サービス業 - 建設関連製品・設備

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8 企業
2,432.3 平均売上 (千万円)
182.7 平均純利益 (千万円)
7.8% 平均ROE
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企業一覧 8社

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 19/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 仮設ユニットハウスのレンタル・販売大手。工事用途を含め、仮設より大規模な本建築を拡充

特色
【好転】ユニットハウス販売は展示場改装効果もあって高付加価値型が事務所、倉庫を牽引役に増勢。主力のレンタルは建設、公共工事現場とも伸びる。トランクルームは新設効果に加え高稼働率続き順調。原材料高あるが価格転嫁進む。増配幅上積み。

【新製品】データセンター向け新製品は北海道、四国で受注獲得、来期以降本格貢献。ナフサ製品不足続き代替調達など駆使。

中
5,427.5
(5,609.2)
(-3.2%)
予 5,900.0
(+8.7%)
799.4 (14.7%)
(802.1) (14.3%)
(-0.3%)
予 880.0 (14.9%)
(+10.1%)
556.3 (10.2%)
(550.2) (9.8%)
(+1.1%)
予 585.0 (9.9%)
(+5.2%)
250.3円
(247.6円)
11.0%
ユニットハウス100
期 26.3
外国 4.1%
特定株 77.2%
比較
連26.3
時価総額 30/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 仮設機材の販売・レンタル大手。新型足場に注力。アグリ事業を育成。韓国、ベトナムで生産

特色
【続伸】プラットフォームは出足に前期の期ずれ案件消滅も通期順調。レンタルが北海道新幹線工事など数量増、価格改善効く。金利上昇で民間工事抑制の韓国やフィリピンが停滞も営業利益続伸。営業外の匿名組合利益消滅の一方、減損特損消滅。

【遊休農地活用】農地マッチング支援サービスが茨城県常総市で採用、拡販に拍車。検索・事例の拡充等製品サイト全面刷新。

中
4,521.2
(4,382.7)
(+3.2%)
予 4,850.0
(+7.3%)
326.6 (7.2%)
(206.1) (4.7%)
(+58.5%)
予 365.0 (7.5%)
(+11.8%)
173.4 (3.8%)
(123.0) (2.8%)
(+41.0%)
予 185.0 (3.8%)
(+6.7%)
37.9円
(26.7円)
7.7%
プラットフォーム15(24)
販売22(5)
レンタル59(16)
海外4(-2)
海外
4
期 26.3
外国 1.3%
浮動株 8.0%
投信 6.2%
特定株 62.4%
比較
連24.3
時価総額 9/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 ユニットハウス大手。倉庫や事務所など軽量鉄骨のモジュール建築拡充。好財務で手元資金潤沢

特色
【小幅増益】ユニットハウス販売は、資材高騰背景に軽量鉄骨の価格競争力訴え、倉庫や店舗、事務所とも重量鉄骨からシェア奪い増勢。仮設レンタルも建設向け伸長。展示場増設による集客効く。原材料高吸収し営業増益。株売却特益ない。記念配剥落。

【中計】29年3月期に売上450億円、営業益55億円計画。展示場を5割増の150店舗まで拡大し新規需要掘り起こし。

中
3,257.6
(3,538.5)
(-7.9%)
予 3,800.0
(+16.7%)
424.1 (13.0%)
(438.0) (12.4%)
(-3.2%)
予 450.0 (11.8%)
(+6.1%)
311.9 (9.6%)
(443.6) (12.5%)
(-29.7%)
予 330.0 (8.7%)
(+5.8%)
198.4円
(284.1円)
6.8%
ユニットハウス82(13)
モジュール・システム建築15(12)
建設機械レンタル3(13)
期 26.3
外国 18.1%
浮動株 9.7%
投信 0.0%
特定株 61.9%
比較
連26.3
時価総額 48/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 仮設建物リース専業大手。設計から製作、組み立て、解体、輸送も自社で実施。廃材削減を推進

特色
【急改善】仮設建物リースは学校など官公庁向けが順調。学校からの発注は期末集中から期中分散化傾向で、上期の利益改善進む。部材の再利用や修繕の効率化を進める。価格改定は随時実施、運送費の上昇や原材料高、労務費高をこなし、営業益急改善。

【内製化】解体後のリース部材再利用、物流センターからの自社配送を進める。外注工事も取り込み内製化し、工期短縮図る。

中
1,885.6
(1,839.7)
(+2.5%)
予 2,069.0
(+9.7%)
120.2 (6.4%)
(151.1) (8.2%)
(-20.5%)
予 157.0 (7.6%)
(+30.6%)
72.3 (3.8%)
(106.9) (5.8%)
(-32.4%)
予 88.0 (4.3%)
(+21.7%)
208.9円
(309.4円)
4.2%
仮設建物リース100
期 26.3
外国 1.4%
浮動株 50.0%
投信 0.0%
特定株 30.7%
比較
連25.12
時価総額 54/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 自動ドア開閉装置の販売・施工、保守サービスが収益源。ステンレス建具や駐輪システムも販売

特色
【減額】メンテ安定推移も成長続いたリニューアルが失速。新規自動ドアや建具では工期長い案件の採算が想定以上に悪化。償却負担増も重なり一転営業減益。増配。27年12月期は不採算案件一巡で改善見込む。

【短期施策】目先の安定収益確保できる新規自動ドアの短納期案件獲得などに注力。新分野のリノベーションは受注着実も本格化には外注先拡充など課題、M&Aも模索。

中
1,356.6
(1,381.3)
(-1.8%)
予 1,400.0
(+3.2%)
45.6 (3.4%)
(61.2) (4.4%)
(-25.5%)
予 60.0 (4.3%)
(+31.6%)
25.0 (1.8%)
(45.7) (3.3%)
(-45.3%)
予 40.0 (2.9%)
(+60.0%)
46.6円
(85.3円)
3.7%
自動ドア関連64(24)
建具関連30(11)
他6(-2)
期 25.12
外国 0.2%
浮動株 18.4%
投信 0.0%
特定株 63.8%
比較
連26.3
時価総額 24/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 建設ICTの専門会社。現場向け情報サービス、測量計測機器軸に全国展開。配当は業績連動

特色
【横ばい】建設向け情報サービスは遠隔業務支援の提案営業効き既存客軸にレンタル、サブスクとも伸長。測量計測システムは省力化投資補助金下支えだが、ICT建機システム軟調。期初の拠点移転費、人件費増も響き営業益横ばい圏に。連続増配。

【底上げ】情報サービスは地場ゼネコンに加え大手ゼネコン開拓本格化。官公庁需要は簡易型監視カメラの更新・増設需要狙う。

中
1,274.7
(1,182.1)
(+7.8%)
予 1,350.0
(+5.9%)
336.9 (26.4%)
(307.7) (26.0%)
(+9.5%)
予 353.0 (26.1%)
(+4.8%)
268.6 (21.1%)
(219.0) (18.5%)
(+22.6%)
予 272.0 (20.1%)
(+1.3%)
65.1円
(52.5円)
18.8%
DDS59(32)
SMS30(19)
他11(16)
期 26.3
外国 13.1%
浮動株 7.5%
投信 8.1%
特定株 65.8%
比較
連26.4
時価総額 62/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 住宅・建築工事の足場設計・施工業者。くさび式で首位。関東圏を拡充。シンガポールに拠点

特色
【尻上がり】主力の住宅関連の施工サービスは堅調、中層大型建築物向け強化も進む。ただ上期を中心に先行投資的な人件費が重い。通期営業微増益。前期あった営業外の受取保険金や不動産売却特益は消える。

【建設技能者】全国建設人材協会等と建設人材サービス事業で連携強化、将来的なプラットフォーム構想も。福島県地盤の同業を6月子会社化、商圏拡大と施工力増強。

中
1,113.9
(1,083.7)
(+2.8%)
予 1,200.0
(+7.7%)
26.8 (2.4%)
(37.0) (3.4%)
(-27.6%)
予 28.0 (2.3%)
(+4.5%)
26.2 (2.4%)
(33.5) (3.1%)
(-21.8%)
予 13.0 (1.1%)
(-50.4%)
40.9円
(52.3円)
4.6%
施工サービス69(28)
製商品販売9(27)
海外22(32)
他1(89)
海外
22
期 26.4
外国 1.0%
浮動株 15.9%
投信 0.0%
特定株 61.0%
比較
連26.3
時価総額 68/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 技術開発型で多数の特許。景観・環境事業、消波ブロック、土木シートが3本柱。官公庁依存高い

特色
【大幅増益】好採算の型枠貸与は大型防衛案件が始動。価格改定効果も浸透し好調。製品販売は能登復旧本格化もあり護岸ブロック、土木シートが伸長。人件費増こなし大幅増益。型枠処分で棚卸資産処分益計上。

【案件】型枠貸与は能登復興事業の護岸工事本格化、大型防衛工事など契約案件が増加。型枠の価格改定浸透もナフサ不足で防錆塗料値上げでさらなる値上げ検討中。

小
621.1
(551.5)
(+12.6%)
予 670.0
(+7.9%)
35.3 (5.7%)
(34.3) (6.2%)
(+2.9%)
予 50.0 (7.5%)
(+41.6%)
28.1 (4.5%)
(28.3) (5.1%)
(-0.7%)
予 35.0 (5.2%)
(+24.6%)
154.2円
(155.6円)
5.9%
型枠貸与25(4)
製品販売75(6)
期 26.3
外国 1.2%
浮動株 25.4%
投信 1.7%
特定株 55.8%
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