金属製品 - 住宅設備・機器

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14 企業
19,986.8 平均売上 (千万円)
300.1 平均純利益 (千万円)
4.4% 平均ROE
規模で絞り込み: 全て 小規模 3 (21%) 中規模 7 (50%) 大規模 3 (21%) 超大規模 1 (7%)
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企業一覧 14社

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
◇26.3
時価総額 2/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 住宅設備最大手。トステム、INAX等5社が統合。欧米に有力ブランド持つ海外事業テコ入れ

特色
【上向く】国内は水回りがリフォーム向け徐々に伸びる。建材は原材料のアルミ価格高騰きついが、下期に値上げ効果が発現。海外は欧州などで好採算品の増販が貢献。構造改革費用の減少も効き、営業益反転増。

【米国】市場拡大する温水洗浄便座を本格投入の方針、米国の採算向上に寄与。老朽化進む三重県名張工場を27年3月閉鎖、県内の久居工場に玄関ドアなど生産移管。

特大
151,070.4
(150,469.7)
(+0.4%)
予 160,000.0
(+5.9%)
2,840.3 (1.9%)
(2,968.7) (2.0%)
(-4.3%)
予 3,750.0 (2.3%)
(+32.0%)
814.3 (0.5%)
(200.1) (0.1%)
(+306.9%)
予 1,200.0 (0.8%)
(+47.4%)
28.3円
(7.0円)
予 41.7円
1.3%
ウォーター54(6)
ハウジング34(5)
リビング12(4)
海外
34
期 26.3
外国 17.5%
浮動株 31.3%
投信 7.1%
特定株 28.9%
比較
連26.3
時価総額 3/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 ガス器具トップ。給湯、厨房が2本柱。韓国、中国、米国、豪州など海外にも積極展開。好財務体質

特色
【横ばい】国内はハイブリッド給湯器が競合増え台数想定以下。米国は好採算のタンクレス品鈍い。中国は代理店在庫多く納入停滞。豪州やペルー想定超も、銅高騰し営業益横ばい。米関税還付金。豪本社売却特益。

【注力品】競争激化するハイブリッド給湯器では、サイズなど訴求した製品投入し市場拡大と好採算性維持を図る。米国工場は固定費吸収に向け生産品目の拡充も検討。

大
47,039.2
(46,031.9)
(+2.2%)
予 50,000.0
(+6.3%)
5,053.1 (10.7%)
(4,600.5) (10.0%)
(+9.8%)
予 5,050.0 (10.1%)
(-0.1%)
3,616.0 (7.7%)
(2,969.1) (6.5%)
(+21.8%)
予 3,630.0 (7.3%)
(+0.4%)
260.0円
(209.7円)
8.6%
給湯機器60
厨房機器20
空調機器5
業用機器3
他13
海外
58
期 26.3
外国 30.9%
浮動株 2.1%
投信 9.3%
特定株 49.7%
比較
連26.5
時価総額 18/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 アルミ建材大手で住宅用サッシ国内3位。形材、店舗什器も。EV部品注力も市況悪化が誤算

特色
【大幅増益】主力の建材は徐々に値上げ効果が出る。商業施設向け什器堅調。資材や電力など高騰痛いが、欧州の構造改革効果25億円発現や前期減損に伴う償却費軽減で大幅営業増益。利払い増。巨額減損ない。

【構造改革】建材は商品統廃合を進め7工場を5工場に集約、非注力分野の縮小も視野に収益性重視を徹底。課題の欧州事業は市場の成長性など見極め今後の展開検討。

大
35,753.3
(35,942.4)
(-0.5%)
予 39,000.0
(+9.1%)
154.6 (0.4%)
(154.5) (0.4%)
(+0.1%)
予 400.0 (1.0%)
(+158.7%)
-1,349.8 (-3.8%)
(-233.6) (-0.6%)
(-477.8%)
予 100.0 (0.3%)
(+107.4%)
-430.7円
(-74.5円)
14.9%
建材47(1)
マテリアル19(2)
商業施設12(2)
国際22(-3)
他0(-17)
海外
23
期 26.5
外国 6.4%
浮動株 21.2%
投信 5.0%
特定株 40.1%
比較
連25.12
時価総額 7/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 ガス・石油給湯器で国内シェア4割の大手。ハイブリッド機に注力。米、豪州を軸に海外育成中

特色
【増益続く】中国は想定より厳しく赤字転落。ただ国内が給湯器の値上げ効く。北米は販売チャネル見直し奏功。銅高騰痛いが、米関税還付金も乗り連続営業増益。株売却特益。27年12月期は値上げ効果が通期化。

【ハイブリッド】内製化進むハイブリッド給湯器は台数増による採算向上に注力、補助金も追い風。中国で6月イノベーションセンター竣工、企画・開発・生産を一気通貫。

大
20,204.9
(20,220.4)
(-0.1%)
予 21,400.0
(+5.9%)
430.0 (2.1%)
(239.5) (1.2%)
(+79.5%)
予 450.0 (2.1%)
(+4.7%)
335.8 (1.7%)
(438.3) (2.2%)
(-23.4%)
予 860.0 (4.0%)
(+156.1%)
73.5円
(94.9円)
2.5%
国内・温水空調分野55
国内・厨房分野8
国内・他4
海外32
海外
32
期 25.12
外国 19.4%
浮動株 7.3%
投信 8.5%
特定株 44.6%
比較
連26.3
時価総額 13/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 石油暖房機器の最大手。空調、温水機器やヒートポンプ式給湯器『エコキュート』も展開。好財務

特色
【連続減益】住設機器はエコキュートの値上げ効果が発現。ただ好採算の石油暖房機器は市場縮小のうえ、流通在庫が多く納入進まず軟調。空調機器はエアコンの競争激しい。原材料価格上昇も響き営業減益続く。

【27年問題】エアコンは27年の省エネ性能基準引き上げに向け、対応畳数拡大や大型室外機の生産能力向上の方針。出足鈍いエコキュートは補助金対応品を増やし挽回。

中
8,533.8
(8,521.4)
(+0.1%)
予 8,600.0
(+0.8%)
85.2 (1.0%)
(134.3) (1.6%)
(-36.6%)
予 60.0 (0.7%)
(-29.6%)
99.1 (1.2%)
(110.3) (1.3%)
(-10.2%)
予 60.0 (0.7%)
(-39.5%)
33.9円
(37.8円)
1.3%
暖房機器27
空調・家電機器16
住宅設備機器50
他7
期 26.3
外国 6.9%
浮動株 12.1%
投信 0.0%
特定株 66.0%
比較
連25.12
時価総額 8/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 石油給湯器で首位級。太陽熱温水器や冷暖房機などへも展開。環境配慮型製品に注力。好財務

特色
【復調】柱の給湯器は普及価格帯の競争激しいが値上げ効果で収益性向上。ヒートポンプ式熱源機はハウスメーカー向け伸び、輸出底打つ。営業外に匿名投資組合投資損失。27年12月期は給湯器が高価格帯伸長。

【刷新】テレビの番組提供CM刷新、重点置く高単価なウルトラファインバブル機能をアピール。10月末まで石油給湯器の取り替えキャンペーン実施、台数増にも注力。

中
4,650.1
(4,612.3)
(+0.8%)
予 4,800.0
(+3.2%)
171.2 (3.7%)
(174.5) (3.8%)
(-1.9%)
予 240.0 (5.0%)
(+40.2%)
217.4 (4.7%)
(313.9) (6.8%)
(-30.7%)
予 320.0 (6.7%)
(+47.2%)
64.0円
(92.5円)
1.6%
給湯機器46
空調機器40
システム機器2
ソーラー機器他6
エンジニアリング部門6
期 25.12
外国 11.3%
浮動株 7.0%
投信 4.1%
特定株 62.3%
比較
連25.7
時価総額 12/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 鋼製物置で国内シェア4割強。オフィス家具は自社ブランドのほか内田洋行等へOEMを展開

特色
【連続増益】27年7月期は住宅着工戸数の戻り鈍く鋼製物置は横ばい程度。オフィス家具は市場活況で自社ブランド品、OEMとも高水準続く。生産移管に伴う追加費用減り連続営業増益。吸収合併関連特益ない。

【リニューアル】守衛室などにも使われる断熱構造物置はデザインを刷新しモデルチェンジ。需要地に合わせた工場間の生産品目移管が大詰め、物流費用の抑制目指す。

中
4,190.5
(4,241.4)
(-1.2%)
予 4,285.0
(+2.3%)
186.5 (4.5%)
(306.4) (7.2%)
(-39.1%)
予 246.0 (5.7%)
(+31.9%)
154.6 (3.7%)
(244.1) (5.8%)
(-36.7%)
予 187.0 (4.4%)
(+21.0%)
96.0円
(148.9円)
3.5%
鋼製物置70(8)
オフィス家具30(3)
期 25.7
外国 3.8%
浮動株 25.5%
投信 1.5%
比較
連26.3
時価総額 36/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 カーテンレール製造で国内首位。ブラインドも強い。インドネシアなど東南アジア展開を強化中

特色
【反落】窓周り製品は住宅着工数低調で新製品投入や価格改定及ばず。非住宅向けは米国ラスベガスのホテル案件受注でも前期大型案件の反動減響く。福祉用品は廉価品との競争激化。原材料費重く営業益後退。

【普及】生地メーカーのウェーブカーテン販売促進を目的にカーテン生地をデモ販売。海外ユーザー用のHPをリニューアル。東南アジア、インド向け営業に注力。

中
2,325.3
(2,278.9)
(+2.0%)
予 2,350.0
(+1.1%)
95.5 (4.1%)
(74.6) (3.3%)
(+28.0%)
予 85.0 (3.6%)
(-11.0%)
67.1 (2.9%)
(50.0) (2.2%)
(+34.2%)
予 56.0 (2.4%)
(-16.5%)
75.8円
(56.1円)
4.4%
室内装飾関連98(4)
他2(4)
期 26.3
外国 5.8%
浮動株 20.5%
投信 0.0%
特定株 40.7%
比較
単26.3
時価総額 17/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 石油ファンヒーター大手。シェア首位の加湿器が第2の柱。国内生産にこだわり。利益下期偏重

特色
【急落】加湿器は数量増加のうえ値上げ効果発現、好採算の交換品も伸びる。ただ柱の石油暖房機器は市場縮小で数量減、中価格帯での価格競争も激化。プラスチックなど原材料価格上昇が痛打、営業益反落。

【認知拡大】EC販売のみのコーヒーメーカーや生ゴミ乾燥機はフェスやポップアップ出展、実物展示で認知度上昇図る。8月に業務用石油ストーブと加湿器を値上げ。

中
2,008.4
(1,990.2)
(+0.9%)
予 2,050.0
(+2.1%)
181.3 (9.0%)
(138.1) (6.9%)
(+31.3%)
予 130.0 (6.3%)
(-28.3%)
150.5 (7.5%)
(116.1) (5.8%)
(+29.6%)
予 120.0 (5.9%)
(-20.3%)
93.0円
(71.7円)
5.2%
暖房機器67
環境機器25
他8
海外
11
期 26.3
外国 10.8%
浮動株 9.5%
投信 4.3%
特定株 58.0%
比較
連26.2
時価総額 38/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 建築金物、建材の中堅。ハンガーレール、自転車置き場装置で首位。宅配ボックス、ゴミ箱を展開

特色
【急回復】前期買収会社が通期化。排水関連の内装建材が受注増。自転車ラックは下期に利益集中。アルミ原料高で優位なスチール製通路シェルターを拡販する。資材費上昇を価格改定で吸収。営業増益。増配。

【稼働】室蘭工場が稼働。利益率の高い製品、東日本向け製品を生産、流通コストを削減。保有するコンビニ跡地の賃貸物件建設工事が着工、27年春より稼働予定。

中
1,156.7
(1,102.4)
(+4.9%)
予 1,300.0
(+12.4%)
25.7 (2.2%)
(29.5) (2.7%)
(-12.9%)
予 53.5 (4.1%)
(+108.2%)
29.6 (2.6%)
(24.6) (2.2%)
(+20.3%)
予 35.0 (2.7%)
(+18.2%)
54.0円
(44.9円)
2.2%
金物30
建材18
エクステリア35
他16
不動産1
期 26.2
外国 8.0%
浮動株 7.7%
投信 0.1%
特定株 60.6%
比較
単26.6
時価総額 39/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 家具金具等の住宅用内装金具を企画・販売。ファブレス経営で開発力に強み。約8割が独自商品

特色
【好転】主力の内装金具は顧客要望による改良や価格改定が寄与し堅調。セミオーダー家具は販売動向見て商品点数を適宜拡充。出荷体制の見直しなどによる販管費圧縮も効き、営業益上向く。配当は減らす。

【見える化】東京・新橋ショールームにホテル客室、高齢者施設など製品利用例イメージした販促展示。クラウド化した受発注、会計管理システム運用開始、効率化推進。

中
1,050.6
(1,029.7)
(+2.0%)
予 1,062.0
(+1.1%)
49.1 (4.7%)
(51.5) (5.0%)
(-4.7%)
予 53.0 (5.0%)
(+7.9%)
39.0 (3.7%)
(39.0) (3.8%)
(0.0%)
予 41.0 (3.9%)
(+5.1%)
97.9円
(98.0円)
3.7%
折戸・引戸金物75
開戸金物8
引出・収納金物7
取手・引手5
附帯金物6
期 26.6
外国 0.6%
浮動株 5.9%
投信 0.4%
特定株 71.9%
比較
単26.3
時価総額 41/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 戸建て用サッシの専業メーカー。積水ハウスが主顧客で大株主。住宅新改築の廃材再生も受託

特色
【均衡圏】住宅用建材は出足鈍いが、東京都補助金再開や住宅着工件数の持ち直しで受注回復。賃貸マンションデベロッパーや建材商社への営業強化推進。価格改定も寄与する。低水準ながら営業益は小幅増益。

【不動産】京都で賃貸マンションを購入、不動産事業が始動。ランドリー関連の新商品を開発。富裕層向け付加価値商品を提案。アマゾンでのネット販売開始、EC強化。

小
788.6
(829.6)
(-4.9%)
予 800.0
(+1.4%)
0.9 (0.1%)
(-21.4) (-2.6%)
(+104.2%)
予 3.0 (0.4%)
(+233.3%)
16.1 (2.0%)
(2.7) (0.3%)
(+496.3%)
予 12.5 (1.6%)
(-22.4%)
15.4円
(2.7円)
1.7%
住宅建材100
期 26.3
外国 1.1%
浮動株 10.2%
投信 0.0%
特定株 62.4%
比較
連26.3
時価総額 46/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 くぎでトップ。カラーくぎとくぎ打ち機など特殊仕様品で高シェア。樹脂用特殊ネジを育成

特色
【減額】建設向けは数量増も低水準。梱包向けは樹脂製パレットから木製パレットへの切り替え需要発生。ただ自動車用はトランプ関税で欧州から米国向けEV輸出減影響が想定超。会社計画より減益幅拡大。

【木造建築】木造建築物の大型化ニーズを踏まえた長尺大径くぎの品ぞろえを強化。中長期でのEV向け樹脂製くぎ需要の増加を見込み、増産に向けた工場適地を探索中。

小
537.4
(558.3)
(-3.7%)
予 550.0
(+2.3%)
23.5 (4.4%)
(23.9) (4.3%)
(-1.7%)
予 21.5 (3.9%)
(-8.5%)
14.7 (2.7%)
(14.2) (2.5%)
(+3.5%)
予 13.5 (2.5%)
(-8.2%)
12.4円
(12.0円)
9.6%
釘50
ネジ42
他9
期 26.3
外国 2.7%
浮動株 27.6%
投信 0.0%
特定株 50.2%
比較
連25.12
時価総額 44/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 工業用ファスナー(ネジ、ピン、ばね)の大手。住宅用が中心。赤字続いた中国事業から撤退

特色
【黒字定着】新築住宅メーカー向け低調も、建材メーカーなど一般建築向けで挽回。コンクリート下地用アンカーも堅調。生産合理化による経費削減顕在化。営業黒字続く。27年12月期はアンカー伸び営業増益。

【評定】ガス式鋲打ち機を用いた小径鋲のデッキプレート仮固定工法が評定取得、採用に弾み。コンクリート下地向け高耐食性のネジ式アンカーを発売、攻勢かける。

小
506.4
(504.0)
(+0.5%)
予 530.0
(+4.7%)
1.0 (0.2%)
(-9.3) (-1.8%)
(+110.8%)
予 10.0 (1.9%)
(+900.0%)
-3.0 (-0.6%)
(50.9) (10.1%)
(-105.9%)
予 7.0 (1.3%)
(+333.3%)
-2.1円
(32.5円)
1.3%
建築用ファスナー・ツール関連100(0)
期 25.12
外国 5.8%
浮動株 18.7%
投信 0.0%
特定株 65.9%
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