金属製品 - 設備機器・部品

取引マップで見る

8 企業
2,951.4 平均売上 (千万円)
180.3 平均純利益 (千万円)
8.5% 平均ROE
8 絞り込み後
規模で絞り込み: 全て 小規模 1 (12%) 中規模 7 (88%) 大規模 0 (0%) 超大規模 0 (0%)
既読状態: 全て 未読のみ (8)

企業一覧 8社(絞り込み中)

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.2
時価総額 42/113位 設備機器・部品
詳細

説明 業務用厨房大手、外食店向けに強み。自社製品比率高い。M&Aでベーカリー機器にも進出

特色
【横ばい圏】主力の業務用厨房機器は積極出店の大手外食チェーンやスーパーの需要を取り込むも一般飲食は停滞。上期に製パン機の大型メンテ案件で稼ぐ。九州工場の生産性向上は人件費、材料費増で相殺。

【開発拠点】埼玉県越谷に約7億円で土地取得、数年後開設。大手外食と製品開発。タイに10月現地法人設立、28年4月から厨房機器生産。東南アの日本食需要取り込む。

中
6,678.2
(6,425.3)
(+3.9%)
予 6,700.0
(+0.3%)
663.6 (9.9%)
(609.4) (9.5%)
(+8.9%)
予 670.0 (10.0%)
(+1.0%)
521.6 (7.8%)
(464.7) (7.2%)
(+12.2%)
予 530.0 (7.9%)
(+1.6%)
329.2円
(294.4円)
10.4%
業務用厨房機器95(10)
ベーカリー機器5(20)
ビル賃貸1(63)
期 26.2
外国 6.8%
特定株 66.9%
比較
連25.12
時価総額 76/113位 設備機器・部品
詳細

説明 総合厨房設備機器メーカー。熱機器と冷機器ともに自社製造、外食、ホテルなど大型設備に強み

特色
【一転減益】主力の厨房機器はホテル・レストラン向けが一巡。更新・保守や病院向けで補うもシステム費や人件費が重く営業減益。土地売却特益31億円計上。特配20円。27年12月期はホテル持ち直すも償却増。

【営業DX】コンサル用い顧客管理システムを導入、受注状況の情報共有を強化。年内稼働の福岡工場新棟で熱機器製造をライン化し生産性向上。生産能力30%増見込み。

中
4,743.6
(4,563.7)
(+3.9%)
予 4,750.0
(+0.1%)
304.1 (6.4%)
(317.8) (7.0%)
(-4.3%)
予 310.0 (6.5%)
(+1.9%)
234.3 (4.9%)
(226.6) (5.0%)
(+3.4%)
予 420.0 (8.8%)
(+79.3%)
178.8円
(172.9円)
9.3%
業務用厨房機器の製造・販売及び保守修理100
期 25.12
外国 5.0%
浮動株 12.9%
投信 0.0%
特定株 65.5%
比較
単26.3
時価総額 75/113位 設備機器・部品
詳細

説明 業務用厨房機器大手。学校給食システムに強み。外食産業向けはマクドナルドなどが有力顧客

特色
【反落】業務用厨房機器は主力の学校給食向けが横ばい。前期の期末駆け込み官需が剥落。一般外食が振るわず。値上げ浸透するも転勤費、人件費増が重しで営業益反落。ただ会社計画は費用過重でやや慎重。

【土地売却】大阪生野区の本社用地を移転後の28年に売却契約。29年3月期に約6億円を特益計上予定。27年7月以降、転勤有コースを大幅賃上げ、人件費十数%増。

中
4,100.8
(3,993.1)
(+2.7%)
予 4,120.0
(+0.5%)
304.9 (7.4%)
(263.1) (6.6%)
(+15.9%)
予 240.0 (5.8%)
(-21.3%)
221.0 (5.4%)
(180.7) (4.5%)
(+22.3%)
予 200.0 (4.9%)
(-9.5%)
356.8円
(287.8円)
10.3%
業務用厨房機器100(7)
不動産賃貸0(47)
期 26.3
外国 13.7%
浮動株 11.8%
投信 5.0%
特定株 58.6%
比較
連26.3
時価総額 87/113位 設備機器・部品
詳細

説明 SS向け洗車機、電光表示装置と農家向け低温貯蔵庫等が柱。M&Aで住宅設備分野にも展開

特色
【後退】柱の門型洗車機はSS向けが政府補助金交付で下期にかけ伸びる。木・アルミ複合断熱建具の受注も堅調。だが、低温貯蔵庫など農家向け商材は米価下落の影響受け受注が弱い。原材料費高騰で営業益反落。子会社売却特益ない。増配は継続。

【猛暑対策】短時間で洗車可能なドライブスルー洗車機をSSに拡販。学校向けに建屋内の騒音漏れを防ぐ消音装置提案強化。

中
2,978.8
(2,826.8)
(+5.4%)
予 3,000.0
(+0.7%)
272.3 (9.1%)
(199.3) (7.1%)
(+36.6%)
予 220.0 (7.3%)
(-19.2%)
235.4 (7.9%)
(133.4) (4.7%)
(+76.5%)
予 150.0 (5.0%)
(-36.3%)
167.5円
(90.8円)
13.0%
モビリティ&サービス69(14)
ライフ&サポート21(16)
住設機器9(6)
他1(34)
期 26.3
外国 2.1%
浮動株 13.0%
投信 0.0%
特定株 49.8%
比較
単25.9*
時価総額 98/113位 設備機器・部品
詳細

説明 食器洗浄機や炊飯器など業務用厨房機器を製造。学校給食軸に社員食堂や病院向けも開拓

特色
【上向く】食洗機等厨房機器は主力学校向け大型案件増。だが利幅薄く営業益横ばい。受取配当金減。27年9月期は学校向け大型案件が後退。が、社食や病院、福祉施設中心に民間向け伸長。利益率改善し上向く。

【新市場】シンガポールの食品見本市出展を機に新市場開拓、27年9月期に東南アジアへ進出企図。災害時の備蓄食品温めなど大量調理可能な移動式回転釜の需要喚起。

中
1,811.8
(1,844.3)
(-1.8%)
予 1,910.0
(+5.4%)
84.4 (4.7%)
(105.8) (5.7%)
(-20.2%)
予 82.0 (4.3%)
(-2.8%)
60.1 (3.3%)
(70.0) (3.8%)
(-14.1%)
予 50.0 (2.6%)
(-16.8%)
135.2円
(157.3円)
8.3%
業務用厨房機器の製造・販売及び保守修理100
期 25.9
-
比較
連26.3
時価総額 80/113位 設備機器・部品
詳細

説明 電力架線用金具で首位、交通信号用金具市場ほぼ独占。CATV・情報通信関連分野にも進出

特色
【横ばい圏】好採算の配電金物がレベニューキャップ特需続き好発進。交通信号も堅調。防災無線も尻上がりだが、原材料高騰分の価格転嫁遅れる。年金費用数理差異見込まず営業益横ばい圏。会社慎重。増配。

【株主】豪州ファンド保有割合は8月16日時点で9・19%に上昇。株式買い増し一時停止の合意終了。26年3月期年金費用数理差異影響額は営業益に0・61億円プラス。

中
1,352.8
(1,264.2)
(+7.0%)
予 1,354.5
(+0.1%)
145.6 (10.8%)
(87.8) (6.9%)
(+65.8%)
予 93.5 (6.9%)
(-35.8%)
94.0 (6.9%)
(69.9) (5.5%)
(+34.5%)
予 68.1 (5.0%)
(-27.6%)
889.0円
(651.1円)
4.7%
交通信号・標識・学校体育施設13
CATV・防災無線8
情報通信関連20
配電・線路関連33
他27
期 26.3
外国 10.7%
浮動株 40.6%
投信 0.0%
特定株 47.8%
比較
連25.12
時価総額 102/113位 設備機器・部品
詳細

説明 空調機器専業で中堅。ダンパーのシェア約3割で首位。24時間換気装置など住宅用途を深耕中

特色
【好転】戸建て住宅向け空調システムは主要顧客、新規とも鈍い。だが、防災ダンパー、吹出口は再開発需要伸び工場向け増勢。大口比率減り採算改善。原材料高は値上げで吸収。営業益反発。27年12月期は住宅向け軟調でも防災ダンパー、吹出口牽引。

【共同開発】大林組と開発の大風量空調用誘引ユニットがスポーツ、生産現場へ導入進む。原材料軒並み高騰で価格交渉本腰。

中
1,192.3
(1,173.2)
(+1.6%)
予 1,180.0
(-1.0%)
59.7 (5.0%)
(68.4) (5.8%)
(-12.7%)
予 62.0 (5.3%)
(+3.9%)
46.0 (3.9%)
(49.8) (4.2%)
(-7.6%)
予 46.0 (3.9%)
(0.0%)
95.6円
(103.6円)
4.9%
ダンパー27
吹出口20
ファスユニット1
24時間換気システム33
商品19
期 25.12
外国 7.2%
浮動株 11.9%
投信 0.0%
特定株 65.7%
比較
単26.3
時価総額 107/113位 設備機器・部品
詳細

説明 北陸電力向け配電金物と通信業者向け通信金物主力の中堅。鉄塔の設計・加工と建築金物も

特色
【軟調】出足は低調も電力通信向け共架柱の更新工事、劣化電柱の建て替え進捗。鉄塔出荷順調でカバー。建材は下期から大型需要見込めるが架線金物より利益率低い。償却負担・人件費増もあり連続営業減益。

【稼働】富山呉羽では製造部門の一部工程を移行し、生産の合理・効率化を推進中。金属加工技術活用し顧客ニーズ対応、低コストの製品開発を推進。提案型営業に注力。

小
752.5
(789.9)
(-4.7%)
予 797.5
(+6.0%)
40.5 (5.4%)
(47.3) (6.0%)
(-14.4%)
予 38.5 (4.8%)
(-4.9%)
29.7 (3.9%)
(36.9) (4.7%)
(-19.5%)
予 26.0 (3.3%)
(-12.5%)
381.2円
(473.8円)
7.0%
電力通信部門64(14)
建材部門36(5)
期 26.3
外国 0.7%
浮動株 32.0%
投信 0.0%
特定株 64.9%
このページの企業をまとめて比較

企業メモ

0 文字
Ctrl + Enter で保存

Keyboard shortcuts

/Focus search
?Open this help