卸売業 - 住宅設備・機器

取引マップで見る

11 企業
13,376.3 平均売上 (千万円)
267.2 平均純利益 (千万円)
7.0% 平均ROE
規模で絞り込み: 全て 小規模 0 (0%) 中規模 6 (55%) 大規模 5 (45%) 超大規模 0 (0%)
既読状態: 全て 未読のみ (11)

企業一覧 11社

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 10/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 合板・建材の専門商社。国内シェア1割強でトップ。M&Aで業容拡大推進。建材製造子会社も

特色
【小反発】柱の建材卸売りは住宅着工減響くが、中東情勢による需給逼迫で販価堅調。太陽光発電など付加価値商材を拡販。建材小売りも競争激化きついが今春買収の2社貢献。合板・加工は需要減と接着剤高騰で赤字続く。営業益は小反発。累進配当。

【顧客管理】工務店向けに提供する顧客管理アプリで修繕対応など効率化。今期新設の業務統括室が横断的に業務改革を推進。

大
39,882.0
(39,325.8)
(+1.4%)
予 40,700.0
(+2.1%)
643.4 (1.6%)
(735.8) (1.9%)
(-12.6%)
予 660.0 (1.6%)
(+2.6%)
403.3 (1.0%)
(428.3) (1.1%)
(-5.8%)
予 420.0 (1.0%)
(+4.1%)
148.9円
(148.2円)
6.3%
総合建材卸売83(2)
合板製造・木材加工3(-3)
総合建材小売13(2)
他1(-2)
期 26.3
外国 7.1%
浮動株 8.7%
投信 3.9%
特定株 62.8%
比較
連26.3
時価総額 16/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 建材と戸建て・免震マンションの2本柱。木材市場で最大手。森林を多数保有。国産木材に注力

特色
【増益続く】山大へのTOB成立し連結化。戸建て横ばいだが、柱の建築資材は物価高背景に販売価格堅調。住宅は新築マンション完成で伸長、中古買い取り再販も堅調維持。木材は徳島第2工場稼働寄与。物流費増などこなし営業増益維持。連続増配。

【在庫】戸建て分譲用地と中古買い取り再販用物件の仕入れ順調。山大の東北の拠点活用、シェア増へ建材供給力を強化。

大
25,915.4
(24,305.4)
(+6.6%)
予 27,000.0
(+4.2%)
532.2 (2.1%)
(462.8) (1.9%)
(+15.0%)
予 570.0 (2.1%)
(+7.1%)
258.6 (1.0%)
(287.2) (1.2%)
(-10.0%)
予 320.0 (1.2%)
(+23.7%)
218.2円
(242.5円)
4.5%
建築資材75(1)
住宅21(7)
他4(8)
期 26.3
外国 3.1%
浮動株 17.0%
投信 0.0%
特定株 59.2%
比較
連26.3
時価総額 6/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 インテリア最大手。壁紙は首位、カーテンや床材も有力。専門人材採用で空間デザイン力を強化

特色
【停滞】国内インテリアは値上げ前の駆け込み需要で出足好調も、下期反動減のうえ中東緊迫に伴うコスト高が重荷で後退。エクステリアは新築比重高く苦戦。北米好調、東南アジア黒字転換も、小幅営業減益。

【女性活躍】30年4月の女性管理職比率は27%目標(26年4月20%)、定義をラインのみに絞り意思決定層で登用推進。ピクシーダストと壁紙を用いた吸音パネルを企画。

大
20,644.1
(20,037.8)
(+3.0%)
予 21,300.0
(+3.2%)
1,940.8 (9.4%)
(1,817.4) (9.1%)
(+6.8%)
予 1,900.0 (8.9%)
(-2.1%)
1,464.2 (7.1%)
(1,256.7) (6.3%)
(+16.5%)
予 1,350.0 (6.3%)
(-7.8%)
249.1円
(213.9円)
12.5%
国内インテリア79(12)
国内エクステリア4(2)
海外17(0)
海外
17
期 26.3
外国 14.4%
浮動株 15.5%
投信 13.2%
特定株 40.3%
比較
連26.3
時価総額 19/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 建材卸大手。M&Aで拡大。マンションリノベ事業は業界首位級。25年8月住友林業と資本提携

特色
【横ばい】前期買収4子会社が寄与。中古買い取り再販業者向けを柱とするマンションリノベ関連が牽引。店舗など非住宅の建設・改修に注力。サッシも拡販。合板底打ち。ただ、納入先工事遅れとのれん償却費、物流費増で営業益横ばい。株売却特益。特配。

【サッシ】断熱性高い窓の導入支援する政府補助金テコにサッシ販売全国展開。買い取り再販は業者向け卸と自社販売の両面。

大
18,575.4
(17,611.5)
(+5.5%)
予 22,500.0
(+21.1%)
211.5 (1.1%)
(192.1) (1.1%)
(+10.1%)
予 210.0 (0.9%)
(-0.7%)
213.6 (1.1%)
(160.1) (0.9%)
(+33.4%)
予 235.0 (1.0%)
(+10.0%)
161.0円
(120.6円)
8.9%
合板6
建材39
住設機器25
DIY商品3
住宅資材販売他20
他8
期 26.3
外国 0.3%
浮動株 12.8%
投信 0.0%
特定株 62.0%
比較
連26.3
時価総額 20/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 住宅建材の中堅卸。九州地盤、M&Aで全国展開。木材加工、環境、エンジニアリングとの4本柱

特色
【増益幅拡大】主力の建材は住宅着工底打ち堅調、非住宅とリフォーム伸びる。物流費増重いが熊本地震復興需要が下期発生。エンジの診断調査、公共工事が急拡大。木材加工と環境も堅調。前期の熊本センター整備費消え、被災も軽微。営業増益幅拡大。

【M&A】兵庫県の建材・住設販売会社を7月買収、関西販売網強化。空調は更新需要も。ただ、余震による供給体制影響も。

大
12,043.2
(11,708.4)
(+2.9%)
予 12,500.0
(+3.8%)
166.9 (1.4%)
(147.1) (1.3%)
(+13.5%)
予 185.0 (1.5%)
(+10.8%)
130.9 (1.1%)
(104.0) (0.9%)
(+25.9%)
予 131.0 (1.0%)
(+0.1%)
100.6円
(80.2円)
5.4%
建材58(1)
環境アメニティ15(2)
加工12(4)
エンジニアリング12(8)
他3(4)
期 26.3
外国 1.1%
浮動株 24.4%
投信 0.0%
特定株 53.1%
比較
連25.9
時価総額 21/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 タイル、空調など住宅設備機器の販売、工事で業界首位。橋本総業HDと経営統合へ検討開始

特色
【小反発】戸建て向け増。大型物件事業は前期買収企業が寄与。が、人件費重く営業益横ばい。27年9月期は前期買収企業フル寄与。サッシ等重点商材の拡販続く。戸建て事業は中古再生軸に拡大。営業益小反発。

【人材投資】施工研修センターや物流拠点を活用した人材投資で、工事・物流の品質向上図る。橋本総業HDとの統合は、準備委員会設置し具体的な協議・検討進める。

中
9,227.2
(8,978.2)
(+2.8%)
予 9,850.0
(+6.7%)
253.1 (2.7%)
(217.1) (2.4%)
(+16.6%)
予 210.0 (2.1%)
(-17.0%)
167.9 (1.8%)
(126.8) (1.4%)
(+32.4%)
予 160.0 (1.6%)
(-4.7%)
72.4円
(54.9円)
6.6%
大型物件16(8)
戸建住宅84(4)
期 25.9
外国 4.2%
浮動株 17.4%
投信 0.2%
特定株 45.9%
比較
単25.11
時価総額 28/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 関西圏地盤の住宅資材卸。近年は首都圏注力。好採算の施工付き販売や環境配慮型商品を拡大

特色
【横ばい】施工付き販売が下期にかけ非住宅・中古再生向け拡大。が、新設住宅着工減少映し個人住宅向け伸び悩む。仕入れ原価や物流費、労務費増で営業益は横ばい。27年11月期は環境配慮型PB商品を拡販。

【販路拡大】中古再生や非住宅分野での販路拡大と新規取引先開拓に注力。外壁工事以外の住設機器取り付けなど拡充し工事領域・売上を拡大、パッケージ化を推進。

中
5,897.7
(6,128.6)
(-3.8%)
予 5,930.0
(+0.5%)
71.3 (1.2%)
(92.0) (1.5%)
(-22.5%)
予 72.0 (1.2%)
(+1.0%)
55.1 (0.9%)
(71.8) (1.2%)
(-23.3%)
予 56.0 (0.9%)
(+1.6%)
59.4円
(77.5円)
4.0%
木質建材11
非木質建材6
合板2
木材銘木製品4
住宅設備機器24
施工付販売45
他7
期 25.11
外国 3.6%
浮動株 15.4%
投信 0.0%
特定株 60.9%
比較
連25.12
時価総額 24/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 企業向けに間接材など提供のMRO事業、サービス役務のFM事業の2本柱。取引一元化に強み

特色
【堅調】工場備品など間接材直販のMRO事業が続伸。保守・修繕などFM事業も大型工事増加が貢献。取引先アスクルの正常化も寄与。営業益堅調。27年12月期もMRO事業の需要拡大続く。人件費増こなす。

【導入】荏原製作所向けに複数社の間接材を一元管理できる無限カタログを導入、購買の最適選定を支援。自社と顧客のシステムを連携させるIT人材の確保が課題。

中
5,892.2
(5,595.2)
(+5.3%)
予 6,530.0
(+10.8%)
146.8 (2.5%)
(124.2) (2.2%)
(+18.2%)
予 165.0 (2.5%)
(+12.4%)
103.1 (1.7%)
(86.5) (1.5%)
(+19.2%)
予 113.0 (1.7%)
(+9.6%)
106.2円
(89.7円)
16.1%
MRO75(3)
FM25(1)
他0(28)
期 25.12
外国 3.9%
浮動株 7.7%
投信 1.4%
特定株 80.7%
比較
連26.3
時価総額 33/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 住宅用資材の卸売りとHCが2本柱。住宅用資材は道内から全国展開図る。HCは道内最大級

特色
【好転】資材卸は顧客の在庫確保に上期好調から下期減速。が、主力のHCは既存店回復に加え釧路新店の寄与大。足場レンタル堅調。前期の開店費用一巡。仕入れ改善も進む。営業益好転。税負担は平常化。

【足場レンタル】軽量・コンパクトな次世代足場拡充し需要に対応。ペット部門とDIY部門は特色あるイベント実施で需要掘り起こす。ペット部門は6月に展示会出展。

中
3,716.5
(3,624.9)
(+2.5%)
予 3,900.0
(+4.9%)
106.7 (2.9%)
(194.8) (5.4%)
(-45.2%)
予 130.0 (3.3%)
(+21.8%)
70.7 (1.9%)
(118.4) (3.3%)
(-40.3%)
予 64.3 (1.6%)
(-9.1%)
47.7円
(79.8円)
4.3%
卸売26(6)
小売65(0)
不動産4(53)
足場レンタル2(0)
サッシ・ガラス施工4(11)
期 26.3
外国 0.1%
浮動株 4.0%
投信 0.0%
特定株 69.7%
比較
単25.12
時価総額 30/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 インテリア卸大手。壁紙、カーテン、床材等販売。24年6月、TKPが株式買い増して親会社に

特色
【伸び鈍化】柱のインテリアは新設住宅着工数減で数量減も値上げ浸透が効く。販売用不動産は前期比売却増。だがリノベは工事遅延が続き想定以下。営業増益幅縮小。27年12月期はリノベ復調で連続営業増益。

【温活床材】遠赤外線の輻射で足元を温めて体を整える健康配慮タイルの開発進む。国内独占販売の循環型タイルカーペットでは、非住宅分野での新規需要開拓を狙う。

中
3,320.7
(3,380.3)
(-1.8%)
予 3,600.0
(+8.4%)
80.0 (2.4%)
(15.0) (0.4%)
(+433.3%)
予 100.0 (2.8%)
(+25.0%)
52.3 (1.6%)
(6.1) (0.2%)
(+757.4%)
予 67.0 (1.9%)
(+28.1%)
42.5円
(5.0円)
6.4%
インテリア75(1)
スペースソリューション22(5)
不動産投資開発3(14)
期 25.12
外国 0.7%
浮動株 24.2%
投信 0.0%
特定株 61.7%
比較
連26.1
時価総額 32/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 ガーデニング用品販売で国内トップ級。家庭用とプロ用で展開。中国にも工場、米欧で販路開拓

特色
【改善続く】プロ向けは柱の外装材がホテルや商業施設など非住宅分野で大幅伸長。8月の値上げも効く。照明機器子会社の販路拡大。家庭用はEC堅調。出荷調整一巡で海外持ち直す。営業益改善続く。為替差益減。28年1月期はプロ向けが牽引して増益。

【拡充】関東に物流センター建設を計画、東西2拠点体制で物流機能強化。宿泊、飲食施設向けに和空間提案ブランド展開。

中
2,024.6
(1,989.0)
(+1.8%)
予 2,296.1
(+13.4%)
21.8 (1.1%)
(-15.0) (-0.8%)
(+245.3%)
予 50.1 (2.2%)
(+129.8%)
19.8 (1.0%)
(-24.2) (-1.2%)
(+181.8%)
予 12.0 (0.5%)
(-39.4%)
11.8円
(-14.4円)
1.6%
人工竹木フェンス関連商品38
ガーデン用品27
照明機器24
他11
海外
10
期 26.1
外国 0.9%
浮動株 40.4%
投信 2.2%
特定株 35.9%
このページの企業をまとめて比較

企業メモ

0 文字
Ctrl + Enter で保存

Keyboard shortcuts

/Focus search
?Open this help