輸送用機器 - 自動車

説明 ４輪世界首位。国内シェア３割超。傘下に日野、ダイハツ。ＳＵＢＡＲＵ、マツダ、スズキと提携

特色
【減益幅縮小】世界販売は前期並みの1118万台。ＨＶ軸に主要市場の北米が好伸、国内も順調。円安効果が膨らみ、代替物流ルート活用等で中東影響軽減。競争激化の中国後退だが、前号比で営業減益幅縮小。

【強化】国内ＨＶ電池生産ラインはコスト競争力高い次世代電池へ60万台規模で移行へ。27年８月４日まで５億株（発行済み株の４・22％）、１兆円上限に自己株買い。

説明 ４輪世界１０位圏で北米収益源。２輪は世界シェア４割で断トツ。４０年までの脱エンジン目標撤回

特色
【上振れ】稼ぎ頭の２輪がインドやブラジルで伸びて2280万台（前期比３％増）。４輪は北米ＨＶが好調でも中国悪化響き前期並み339万台。ＥＶ損失縮減、円安の追い風が効いて前号比で営業黒字幅拡大。

【継続】販売不振深刻な中国で広州汽車との合弁を38年まで10年延長。価格競争対策が急務。日産と車載ＥＣＵやＯＳ等ソフトの主要部分共通化へ共同開発契約締結。

説明 自動車大手。仏ルノー・三菱自と３社で企業連合。ホンダとの統合協議は破談。経営再建中

特色
【改善】世界販売315万台に下振れ。国内、北米堅調も中国落ち込み。中東影響の原材料高逆風。が、工場閉鎖など構造改革通期寄与。想定超の円安や期初に米関税還付もあり会社計画線の営業増益に。特損縮小。

【新車攻勢】国内は『キックス』、『エルグランド』投入し販売持ち直し。米国に独自ＨＶを年内初投入。ホンダと次世代車中核となるＥＣＵやソフト共通化へ共同開発。

説明 国内軽２強。２輪３位。インド４輪シェア約４割占有。小型車開発に強み。トヨタと資本提携

特色
【連続増配】４輪販売357万台（７・８％増）。国内横ばいも、主力のインドが生産能力増強効き好伸。中東情勢による原材料高見込み営業減益だが、円安追い風や原価低減で緩和。慎重な会社計画は超過へ。

【軽ＥＶ】秋に初の軽乗用ＥＶ『ｅスカイ』を国内投入、販売網生かし積極拡販。インドで10基目のバイオガス生産工場建設へ覚書締結。新型車も投入しＣＮＧ車普及へ。

説明 中堅自動車メーカー。低燃費で動力性能高いエンジンが強み。輸出比率高い。トヨタと資本提携

特色
【復調】世界販売132万台（８％増）。新型『ＣＸ‐５』投入等が効き、販売増。欧州、豪州は長安汽車との共同開発ＥＶも下期の成長を牽引。中東影響をコスト改善と円安でこなし復調。為替差益ない。特損減。

【海外生産】主力ＳＵＶ『ＣＸ‐30』のインドネシアでの現地組み立てを開始、成長市場に足がかり。日本通運と車輸送トレーラーをバイオディーゼル燃料で実証走行。

説明 水平対向エンジンや４駆車、安全技術に強み。米国比率高い。航空機も。トヨタが筆頭株主

特色
【回復半ば】世界販売94万台（４・９％増）。柱の米国は競争激化し販売奨励金かさむ。中東情勢影響による原材料費高騰も重荷。ただ前期のＥＶ、環境規制巨額損失は一巡する。関税負担も縮小。営業益回復途上。

【金融】30年メドに北米で自動車ローンやリースなど金融事業参入方針。販売金融含む収益機会の拡大を狙う。米国生産３列ＳＵＶの国内への26年後半の導入検討。

説明 日産の事実上傘下、ルノー含め３社連合。新車開発や部品調達など協業拡大。東南アジアで稼ぐ

特色
【好転】新車販売85・７万台（前期比７・５％増）。主力の東南アジアはタイやベトナムが伸長。国内も『デリカ』シリーズ軸に需要増える。中東情勢影響の輸送費や原材料費の増加をこなし、営業増益。特損減。

【ＡＩロボ】東大発ベンチャーとＡＩ活用のヒト型ロボットを共同開発・量産へ。27年中に自社工場への導入狙う。ＳＵＶ『パジェロ』投入で他車種拡販へ波及効果も狙う。

説明 ２輪で世界大手、船外機は世界トップ。４輪バギーや産業ロボットも。開発等でトヨタと提携

特色
【上振れ】２輪がインドやベトナムで伸びて想定超。船外機は米国停滞もアジアなど順調。半導体製造装置も伸びる。ＯＬＶの部門赤字や原材料高を吸収、営業益上振れ。27年12月期は２輪好調、船外機の増勢続く。

【テコ入れ】ＯＬＶ事業で小型オフロード４輪の自社生産終了、ＯＥＭ調達へ。４輪バギー、ゴルフカーに経営資源集中。熊本地震で船外機の生産拠点が被災も被害小規模。