.5 平均純利益 (千万円)
9.6% 平均ROE
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企業一覧 8社

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
◎25.12
時価総額 1/20位 事務機器
詳細

説明 カメラ、複合機の最大手。ミラーレスカメラ注力。半導体露光装置、監視カメラ、医療機器も展開

特色
【堅調】医療機器は新生産システム定着遅れ後退。だが柱のプリンタは米国軸にオフィス向け回復。カメラも新製品投入で堅調。メモリー費用高騰も米国関税還付金あり増益基調。27年12月期は露光装置伸びる。

【統合】16年買収した医療機器子会社の開発・製造機能を統合し効率化。オフィス向け複合機の新モデルを7月投入。省エネと保守性向上強みにシェア拡大狙う。

特大
462,472.7
(450,982.1)
(+2.5%)
予 480,000.0
(+3.8%)
45,539.0 (9.8%)
(27,975.4) (6.2%)
(+62.8%)
予 46,500.0 (9.7%)
(+2.1%)
33,205.3 (7.2%)
(16,002.5) (3.5%)
(+107.5%)
予 34,000.0 (7.1%)
(+2.4%)
367.5円
(165.5円)
予 404.9円
9.7%
プリンティング54(10)
メディカル13(6)
イメージング23(16)
インダストリアル8(17)
他3(-29)
海外
79
期 25.12
外国 17.4%
浮動株 12.1%
投信 9.5%
特定株 58.4%
比較
◇26.3
時価総額 5/20位 事務機器
詳細

説明 事務機国内首位級。複合機や商用印刷機のほか、ITサービスに注力。大規模な構造改革は一巡

特色
【小幅増益】複合機は欧州で本体数量苦戦続き消耗品も軟調。だがITサービスは前期PC特需剥落も国内中心に伸長。商用印刷もノンハード軸に回復。メモリー価格高騰響くも米国関税還付乗り営業益小幅増。

【IT】アジア太平洋で会議向け映像音響システム手がける会社買収しITサービス拡大。AIに強みの国内コンサル会社と合弁会社設立。企業のAI活用支援強化。

特大
260,831.4
(252,787.6)
(+3.2%)
予 270,000.0
(+3.5%)
9,071.3 (3.5%)
(6,382.9) (2.5%)
(+42.1%)
予 9,500.0 (3.5%)
(+4.7%)
5,566.9 (2.1%)
(4,570.9) (1.8%)
(+21.8%)
予 6,200.0 (2.3%)
(+11.4%)
97.8円
(78.1円)
予 113.5円
5.1%
デジタルS76(1)
デジタルP7(5)
グラフィックC11(7)
インダストリアルS4(2)
他2(-5)
海外
60
期 26.3
外国 44.6%
特定株 52.2%
比較
◇26.3
時価総額 4/20位 事務機器
詳細

説明 インクジェット(IJ)技術が中核。プリンタ首位級。水晶デバイス、半導体、ロボットなども展開

特色
【上振れ】柱のIJPは新興国中心に販売堅調。IJヘッドは中国成長トレンド回帰想定超。水晶もデータセンター向け伸ばす。商業・産業印刷好調。原油やメモリー価格高騰も、米国関税還付金あり営業益上振れ。

【出資】IJ方式のペロブスカイト電池モジュール製造市場拡大へ、装置手がける韓国社に出資。28年度まで1300億円かけIJヘッドや半導体等の生産能力増強。

特大
141,325.1
(136,294.4)
(+3.7%)
予 151,000.0
(+6.8%)
4,955.8 (3.5%)
(7,510.8) (5.5%)
(-34.0%)
予 10,100.0 (6.7%)
(+103.8%)
1,820.1 (1.3%)
(5,517.7) (4.0%)
(-67.0%)
予 6,900.0 (4.6%)
(+279.1%)
56.8円
(168.8円)
予 215.3円
2.2%
プリンティング73(12)
ビジュアルコミュニケーション13(7)
マニュファクチャリング関連・ウエアラブル14(5)
海外
84
期 26.3
外国 22.6%
浮動株 4.5%
投信 22.5%
特定株 55.4%
比較
◇26.3
時価総額 7/20位 事務機器
詳細

説明 複合機中堅。コニカとミノルタが経営統合。X線画像診断や直営プラネタリウムも展開

特色
【横ばい】商業印刷は欧米軸に消耗品伸びる。ディスプレー検査装置も好調。だが、柱の複合機は米中の印刷需要漸減続く。米国関税還付金や米国企業の株売却益あっても原油高によるコスト増重く営業益横ばい。

【生産増強】半導体検査装置向けレンズは28年度末に生産能力を24年度比5・6倍へ。不振だった遺伝子検査会社の24年度譲渡に伴い、対価取得した米国企業株の売却完了。

特大
108,773.8
(112,788.2)
(-3.6%)
予 110,500.0
(+1.6%)
4,986.9 (4.6%)
(-6,401.4) (-5.7%)
(+177.9%)
予 5,000.0 (4.5%)
(+0.3%)
3,026.8 (2.8%)
(-4,748.4) (-4.2%)
(+163.7%)
予 2,850.0 (2.6%)
(-5.8%)
61.3円
(-96.0円)
予 57.6円
6.1%
デジタルワークプレイス56(6)
プロ・プリント23(4)
インダストリー12(17)
画像ソリューション9(-1)
海外
84
期 26.3
外国 39.0%
浮動株 7.7%
投信 14.3%
特定株 43.8%
比較
◇26.3
時価総額 3/20位 事務機器
詳細

説明 プリンタなどデジタル印刷機が主柱。中国等で生産し欧米中心に販売。ミシン首位級。産機注力

特色
【快走】柱のプリンタは消耗品伸びる。樹脂調達難による生産減は軽微で数量想定超。工作機械は中国好調。産業印刷も前期買収社寄与。メモリー価格高騰も、米国関税還付金乗る。会社修正計画なお慎重。

【産業印刷】トレンドであるフィルム転写方式ガーメントプリンタ6月投入でシェア挽回狙う。好調な工作機械は、中国・インド向け第1四半期受注が前年比約2倍に。

大
89,346.4
(87,655.8)
(+1.9%)
予 100,000.0
(+11.9%)
7,786.8 (8.7%)
(6,988.8) (8.0%)
(+11.4%)
予 10,000.0 (10.0%)
(+28.4%)
6,762.4 (7.6%)
(5,477.8) (6.2%)
(+23.5%)
予 8,570.0 (8.6%)
(+26.7%)
268.1円
(214.3円)
予 347.2円
9.3%
P&S64(12)
I・P16(2)
マシナリー9(8)
ニッセイ2(4)
P&H7(11)
他2(0)
海外
90
期 26.3
外国 35.0%
浮動株 3.5%
投信 10.2%
特定株 38.9%
比較
連26.3
時価総額 8/20位 事務機器
詳細

説明 POSなど流通システムで国内シェア5割。海外主体の複合機は24年にリコーと生産・開発統合

特色
【増額】複合機は円安と値上げで拡大。POSは国内好調、海外顧客の投資意欲回復。半導体価格高騰あるが、米国関税還付金上期に40億円計上。会社営業益保守的。経営体質改善特損あるが純益黒字化。増配。

【底上げ】ハード販売から小売店の在庫管理等効率化するソフト軸に継続型事業の売上高比率を30年度45%目標(25年度38%)。複合機はオフィス環境効率化分野を強化。

大
56,926.5
(57,702.3)
(-1.3%)
予 61,000.0
(+7.2%)
1,433.6 (2.5%)
(2,025.1) (3.5%)
(-29.2%)
予 2,000.0 (3.3%)
(+39.5%)
-228.5 (-0.4%)
(2,993.7) (5.2%)
(-107.6%)
予 700.0 (1.1%)
(+406.3%)
-43.1円
(565.4円)
2.3%
リテールソリューション61(2)
ワークプレイスソリューション39(3)
海外
64
期 26.3
外国 23.7%
浮動株 4.5%
投信 3.6%
特定株 75.1%
比較
連25.12
時価総額 11/20位 事務機器
詳細

説明 ソフト素材加工専門の総合部品メーカー。OA・AV機器向け多い。自動車向けを積極拡大

特色
【上向く】中国はAV機器向けが悪化。が、国内は自動車向け想定以上。東南アジアでは増産効果。北米は建材向け堅調。上期計画超えで会社営業益保守的。営業外で保険返戻金。株売却特益。27年12月期は自動車向け牽引。営業外の為替益など想定せず。

【米中】米オハイオ工場は新規案件増え自動化・増産投資拡大。中国は自動車ほか中国資本系企業の深耕に集中し拡販図る。

中
3,804.2
(4,121.4)
(-7.7%)
予 4,000.0
(+5.1%)
297.2 (7.8%)
(385.6) (9.4%)
(-22.9%)
予 300.0 (7.5%)
(+0.9%)
262.4 (6.9%)
(323.4) (7.8%)
(-18.9%)
予 350.0 (8.8%)
(+33.4%)
272.4円
(310.9円)
6.4%
OA機器34
AV機器15
AE機器31
他21
海外
74
期 25.12
外国 41.1%
浮動株 12.5%
投信 4.0%
特定株 67.1%
比較
連26.3
時価総額 20/20位 事務機器
詳細

説明 屋外電子看板、LED照明、電子レジが3本柱。ヘルスケア関連分野へ展開。長期赤字継続

特色
【浮上】アパレル、ドラッグチェーンストア向け屋内型LEDや、法人開拓効果で大型電子看板が着実増。POS・レジは総じて低調も新製品拡販で下期回復見込む。業務効率化もあり、21期ぶり営業黒字化。

【新事業】一般社団法人ダンス教育振興連盟と提携し教育型ダンススクール参入。年内に2校開設予定。低価格の『ガチャレジ』を楽天市場で発売。継続前提に重要事象。

小
246.0
(232.9)
(+5.6%)
予 291.0
(+18.3%)
-8.3 (-3.4%)
(-19.6) (-8.4%)
(+57.7%)
予 3.0 (1.0%)
(+136.1%)
-19.5 (-7.9%)
(-19.3) (-8.3%)
(-1.0%)
予 1.0 (0.3%)
(+105.1%)
-14.0円
(-14.2円)
36.0%
LED/ECO63(4)
SA機器36(-16)
他0(-3)
期 26.3
外国 3.8%
浮動株 23.3%
投信 0.0%
特定株 35.7%
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