金属製品 - 建設関連製品・設備

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14 企業
9,701.2 平均売上 (千万円)
642.6 平均純利益 (千万円)
7.5% 平均ROE
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操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 2/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 重量、軽量シャッターともに国内首位。欧米はM&Aで事業拡大。非シャッター分野を強化中

特色
【横ばい圏】国内は数量鈍いが値上げ効果のうえ、好採算の保守サービスが伸びる。ただ米国は住宅市場回復が想定より遅れる。前期の工場再編費用減り、米国関税還付もあるが、営業益横ばい圏。増配。

【IoT】建物開口部の一元遠隔管理サービス開始、設備管理を省人化(26年度目標売上高3億円)。米国の住宅市況回復の遅れ受け、製造人員削減し採算改善に全力。

大
66,071.2
(66,238.0)
(-0.3%)
予 67,700.0
(+2.5%)
7,909.5 (12.0%)
(8,051.5) (12.2%)
(-1.8%)
予 8,100.0 (12.0%)
(+2.4%)
5,977.6 (9.0%)
(5,751.2) (8.7%)
(+3.9%)
予 6,000.0 (8.9%)
(+0.4%)
281.6円
(264.6円)
17.8%
シャッター・ドア製品等・日本44(13)
同・北米37(16)
同・欧州17(2)
同・アジア2(1)
期 26.3
外国 37.4%
浮動株 2.8%
投信 10.4%
特定株 43.8%
比較
連26.3
時価総額 6/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 シャッター2位。防災、遮熱シート等開発に熱心。保守・リフォーム事業強化。不二サッシへ出資

特色
【増配期待】シャッター、ドアは工場、物流やデータセンター用着実。止水製品、遮熱シートは防衛関連も成長。値上げも進むが人件費増等重い。NZ復調。豪州は住宅用回復も商業用苦戦。ベトナムは先行負担響き会社計画過大。為替益一服見込むが増配期待。

【買収防衛策】導入後ダルトン等の持株比率19%弱に低下。遮熱シートは工場、学校に続き畜産分野開拓。NZ、北米で買収検討。

大
23,628.2
(22,841.9)
(+3.4%)
予 25,000.0
(+5.8%)
1,556.9 (6.6%)
(1,472.6) (6.4%)
(+5.7%)
予 1,880.0 (7.5%)
(+20.8%)
1,263.9 (5.3%)
(1,315.8) (5.8%)
(-3.9%)
予 1,300.0 (5.2%)
(+2.9%)
179.1円
(185.0円)
10.8%
シャッター関連製品40(10)
建材関連製品39(4)
サービス14(17)
リフォーム3(2)
他4(15)
海外
11
期 26.3
外国 32.3%
浮動株 5.5%
投信 6.5%
特定株 46.5%
比較
連26.3
時価総額 46/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 アルミサッシ国内4位、ビル用中心。形材・部品の外販、ゴミ処理設備も。文化シヤッター傘下

特色
【一服】形材外販は好採算の加工品シフト進捗。建材は再生材100%使用品を標準仕様化で育成急ぐが、ビル建築が端境期。工期長期化も逆風。アルミ地金等の価格上昇は値上げで対抗図るも、補えず利益一服。

【再生材使用品】ゼネコン等と建設現場から廃材調達網整え、新築等での利用促進、シェア向上へ。グリーンアルミは物流施設に初採用。新本社9月稼働で首都圏拠点集約。

大
10,147.0
(10,475.4)
(-3.1%)
予 10,300.0
(+1.5%)
277.8 (2.7%)
(247.5) (2.4%)
(+12.2%)
予 200.0 (1.9%)
(-28.0%)
203.2 (2.0%)
(222.5) (2.1%)
(-8.7%)
予 160.0 (1.6%)
(-21.3%)
161.7円
(176.4円)
8.3%
建材71(5)
形材外販22(1)
環境3(9)
物流3(7)
他1(55)
期 26.3
外国 5.9%
浮動株 26.6%
投信 0.0%
特定株 40.3%
比較
連25.12
時価総額 20/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 建設向け仮設・型枠、構造機材が柱。米国でも建材販売。米国の自動車バッテリー部品事業は売却

特色
【連続増配】一部工事遅延などから仮設・型枠製品が低調。後半に向けセレクトベースなど構造機材が増勢。土木製品も伸び堅調。米国建材は悪天候の影響消え、急回復。人件費増こなし営業増益。連続増配。27年12月期は米国建材好調続き、国内も堅調。

【環境対策】久喜、茨城、京都の全生産工場で使用電力の100%が再エネに。米国建材はデータセンター建設向けにも拡大。

中
6,975.8
(6,780.6)
(+2.9%)
予 7,250.0
(+3.9%)
476.2 (6.8%)
(419.4) (6.2%)
(+13.5%)
予 515.0 (7.1%)
(+8.1%)
328.5 (4.7%)
(-87.4) (-1.3%)
(+475.9%)
予 370.0 (5.1%)
(+12.6%)
71.8円
(-18.9円)
5.4%
建設関連製品・国内64
同・海外26
他10
海外
30
期 25.12
外国 9.3%
浮動株 17.6%
投信 4.7%
特定株 41.0%
比較
連26.3
時価総額 26/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 足場等建設機材の大手。脚立・フィットネス器具の住宅機器や電子機器も。配当性向40%以上

特色
【連続増配】主力の建設機材が新型足場を軸に拡大。電子機器も消防デジタル無線の更新需要効く。住宅機器はフィットネス関連の停滞に加え円安で仕入れコスト圧迫も、大幅営業増益。配当性向40%で増配。

【効率化】RFID・NFCのデュアルICタグによる仮設機材管理システム本格化、顧客企業の棚卸作業や入出庫管理を省力化。兵庫工場の足場板生産能力を増強。

中
6,263.2
(6,160.1)
(+1.7%)
予 6,520.0
(+4.1%)
221.2 (3.5%)
(219.6) (3.6%)
(+0.7%)
予 300.0 (4.6%)
(+35.6%)
175.3 (2.8%)
(195.9) (3.2%)
(-10.5%)
予 215.0 (3.3%)
(+22.6%)
87.9円
(98.9円)
5.4%
建設機材関連39(8)
レンタル関連29(7)
住宅機器関連23(-2)
電子機器関連9(-8)
期 26.3
外国 2.8%
浮動株 24.7%
投信 2.1%
特定株 49.0%
比較
連25.12
時価総額 17/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 ブラインドやスクリーンのトップメーカー。家庭向けが約6割。減速機、駐車場装置事業も

特色
【増額】柱の室内外装品は下期に原価上昇あるが値上げで補う。駐車場装置は新設案件が反転増、好採算の改修も想定超。減速機は半導体設備投資の活況が追い風。27年12月期は室内外装品の値上げが通期化。

【オフィス】住宅市場が縮小する中で現在小規模のオフィス向け育成へ、オフィス家具見本市に初出展。中東情勢影響で原材料価格高騰も室内外装品を今下期再値上げ。

中
4,262.3
(4,140.7)
(+2.9%)
予 4,350.0
(+2.1%)
441.1 (10.3%)
(436.1) (10.5%)
(+1.1%)
予 450.0 (10.3%)
(+2.0%)
323.9 (7.6%)
(280.2) (6.8%)
(+15.6%)
予 328.0 (7.5%)
(+1.3%)
161.2円
(148.6円)
5.9%
室内外装品関連84(10)
駐車場装置関連7(15)
減速機関連8(6)
期 25.12
外国 3.3%
浮動株 17.7%
投信 3.7%
特定株 52.9%
比較
連26.3
時価総額 36/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 天井・床・壁下地材の大手。公共施設用、特に学校体育館で高シェア。全国に営業所を展開

特色
【停滞】主力の軽量壁天井下地材など減少。床システムは体育館向け鋼製床下地材やマンションの遮音二重床など伸長。ただ中東情勢の影響から一部工事遅延あり前半停滞。償却負担もあり営業益小幅減。減配。

【研究棟】技術研究所内に完成した巨大地震の揺れを再現できる研究棟は今後、外部機関も利用可能に。自己株は社員持株会向けにインセンティブとして処分も実施。

中
2,895.6
(2,951.6)
(-1.9%)
予 2,950.0
(+1.9%)
183.0 (6.3%)
(206.1) (7.0%)
(-11.2%)
予 175.0 (5.9%)
(-4.4%)
139.9 (4.8%)
(158.8) (5.4%)
(-11.9%)
予 130.0 (4.4%)
(-7.1%)
479.7円
(497.2円)
6.7%
三洋工業78(5)
システム子会社20(7)
他2(4)
期 26.3
外国 16.1%
浮動株 26.5%
投信 0.6%
特定株 48.5%
比較
連26.3
時価総額 42/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 建築用の構造部材を固定するファスナーが柱。アンカーボルト2位、トンネル用ボルト首位

特色
【上向く】建設工事は前期大型受注の反動減だが、土木資材でロックボルトが新幹線向け伸長。ファスナーは耐震せん断補強工法好調。下期見込んでいた一部案件を上期に前倒し計上。株売却特益見込まず。増配。

【寒冷地】せん断補強工法は低温でもモルタルが固まりやすい寒冷地仕様の工法を開発。タイ合弁は点検・補修分野に加え、新設トンネル工事向け資材分野も新規に開拓。

中
2,554.8
(2,607.3)
(-2.0%)
予 2,700.0
(+5.7%)
108.0 (4.2%)
(135.8) (5.2%)
(-20.5%)
予 150.0 (5.6%)
(+38.9%)
104.4 (4.1%)
(99.7) (3.8%)
(+4.7%)
予 108.0 (4.0%)
(+3.4%)
141.9円
(135.5円)
4.8%
ファスナー32(7)
土木資材28(3)
建設40(4)
期 26.3
外国 5.4%
浮動株 10.1%
投信 1.1%
特定株 53.2%
比較
連26.3
時価総額 47/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 建設・建築用の資機材を製造・販売。PC用の定着工法で成長。仏アンジェロップ社と合弁子会社

特色
【減配】建設用資機材はケーブル製品の大型案件が寄与、一部案件の端境期明けや復興関連の始動で後半上向く。建築用は建築金物の不振続く。新事業の研究開発費は減少だが、依然負担重い。営業益は横ばい圏。税負担減。DOE3・5%で減配。

【新事業】東南アジアの防災・インフラ整備に向けた事業を拡大。発電事業の研究開発費は今年度5・2億円(前期比18%減)。

中
2,540.1
(2,588.7)
(-1.9%)
予 2,500.0
(-1.6%)
59.9 (2.4%)
(84.9) (3.3%)
(-29.4%)
予 60.3 (2.4%)
(+0.7%)
-43.4 (-1.7%)
(54.3) (2.1%)
(-179.9%)
予 15.9 (0.6%)
(+136.6%)
-14.4円
(18.0円)
4.0%
建設用資機材の製造・販売47(6)
建築用資材の製造・販売39(4)
建設コンサルタント3(5)
補修・補強工事11(9)
期 26.3
外国 0.4%
浮動株 16.6%
投信 0.0%
特定株 54.2%
比較
連25.8
時価総額 53/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 内外装パネル、タイルなど建材製販・工事が柱。純粋持株会社に移行、M&Aで子会社拡大志向

特色
【好転】27年8月期はマンション分譲関連売上約85億円乗せ。金属加工はデータセンター向け好調。建設は期ずれ大型物件完工で復調。M&A費用計上ない。人材・組織強化経費増こなし大幅増益。譲渡益消滅。

【販売】子会社が首都圏で分譲マンション展開、27年1月と4月に総数120戸販売予定。世界の著名建築家の独占的ライセンスを日本で唯一有する会社と資本提携。

中
2,303.7
(1,769.4)
(+30.2%)
予 2,050.0
(-11.0%)
138.3 (6.0%)
(127.5) (7.2%)
(+8.5%)
予 30.0 (1.5%)
(-78.3%)
91.7 (4.0%)
(109.4) (6.2%)
(-16.2%)
予 54.2 (2.6%)
(-40.9%)
141.9円
(167.3円)
7.4%
金属加工35(12)
化成品12(9)
建設30(11)
タイル21(0)
他3(-22)
期 25.8
外国 5.7%
浮動株 17.5%
投信 0.9%
特定株 60.9%
比較
連26.3
時価総額 39/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 機器をコンクリート等に固定する特殊ネジ最大手。あと施工アンカーのトップ。独自技術定評

特色
【横ばい】機能材は包装物流関連、アルコール検知器が順調。一方、アンカーは単価上昇も価格改定後に数量軟化、工事も伸び悩む。電子基板などの開発投資や人件費増で営業益横ばい圏。のれん益減。連続増配。

【DC向け】新規子会社が扱うデータセンター向けHDD用極小ピンの需要拡大中。熱中症アラート、ならびに連携システムを開発・投入、介護施設や工場で採用見込む。

中
2,176.0
(2,125.0)
(+2.4%)
予 2,400.0
(+10.3%)
179.3 (8.2%)
(128.2) (6.0%)
(+39.9%)
予 177.0 (7.4%)
(-1.3%)
159.2 (7.3%)
(112.2) (5.3%)
(+41.9%)
予 125.0 (5.2%)
(-21.5%)
201.2円
(142.1円)
8.3%
ファスニング79(15)
機能材21(3)
期 26.3
外国 5.7%
比較
連26.3
時価総額 56/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 シャッターで3位。重量シャッターに強み。スチールドアも展開。独ハーマン社と資本業務提携

特色
【後半挽回】出足は重量シャッター競争激化で苦戦だが軽量シャッター軸に価格転嫁徐々に浸透。追加操作なく防水、防音機能等持つフェーズフリードア拡充効く。リテール、保守部門など人員増も営業増益。賃上げ促進税制に伴う税軽減見込まず。連続増配。

【ドア】データセンター等開拓に加え港湾施設向け防潮対策品投入で防災需要深掘り。ECはシャッター交換部品追加で拡充。

中
2,145.5
(2,087.1)
(+2.8%)
予 2,200.0
(+2.5%)
124.9 (5.8%)
(130.1) (6.2%)
(-4.0%)
予 132.0 (6.0%)
(+5.7%)
82.9 (3.9%)
(79.2) (3.8%)
(+4.7%)
予 80.0 (3.6%)
(-3.5%)
131.1円
(125.2円)
8.3%
軽量シャッター12
重量シャッター30
シャッター関連12
スチールドア18
建材他3
修理・点検25
期 26.3
外国 21.0%
浮動株 22.5%
投信 0.0%
特定株 58.7%
比較
◇26.3
時価総額 34/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 仮設資材、物流機器を製造販売。建設現場向けロック機能付き『次世代足場』の拡販に注力

特色
【連続増配】仮設資材の足場は子会社と連携し製造・レンタル・施工サービス一体で伸び堅調。物流機器は大型物流倉庫向け好調、特殊搬送用パレットも伸長。のれん益消えるが、営業益は高水準。連続増配。

【新中計】M&Aで新事業を拡大するなど、31年3月期売上高350億円、営業益35億円以上目指す。株主優待を拡充、グルメや家電等に加え、電子マネーへ交換も。

中
2,013.8
(1,750.3)
(+15.1%)
予 2,200.0
(+9.2%)
248.8 (12.4%)
(162.2) (9.3%)
(+53.4%)
予 252.0 (11.5%)
(+1.3%)
171.8 (8.5%)
(97.5) (5.6%)
(+76.2%)
予 160.0 (7.3%)
(-6.9%)
126.2円
(70.2円)
予 118.0円
10.5%
仮設資材72
物流機器28
期 26.3
外国 6.5%
浮動株 58.1%
投信 1.0%
特定株 22.4%
比較
連26.3
時価総額 63/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 建設・土木向けコンクリート補強用溶接金網トップ。全国営業。害獣防止柵も。1887年創業

特色
【大幅増益】建築用資材は溶接金網、せん断補強筋とも数量は横ばいだが販価改定で利益を確保。土木・建築工事は大型案件の獲得に加え、舗装工事も伸びる。型枠工事会社の収益上乗せ。土地売却益。連続増配。

【シナジー】グループ会社間の機動的な人材融通で人手不足による受注制約を解消。関西エリアはグループ全体の営業力生かしIRなどのプロジェクトで受注獲得狙う。

中
1,839.1
(1,810.4)
(+1.6%)
予 2,100.0
(+14.2%)
21.6 (1.2%)
(-11.1) (-0.6%)
(+294.6%)
予 55.0 (2.6%)
(+154.6%)
17.5 (1.0%)
(-0.6) (-0.0%)
(+3016.7%)
予 30.0 (1.4%)
(+71.4%)
30.7円
(-1.1円)
1.6%
土木建築用資材75(4)
土木・建築工事25(3)
期 26.3
外国 1.7%
浮動株 10.4%
投信 0.0%
特定株 58.5%
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