キーワード: 再増額

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5 企業
5,035.5 平均売上 (千万円)
493.4 平均純利益 (千万円)
9.1% 平均ROE
4 絞り込み後
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操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
◇25.12*
時価総額 17/53位 娯楽用品
詳細

説明 持株会社。多角化志向を経て事業集約。現在はDJ等音響機器のほか、金属加工、建材手がける

特色
【再増額】買収の建材機器社11カ月分(営業益42億円)上乗せ。柱のDJ機器は欧州での売れ行き想定以上。関税還付の一時利益も加勢、下期に半導体調達コスト大幅増あっても営業増益幅再拡大。増配。27年12月期もDJ機器で値上げが寄与、好調続く。

【DJ界隈】仏オンライン音楽レッスン社(営業益約3億円)を46億円で買収、8月から連結開始。欧州DJ機器との相乗効果。

大
11,922.3
(10,653.9)
(+11.9%)
予 17,160.0
(+43.9%)
2,081.5 (17.5%)
(2,050.7) (19.2%)
(+1.5%)
予 3,000.0 (17.5%)
(+44.1%)
1,563.9 (13.1%)
(1,612.0) (15.1%)
(-3.0%)
予 1,880.0 (11.0%)
(+20.2%)
147.0円
(150.5円)
予 177.3円
6.9%
ものづくり・部品・材料10(24)
同・音響機器関連90(22)
海外
92
期 25.12
外国 20.1%
浮動株 5.1%
投信 11.1%
特定株 71.1%
比較
連25.11
時価総額 14/70位 アパレル・アクセサリー
詳細

説明 1908年創業の服飾付属品の大手、米社買収で金属ホックは世界首位級。自動車内装部品等も

特色
【再増額】主力のアパレルは前期買収2社のうち服飾資材卸が想定以上に伸長。プロダクトは厨房機器が堅調。後半は仕入れ一段高だが、価格転嫁で対応。営業益再増額。27年11月期もアパレルが牽引し増益続く。

【5年中計】31年11月期営業益60億円、ROE12%目標。好採算の個人向け増や内製化率向上カギ。配当は27年11月期からDOE4%を5%に、31年11月期は6%目指す。

中
5,686.7
(4,853.7)
(+17.2%)
予 6,300.0
(+10.8%)
333.3 (5.9%)
(286.8) (5.9%)
(+16.2%)
予 350.0 (5.6%)
(+5.0%)
291.6 (5.1%)
(257.2) (5.3%)
(+13.4%)
予 300.0 (4.8%)
(+2.9%)
111.9円
(97.1円)
7.4%
アパレル関連57
プロダクト関連32
輸送関連11
海外
28
期 25.11
外国 4.9%
浮動株 14.9%
投信 7.7%
特定株 40.7%
比較
連26.3
時価総額 158/219位 電子部品・産業用電子機器
詳細

説明 半導体・液晶向け感光性材料や写真材料が主力。医薬中間体も注力。子会社で産業廃棄物処理も

特色
【再増額】半導体用感光性材料がロケットスタート。イメージング材料も反動減ない。ディスプレー周辺材料が想定以下でも高水準の研究開発費こなす。営業益を独自再増額。後半失速前提の会社計画慎重。増配。

【設備投資】20億円投じた福井工場の電子材料用試作設備は26年9月竣工。フル稼働に近い岸和田工場の産廃処理設備は増設せず工程見直しで全体のキャパアップ図る。

中
1,947.6
(1,864.4)
(+4.5%)
予 2,040.0
(+4.7%)
87.2 (4.5%)
(84.8) (4.5%)
(+2.8%)
予 115.0 (5.6%)
(+31.9%)
79.1 (4.1%)
(82.0) (4.4%)
(-3.5%)
予 85.0 (4.2%)
(+7.5%)
24.6円
(25.5円)
5.1%
化成品91(3)
環境関連9(15)
海外
5
期 26.3
外国 3.7%
浮動株 10.6%
投信 0.0%
特定株 47.0%
比較
連22.12
時価総額 39/62位 金融サービス
詳細

説明 金融機関、公的機関向け主体にシステム構築展開。車両の位置情報把握するクラウドサービスも

特色
【再増額】システムサービス事業の6月末受注残は21億円(前年同期比18%増)。金融や公共・社会インフラの高付加価値案件の伸びが寄与。位置情報把握サービスも機能拡充が奏功。営業益再増額。27年12月期も金融向けなど案件豊富。累進配当方針。

【拡充】位置情報把握には車両陸送事業者向け7月追加。前期末9738台の契約総数は1万台突破。今期末1・08万台目標。

小
585.4
(477.4)
(+22.6%)
予 944.4
(+61.3%)
57.6 (9.8%)
(50.5) (10.6%)
(+14.1%)
予 100.0 (10.6%)
(+73.6%)
39.0 (6.7%)
(34.9) (7.3%)
(+11.7%)
予 70.0 (7.4%)
(+79.5%)
97.1円
(87.3円)
16.8%
システムサービス95
ITサービス5
期 25.12
外国 4.8%
浮動株 19.1%
特定株 64.0%
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