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3 企業
3,189.7 平均売上 (千万円)
229.5 平均純利益 (千万円)
16.6% 平均ROE
規模で絞り込み: 全て 小規模 1 (33%) 中規模 2 (67%) 大規模 0 (0%) 超大規模 0 (0%)
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企業一覧 3件 — 情報・通信業

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.1
時価総額 22/269位 SI・ソフトウェア開発
メモ データセンター停滞
詳細

説明 独立系SI。トヨタグループなど優良顧客の情報活用ツールに実績。組み込みソフト開発も強い

特色
【連続最高益】データセンター停滞。が、組織のDX投資意欲が旺盛。インフラ構築も官公庁向け大型案件が想定超。自動車向け増勢。セキュリティ伸長。人件費や教育費増を吸収し、前号より営業増益幅拡大。増配。

【新機軸】生体認証製品販売等手がける企業へ出資拡大、持分会社化。フィジカルAI分野強化見据え、AIコンサルに強いアイブリウム(東京)と資本提携の検討開始。

中
6,588.2
(5,620.8)
(+17.2%)
予 7,050.0
(+7.0%)
733.8 (11.1%)
(669.6) (11.9%)
(+9.6%)
予 832.0 (11.8%)
(+13.4%)
520.1 (7.9%)
(404.0) (7.2%)
(+28.7%)
予 590.0 (8.4%)
(+13.4%)
165.7円
(122.4円)
12.5%
インテグレーション65(20)
コネクティッド18(19)
ソリューション17(17)
期 26.1
外国 22.3%
浮動株 6.3%
投信 9.4%
特定株 58.9%
比較
連26.3
時価総額 61/269位 SI・ソフトウェア開発
詳細

説明 独立系SI。製造業を中心に企業向け情報システム構築と保守・運用。トヨタG向けが約3割

特色
【最高益】システム更新の需要強く、一括請負のSIサービスが製造業向け堅調。大型案件も引き合い増。保守・運用の受注好調。人件費増をこなして増益続く。連続最高純益。配当性向50%へ引き上げ増配。

【成長施策】SI企業を中心にM&Aを積極的に検討。AI活用を推進し、プログラム構築の労務費効率化などを探る。29年3月期まで原則減配なしの累進配当方針。

中
2,908.3
(2,593.1)
(+12.2%)
予 3,227.6
(+11.0%)
347.0 (11.9%)
(299.7) (11.6%)
(+15.8%)
予 385.0 (11.9%)
(+11.0%)
261.0 (9.0%)
(219.4) (8.5%)
(+19.0%)
予 283.6 (8.8%)
(+8.7%)
157.5円
(132.3円)
20.6%
SIサービス37
ソフトウエア開発57
ソフトウエアプロダクト1
商品販売3
他1
期 26.3
外国 14.3%
浮動株 14.1%
投信 5.8%
特定株 43.5%
比較
連26.3
時価総額 269/269位 SI・ソフトウェア開発
詳細

説明 サブスク(定額課金)サービスに必要な各種機能を基盤として提供。トヨタ『KINTO』も採用

特色
【黒字化】主柱のサブスク基盤が足踏み。契約社数漸減響き課金収入不冴え。新規構築案件獲得もきつい。ただ償却負担縮小。厳選採用などで人件費抑制。底ばい抜ける。

【不適合】第1四半期末4億円の債務超過。27年3月末で解消なければ整理銘柄指定など経て同10月1日上場廃止に。JTPなど8社とAIエージェント導入を支援するコンソーシアム7月結成。疑義注記。

小
72.7
(70.6)
(+3.0%)
予 69.8
(-4.0%)
-12.6 (-17.3%)
(-20.7) (-29.3%)
(+39.1%)
予 6.2 (8.9%)
(+149.2%)
-92.5 (-127.2%)
(-29.8) (-42.2%)
(-210.4%)
予 4.2 (6.0%)
(+104.5%)
-361.8円
(-121.4円)
-
サブスクリプション99
他1
期 26.3
外国 0.8%
浮動株 38.5%
投信 0.0%
特定株 52.3%
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