キーワード: 高度化

3件の企業 | キーワード一覧へ戻る

3 企業
22,338.4 平均売上 (千万円)
1,198.0 平均純利益 (千万円)
9.8% 平均ROE
規模で絞り込み: 全て 小規模 0 (0%) 中規模 1 (33%) 大規模 2 (67%) 超大規模 0 (0%)
既読状態: 全て 未読のみ (3)

企業一覧 3件

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 11/120位 建設・土木
詳細

説明 準大手ゼネコン。ダムやトンネルなど、土木に実績。不動産開発事業に注力。伊藤忠が大株主

特色
【増額】6月末単体受注残6844億円(前年同期比約7%増)。土木は大型工事進捗、設計変更獲得し着実。建築は受注時採算改善が寄与。工事順調で想定超の粗利上昇。営業益増額。支払利息増。株売却益減。

【高度化】重機のホイールローダが最適な走行ルートを選ぶ自動運転システム開発。山岳トンネル施工で完全無人化・自動化を推進し生産性向上。受注は防衛関連を深耕。

大
39,603.0
(36,681.1)
(+8.0%)
予 44,000.0
(+11.1%)
2,802.9 (7.1%)
(2,109.8) (5.8%)
(+32.9%)
予 2,850.0 (6.5%)
(+1.7%)
2,406.6 (6.1%)
(1,754.3) (4.8%)
(+37.2%)
予 2,050.0 (4.7%)
(-14.8%)
609.6円
(444.5円)
13.1%
土木31(7)
建築55(6)
国際8(-7)
アセットバリューアッド6(30)
地域環境ソリューション0(-108)
海外
8
期 26.3
外国 13.8%
浮動株 20.7%
投信 8.3%
特定株 52.8%
比較
連26.3
時価総額 28/113位 設備機器・部品
詳細

説明 上下水処理設備でトップ級。日本ガイシと富士電機の水環境事業を統合し発足、官需が8割超

特色
【連続最高益】6月末受注残4258億円(前年同期比19・9%増)。国内の上下水道は潤沢な受注残を消化。海外は買収子会社通期上乗せ、不採算案件解消等で収益改善も。営業益続伸。営業外に持分法利益。

【高度化】NTTと業務提携、水道インフラの運営・管理のデジタル化を一層推進。省人化需要増を取り込み成長図る。電力など他インフラとの連携で新商機探求も。

大
20,984.4
(17,909.4)
(+17.2%)
予 24,000.0
(+14.4%)
1,287.9 (6.1%)
(1,062.6) (5.9%)
(+21.2%)
予 1,500.0 (6.2%)
(+16.5%)
913.6 (4.4%)
(685.2) (3.8%)
(+33.3%)
予 1,000.0 (4.2%)
(+9.5%)
209.3円
(157.1円)
10.7%
環境エンジニアリング28(8)
システムソリューション29(4)
運営16(7)
海外27(6)
海外
27
期 26.3
外国 26.8%
浮動株 6.5%
投信 7.1%
特定株 64.9%
比較
連26.3
時価総額 58/295位 他産業サービス・製品
詳細

説明 地図情報で断トツ。住宅地図を唯一全国展開する。カーナビ、ネット配信強い。収益は期末偏重

特色
【横ばい圏】地図パッケージ品堅調。建築向けなど新規開拓も進む。各製品値上げ貢献。ただ前上期高水準の消防関連が反動減。カーナビは搭載モデル車減少等で出足低調。下期拡販進展でも人件費や地図整備投資増加。営業益横ばい。株売却益減る。

【高度化】デジタルツイン等次世代見据え時空間データベースなど高度化投資を強化。前・今期で合計140億円投入と攻勢。

中
6,427.7
(6,436.3)
(-0.1%)
予 6,600.0
(+2.7%)
350.2 (5.4%)
(392.3) (6.1%)
(-10.7%)
予 360.0 (5.5%)
(+2.8%)
273.8 (4.3%)
(260.6) (4.0%)
(+5.1%)
予 250.0 (3.8%)
(-8.7%)
51.3円
(48.8円)
5.5%
プロダクトSOL23
マーケティングSOL10
公共SOL15
インフラSOL27
モビリティSOL25
期 26.3
外国 8.9%
特定株 57.0%
このページの企業をまとめて比較

企業メモ

0 文字
Ctrl + Enter で保存

Keyboard shortcuts

/Focus search
?Open this help