小売業 - 家電・コンピュータ小売り

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10 企業
59,796.8 平均売上 (千万円)
1,109.9 平均純利益 (千万円)
16.8% 平均ROE
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操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 1/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 傘下に家電量販首位ヤマダデンキ。注文住宅でも業界上位。エディオンと27年に経営統合へ

特色
【好反発】出店18店程度、超大型店出店下期に集中。既存店は買い替え需要が後押し。エアコン販売が牽引。商品数増えPB販売比率も向上する。住宅事業は着工件数着実。在庫大量処分費用なくなり、営業益急改善。

【経営統合】エディオンと経営統合で基本合意、共同持株会社が27年10月1日株式上場の予定。PB開発の一層強化狙う。旧村上ファンド系が当社株6%超の大量保有。

特大
169,180.8
(162,906.9)
(+3.9%)
予 178,000.0
(+5.2%)
1,616.6 (1.0%)
(4,282.1) (2.6%)
(-62.2%)
予 5,150.0 (2.9%)
(+218.6%)
1,477.8 (0.9%)
(2,691.2) (1.7%)
(-45.1%)
予 2,780.0 (1.6%)
(+88.1%)
22.0円
(38.9円)
2.3%
デンキ78(0)
住建20(3)
金融0(27)
環境2(4)
他1(2)
期 26.3
外国 13.1%
浮動株 13.9%
投信 4.8%
特定株 59.3%
比較
連26.3*
時価総額 2/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 神奈川地盤の家電量販。23年コネクシオ買収でドコモショップ運営首位に。25年VAIO買収

特色
【横ばい圏】家電量販はエアコン買い替え需要追い風に堅調続く。携帯代理店は店舗運営効率化進めて着実。ただ人件費等膨らみ営業益足踏み。営業外に有証売却益計上。表記予想に日立家電M&A見込まず。増配。

【ノジマチーム】経営幹部と従業員対象に無償ストックオプション導入、士気向上図る。業容拡大に伴い首都圏3拠点目の物流センターを厚木に取得し処理能力向上へ。

大
98,280.4
(85,342.7)
(+15.2%)
予 103,000.0
(+4.8%)
5,807.1 (5.9%)
(4,837.1) (5.7%)
(+20.1%)
予 5,900.0 (5.7%)
(+1.6%)
3,893.1 (4.0%)
(3,229.2) (3.8%)
(+20.6%)
予 4,800.0 (4.7%)
(+23.3%)
134.6円
(111.7円)
17.5%
デジタル家電34(6)
キャリアショップ40(7)
インターネット7(8)
海外9(1)
金融0(24)
プロダクト7(7)
他3(10)
期 26.3
外国 12.5%
浮動株 5.0%
投信 6.3%
特定株 53.7%
比較
連25.8
時価総額 3/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 家電量販大手。ターミナル駅周辺で大型店を展開。ソフマップに加え、12年にコジマを傘下に

特色
【足踏み】27年8月期は訪日客の集客着実、前期開店したビック新店フル寄与。エアコン販売も高水準。だがPCやゲームは前期の駆け込み需要一服。人件費等重く営業益横ばい。配当性向40%メドに増配も。

【訪日客】繁華街に展開するサテライト店はインバウンド需要照準に品ぞろえ拡充。既存店で値頃感あるカメラ・スマホ中古品強化し物価高下の倹約志向層取り込む。

大
97,448.3
(92,257.2)
(+5.6%)
予 102,200.0
(+4.9%)
3,027.4 (3.1%)
(2,438.8) (2.6%)
(+24.1%)
予 3,440.0 (3.4%)
(+13.6%)
1,747.6 (1.8%)
(1,390.8) (1.5%)
(+25.7%)
予 1,840.0 (1.8%)
(+5.3%)
102.1円
(81.3円)
10.9%
物品販売99(3)
BSデジタル放送1(19)
他0(3)
期 25.8
外国 7.1%
浮動株 28.2%
投信 1.6%
特定株 56.1%
比較
連26.3
時価総額 5/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 家電量販上位。中部、西日本が地盤。リフォームにも強い。ヤマダHDと27年に経営統合へ

特色
【高水準】純増2店(前期純減1店)。既存店は前期のPC買い替え特需一服。だが白物家電はエアコン販売が牽引する。テレビなど高単価家電の販売比率高まり、粗利率改善進む。人件費増こなし営業増益。増配。

【経営統合】ヤマダHDと経営統合で基本合意。共同持株会社設立して27年10月1日に統合を予定。買い替え需要が追い風のエアコンは施工設置の納期短縮を推進へ。

大
79,374.6
(76,812.9)
(+3.3%)
予 81,600.0
(+2.8%)
2,578.2 (3.2%)
(2,339.4) (3.0%)
(+10.2%)
予 2,700.0 (3.3%)
(+4.7%)
1,545.3 (1.9%)
(1,411.8) (1.8%)
(+9.5%)
予 1,570.0 (1.9%)
(+1.6%)
146.4円
(134.3円)
6.8%
テレビ6
ビデオ・カメラ2
エアコン11
他家電30
パソコン6
携帯電話16
他情報家電7
他22
期 26.3
外国 10.8%
浮動株 32.8%
投信 2.9%
特定株 40.0%
比較
連26.3
時価総額 4/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 北関東発祥の家電量販。デンコードーなど買収し全国区へ拡大。現金値引きと郊外大型店に特徴

特色
【連続増配】2店純増(前期横ばい)。既存店は前期のPC買い替え特需が一巡。だがエアコンやテレビ販売伸ばす。高粗利商品の割合増で採算さらに改善。人件費や決済手数料増こなし営業益増勢。減損減る。

【テレビ】スポーツ観戦需要追い風に高画質・大型テレビに加えオーディオも提案。PC教室運営のリンクアカデミーと連携、当社教室で『アビバ』等の資格講座を提供。

大
75,971.0
(73,801.9)
(+2.9%)
予 78,500.0
(+3.3%)
2,679.9 (3.5%)
(2,178.1) (3.0%)
(+23.0%)
予 3,050.0 (3.9%)
(+13.8%)
1,431.7 (1.9%)
(952.5) (1.3%)
(+50.3%)
予 2,000.0 (2.5%)
(+39.7%)
91.3円
(57.1円)
5.7%
映像・音響商品12
情報機器28
家庭電化商品37
季節商品17
他7
期 26.3
外国 23.2%
浮動株 9.8%
投信 6.6%
特定株 41.4%
比較
連26.3
時価総額 6/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 関西地盤の家電量販大手。PCや玩具、ソフトの専門店も展開。営業等でも地元色を全面訴求

特色
【増額】店舗数微減(前期2店純増)。既存店はエアコン販売が上期牽引。低粗利のPC等の割合減で粗利率改善。人件費増こなす。阪神優勝セール見込まなくても会社計画は超過、前号より営業増益幅拡大。

【本格化】PB本格参入へ6月以降電池や炊飯器・電子レンジなど小物家電軸に販売開始。不採算店舗は一部アウトレット業態へ転換進め、エリア内での競争力を強化。

大
43,665.0
(40,325.9)
(+8.3%)
予 43,800.0
(+0.3%)
542.2 (1.2%)
(368.8) (0.9%)
(+47.0%)
予 600.0 (1.4%)
(+10.7%)
328.0 (0.8%)
(340.7) (0.8%)
(-3.7%)
予 350.0 (0.8%)
(+6.7%)
126.8円
(131.1円)
3.1%
家電45
情報通信28
他27
期 26.3
外国 12.4%
浮動株 20.7%
投信 2.4%
特定株 33.8%
比較
単25.8
時価総額 7/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 郊外型家電量販。経営不振で12年ビックカメラ傘下入り。売り場改革や赤字店閉鎖で再生果たす

特色
【増益基調】27年8月期は店舗数微増。既存店はスマホやゲームの特需一巡。だが、家電は補助金効果が前半持続してエアコン順調。高付加価値商品の割合増えて粗利率向上。人件費増加こなし、営業益は堅調増。

【還元方針】配当性向40%目標を新たに導入、株主優待も一層拡充。中国自動車大手・BYDと連携拡大、国内のEV購入者対象に充電設備施工サービスを提供開始。

大
28,279.0
(26,986.8)
(+4.8%)
予 29,400.0
(+4.0%)
732.5 (2.6%)
(635.9) (2.4%)
(+15.2%)
予 820.0 (2.8%)
(+11.9%)
470.9 (1.7%)
(400.1) (1.5%)
(+17.7%)
予 530.0 (1.8%)
(+12.6%)
61.1円
(51.9円)
6.9%
音響映像商品14
家庭電化商品43
情報通信機器商品31
他12
期 25.8
外国 3.8%
浮動株 22.2%
投信 1.4%
特定株 68.0%
比較
連26.3
時価総額 8/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 高機能自社製品含めパソコン販売。地盤・九州から小売店や大学等営業拠点は仙台まで展開に

特色
【一服】OS更新特需の反動減があるものの、利益率高い高性能独自PCが企業、研究機関向けに好調を維持。雑貨や化粧品輸出は円安が寄与する。だが、採用拡大で人件費が増えて営業益反落。配当増額余地。

【拡販】企業向け販売強化目的に、人員拡大とともに店舗展示品は企業向け製品の品ぞろえを増やす。台湾PCメーカー販売代理店としてAIサーバー拡販を狙う。

中
4,801.0
(4,728.8)
(+1.5%)
予 4,810.0
(+0.2%)
343.1 (7.1%)
(266.7) (5.6%)
(+28.6%)
予 325.0 (6.8%)
(-5.3%)
226.8 (4.7%)
(176.7) (3.7%)
(+28.4%)
予 215.0 (4.5%)
(-5.2%)
839.4円
(654.1円)
17.7%
パソコン・ゲーム78(9)
化粧品・雑貨21(0)
出版・広告1(10)
海外
13
期 26.3
外国 3.2%
浮動株 21.1%
投信 0.0%
特定株 71.4%
比較
単26.3
時価総額 10/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 東海地方を中心にPC販売店展開。バイク用品販売併設や輸入PBに強み。ネット通販にも注力

特色
【足踏み】バイク用品や家電の通販は、4月のサイト刷新が効いて伸長。不動産は大型物件の販売はなくても堅調維持。ただ、利益率の高いオリジナルPCがOS更新特需の剥落で販売が低迷し、営業益足踏み。

【AI需要】需要旺盛なAIスペックを搭載したオリジナルPCの開発を進める。今秋の販売を目指す。単価の高いPCサポートも強化。SNSで発信し認知拡大狙う。

小
952.3
(927.4)
(+2.7%)
予 970.0
(+1.9%)
48.6 (5.1%)
(42.8) (4.6%)
(+13.6%)
予 49.7 (5.1%)
(+2.3%)
32.7 (3.4%)
(29.7) (3.2%)
(+10.1%)
予 34.0 (3.5%)
(+4.0%)
260.4円
(236.7円)
10.7%
パソコン本体系商品20
周辺機器7
DOS/Vパーツ8
ソフト・サプライ9
バイク用品2
通信販売42
サポート・不動産他12
期 26.3
外国 0.9%
浮動株 13.4%
投信 0.0%
特定株 74.8%
比較
連26.3
時価総額 9/10位 家電・コンピュータ小売り
詳細

説明 PCソフトのダウンロードサイト運営。再エネ関連事業は撤退。サーバーレンタルを新たな柱に

特色
【黒字化】従来からの事業はPCソフトの販売不振で売上僅少。が、新規に開始した高性能サーバーのレンタル事業が業績牽引。シンガポールに本店ある海外企業と契約締結で年間12億円の使用料収入。黒字浮上。

【業務提携】都内企業と提携、当社保有するGPUサーバー等の遠隔利用希望する企業を紹介受ける。年末にCornami社製の高性能サーバー6台が納入・検収予定。

小
15.6
(16.2)
(-3.7%)
予 130.0
(+733.3%)
-59.3 (-380.1%)
(-57.4) (-354.3%)
(-3.3%)
予 41.0 (31.5%)
(+169.1%)
-54.9 (-351.9%)
(-77.9) (-480.9%)
(+29.5%)
予 34.0 (26.2%)
(+161.9%)
-23.0円
(-39.3円)
86.6%
ICT68(-50)
AI関連32(-183)
他0(-7391)
期 26.3
外国 3.9%
浮動株 7.7%
投信 0.0%
特定株 67.9%
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