キーワード: 統 合

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6 企業
79,372.6 平均売上 (千万円)
5,601.6 平均純利益 (千万円)
13.8% 平均ROE
規模で絞り込み: 全て 小規模 1 (17%) 中規模 4 (67%) 大規模 0 (0%) 超大規模 1 (17%)
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企業一覧 6件

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
◎25.12
時価総額 1/20位 事務機器
詳細

説明 カメラ、複合機の最大手。ミラーレスカメラ注力。半導体露光装置、監視カメラ、医療機器も展開

特色
【堅調】医療機器は新生産システム定着遅れ後退。だが柱のプリンタは米国軸にオフィス向け回復。カメラも新製品投入で堅調。メモリー費用高騰も米国関税還付金あり増益基調。27年12月期は露光装置伸びる。

【統合】16年買収した医療機器子会社の開発・製造機能を統合し効率化。オフィス向け複合機の新モデルを7月投入。省エネと保守性向上強みにシェア拡大狙う。

特大
462,472.7
(450,982.1)
(+2.5%)
予 480,000.0
(+3.8%)
45,539.0 (9.8%)
(27,975.4) (6.2%)
(+62.8%)
予 46,500.0 (9.7%)
(+2.1%)
33,205.3 (7.2%)
(16,002.5) (3.5%)
(+107.5%)
予 34,000.0 (7.1%)
(+2.4%)
367.5円
(165.5円)
予 404.9円
9.7%
プリンティング54(10)
メディカル13(6)
イメージング23(16)
インダストリアル8(17)
他3(-29)
海外
79
期 25.12
外国 17.4%
浮動株 12.1%
投信 9.5%
特定株 58.4%
比較
連26.3
時価総額 8/10位 民生用エレクトロニクス
詳細

説明 家電商社で季節商品に強み。子会社の梶原産業で日用雑貨卸、大和無線電器で電子部品卸も行う

特色
【拡大】販促子会社買収で売上高20億円、営業益約3億円上乗せ。生活家電は夏物家電の出足緩慢だが、新規販路開拓奏功。得意の冬物や量販店向けPB堅調。日用品しっかり。仕入れ値高は一部価格転嫁。期初買収費用こなし営業益好伸。記念配剥落。

【統合】家電と日用品の3子会社統合準備開始。販路拡大や物流効率化など狙う。買収子会社の顧客店舗巡回は下期本格化。

中
5,209.7
(5,432.6)
(-4.1%)
予 5,610.0
(+7.7%)
17.6 (0.3%)
(10.8) (0.2%)
(+63.0%)
予 66.0 (1.2%)
(+275.0%)
32.9 (0.6%)
(42.0) (0.8%)
(-21.7%)
予 62.0 (1.1%)
(+88.4%)
52.7円
(69.7円)
1.2%
生活家電販売78(0)
日用品販売18(3)
不動産賃貸1(69)
他3(5)
期 26.3
外国 0.6%
浮動株 8.9%
投信 0.0%
特定株 58.8%
比較
連26.2
時価総額 98/295位 他産業サービス・製品
詳細

説明 店舗メンテ専業。飲食業向け軸にドラッグストアや介護等に多様化推進。協力業者を全国に網羅

特色
【好調】統合で売上60億円、営業益2億円上乗せ。メンテサービスは飲食業界向けが好調。空調関連や既存顧客のエリア、サービス種類の拡大が効く。物販・小売り向け等も伸長。購買力強化で粗利率向上。人件費増こなし営業益膨らむ。連続増配。

【統合】12月1日に三機サービスと経営統合。互いの顧客基盤へのクロスセルや経営効率化、M&Aや新規事業への展開狙う。

中
2,994.6
(2,570.7)
(+16.5%)
予 3,336.7
(+11.4%)
185.7 (6.2%)
(153.4) (6.0%)
(+21.1%)
予 200.1 (6.0%)
(+7.8%)
123.9 (4.1%)
(103.3) (4.0%)
(+19.9%)
予 132.3 (4.0%)
(+6.8%)
65.5円
(52.9円)
30.3%
メンテナンスサービス100
期 26.2
外国 24.7%
浮動株 7.0%
特定株 70.4%
比較
連26.3
時価総額 118/269位 SI・ソフトウェア開発
詳細

説明 レスター子会社。自動車などの組み込みソフト開発が主力。業務ソフトやIoT、半導体開発も

特色
【減額】ICT事業は好採算メインフレーム案件縮減。車載ソフト開発は顧客計画変更で想定以上低調。製品事業の組み込みPCは半導体価格高騰で採算悪化。外注費と人件費増で前期水準に営業益減額。増配。

【統合】ソフト開発子会社を10月統合。当社は純粋持株から事業持株会社移行で間接部門費用を削減。低調な車載ソフト部門の技術者を建機など他部門の開発に充当。

中
2,683.5
(1,327.8)
(+102.1%)
予 2,626.8
(-2.1%)
155.8 (5.8%)
(67.9) (5.1%)
(+129.5%)
予 180.8 (6.9%)
(+16.0%)
112.9 (4.2%)
(48.9) (3.7%)
(+130.9%)
予 126.0 (4.8%)
(+11.6%)
114.0円
(49.4円)
12.1%
エンジニアリング56(9)
プロダクト/デバイス30(5)
ICTソリューション15(15)
期 26.3
外国 2.5%
浮動株 19.5%
投信 0.0%
特定株 63.4%
比較
連26.5
時価総額 29/48位 不動産(非住宅)
詳細

説明 パナソニック製大型空調機器保守と多店舗施設総合メンテ展開、シンメンテHDと経営統合へ

特色
【伸長】建設関連製品サービスは大口案件一巡でも、空調工事が学校や外食向け高水準。総合メンテも新規開拓着実で伸長。人件費増でもDX効果発現し営業益続伸。

【統合】シンメンテHDが株式交換で完全子会社化し経営統合。当社1株に対しシ社1・92株割り当て。当社11月27日上場廃止。持株会社に会長含め役員半数出し対等強調。顧客基盤や技術の融合を推進。

中
2,425.3
(2,063.6)
(+17.5%)
予 2,600.0
(+7.2%)
117.0 (4.8%)
(102.0) (4.9%)
(+14.7%)
予 140.0 (5.4%)
(+19.7%)
85.3 (3.5%)
(68.9) (3.3%)
(+23.8%)
予 88.0 (3.4%)
(+3.2%)
132.3円
(107.0円)
予 136.4円
16.3%
メンテナンス89(5)
建設関連製品サービス11(4)
期 26.5
外国 4.0%
浮動株 14.7%
投信 0.1%
特定株 66.4%
比較
連25.10
時価総額 194/295位 他産業サービス・製品
詳細

説明 業務用インクジェットプリンタ使ったデジタル印刷に強い。同技術使い内装材や電子看板参入

特色
【一服】買収のイデイが通期寄与。後半の国際スポーツイベント関連が牽引し主力のデジタル印刷好調。新規買収分上乗せ。ただ拠点統合費用で利益足踏み。増配。27年10月期は主力の印刷が牽引し利益急増。

【統合】東京・港区に新拠点開設し東京本社、横浜工場、イデイ東京オフィスを今夏統合、効率化へ。紙製什器製造の新和(埼玉・戸田、前期売上約9億円)を8月買収。

小
449.5
(353.6)
(+27.1%)
予 500.0
(+11.2%)
70.1 (15.6%)
(55.0) (15.6%)
(+27.5%)
予 75.0 (15.0%)
(+7.0%)
49.1 (10.9%)
(39.1) (11.1%)
(+25.6%)
予 50.4 (10.1%)
(+2.6%)
213.5円
(171.2円)
12.9%
セールスプロモーション100
期 25.10
外国 1.6%
浮動株 25.6%
投信 0.0%
特定株 71.0%
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