キーワード: 減 配

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8 企業
5,161.5 平均売上 (千万円)
187.3 平均純利益 (千万円)
7.3% 平均ROE
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操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 58/219位 電子部品・産業用電子機器
詳細

説明 小型、薄型、高速伝送に強いコネクター大手。航空用機器も。元NEC子会社、京セラが大株主

特色
【減配】コネクターは国内自動車堅調。産業用ロボット、工作機械向け回復。が、メモリー高騰でスマホ向け軟調。自動車向けで価格転嫁進展も金、銅など高騰で採算厳しい。営業益回復鈍い。株売却特益ない。

【効率化】組み立て作業多い自動車向けハーネス増産で人件費増、新製品は自動化進める。価格転嫁活動が不十分、コストに見合わない商談は収束させるなど選別強化。

大
22,787.2
(22,164.4)
(+2.8%)
予 24,000.0
(+5.3%)
893.7 (3.9%)
(1,561.5) (7.0%)
(-42.8%)
予 950.0 (4.0%)
(+6.3%)
706.9 (3.1%)
(1,159.2) (5.2%)
(-39.0%)
予 600.0 (2.5%)
(-15.1%)
104.9円
(172.1円)
5.1%
コネクタ87(6)
インターフェース・ソリューション3(2)
航機9(11)
他0(23)
海外
62
期 26.3
外国 34.6%
浮動株 5.3%
投信 7.2%
特定株 69.2%
比較
連26.6
時価総額 94/295位 他産業サービス・製品
詳細

説明 建築廃材や廃車を収集し、鉄くずなどに分別加工し販売。韓国など海外向けが主。中古車輸出も

特色
【減配】資源循環は回収・販売量拡大に加え選別技術向上で採算改善。が、国際取引は金属価格の上昇一服し利益やや減少。リチウムイオン電池再生は委託加工先火災で生産能力大幅減。営業益後退。減配。

【鉄資源循環】アマダ、東京製鉄と連携し使用済み板金加工機械対象に鉄資源循環の取り組み6月開始。富士宮市と資源循環・緊急時不燃ゴミ処理の体制確保で協定締結。

中
4,443.0
(4,909.0)
(-9.5%)
予 4,900.0
(+10.3%)
322.4 (7.3%)
(97.2) (2.0%)
(+231.7%)
予 270.0 (5.5%)
(-16.3%)
242.3 (5.5%)
(117.5) (2.4%)
(+106.2%)
予 210.0 (4.3%)
(-13.3%)
85.2円
(39.2円)
13.6%
資源循環40(11)
グローバルトレーディング55(3)
リチウムイオン電池リサイクル4(27)
他1(9)
期 26.6
外国 3.1%
浮動株 19.1%
投信 1.2%
特定株 60.5%
比較
連26.3
時価総額 47/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 建設・建築用の資機材を製造・販売。PC用の定着工法で成長。仏アンジェロップ社と合弁子会社

特色
【減配】建設用資機材はケーブル製品の大型案件が寄与、一部案件の端境期明けや復興関連の始動で後半上向く。建築用は建築金物の不振続く。新事業の研究開発費は減少だが、依然負担重い。営業益は横ばい圏。税負担減。DOE3・5%で減配。

【新事業】東南アジアの防災・インフラ整備に向けた事業を拡大。発電事業の研究開発費は今年度5・2億円(前期比18%減)。

中
2,540.1
(2,588.7)
(-1.9%)
予 2,500.0
(-1.6%)
59.9 (2.4%)
(84.9) (3.3%)
(-29.4%)
予 60.3 (2.4%)
(+0.7%)
-43.4 (-1.7%)
(54.3) (2.1%)
(-179.9%)
予 15.9 (0.6%)
(+136.6%)
-14.4円
(18.0円)
4.0%
建設用資機材の製造・販売47(6)
建築用資材の製造・販売39(4)
建設コンサルタント3(5)
補修・補強工事11(9)
期 26.3
外国 0.4%
浮動株 16.6%
投信 0.0%
特定株 54.2%
比較
連26.3
時価総額 63/120位 建設・土木
詳細

説明 電力鉄塔代表格。架線金物含め電力・通信関連の比重大。メッキは高技術。建築金物からは撤退

特色
【減配】電力鉄塔は東北東京間連系線大型鉄塔減る。鉄塔建て替え鈍くメンテナンスも軟調。だが、地中送電関連が増勢。期初の携帯基地局向け金物が想定超。高速道路ETC付帯設備は更新需要伸びる。資材高あるが営業減益幅やや縮小。減配。

【関西以西】電力鉄塔関連は関西以西の電力会社開拓に注力。データセンター向け電力供給洞道ケーブル支持金物獲得に注力。

中
2,374.7
(2,293.9)
(+3.5%)
予 1,965.6
(-17.2%)
314.7 (13.3%)
(278.4) (12.1%)
(+13.0%)
予 240.1 (12.2%)
(-23.7%)
248.3 (10.5%)
(188.5) (8.2%)
(+31.7%)
予 174.7 (8.9%)
(-29.6%)
2,129.0円
(1,616.0円)
8.0%
電力・通信インフラ82(16)
交通インフラ18(9)
期 26.3
外国 16.3%
浮動株 35.0%
投信 0.3%
特定株 41.3%
比較
連26.6
時価総額 167/295位 他産業サービス・製品
詳細

説明 企業の製品取扱説明書、メカニック向け修理マニュアル制作、印刷。中国、フィリピンなど展開

特色
【減配】国内は前期買収2社フル寄与。医薬品向けで中国順調。梱包材需要追い風にインドネシアも伸びる。フィリピン採算改善、拠点開発費こなし営業増益。為替差益見込まず。配当性向3割方針で減配。

【模索】中国は医薬品の説明書のほか、外箱の取り扱いも開始。取引先の拡大を狙う。国内のM&Aでは同業以外に、相乗効果が見込める広告分野も積極的に検討。

中
1,827.3
(1,878.5)
(-2.7%)
予 1,930.4
(+5.6%)
134.2 (7.3%)
(131.8) (7.0%)
(+1.8%)
予 150.9 (7.8%)
(+12.4%)
98.2 (5.4%)
(73.6) (3.9%)
(+33.4%)
予 93.3 (4.8%)
(-5.0%)
328.8円
(240.2円)
11.1%
ドキュメント等100
海外
70
期 26.6
外国 1.2%
浮動株 18.2%
投信 4.0%
特定株 59.2%
比較
連26.3
時価総額 132/140位 化学
詳細

説明 建築シーリング材、自動車塗料向けなど工業用カルシウム(補強剤)専門メーカー。中国に販社

特色
【減配】シーリング材向けなど建築用途は低調。ただ、自動車用途は堅調。電子材料関連向け商品の輸出も増。原料、輸送費上がるが価格改定が寄与。営業増益。為替差益、株売却益見込まず。記念配剥落。

【高耐久】住宅の長寿命化に合わせ、シーリング材向けなどで高耐久商材の開発、提案に注力。昨年新設したAI推進室が主導し、職人の熟練作業の自動化などを目指す。

中
1,263.9
(1,284.3)
(-1.6%)
予 1,300.0
(+2.9%)
8.5 (0.7%)
(0.5) (0.0%)
(+1600.0%)
予 10.0 (0.8%)
(+17.6%)
29.3 (2.3%)
(14.8) (1.2%)
(+98.0%)
予 15.0 (1.2%)
(-48.8%)
137.7円
(67.5円)
3.0%
化合炭酸カルシウム37
重質炭酸カルシウム30
他33
海外
18
期 26.3
外国 2.0%
浮動株 19.6%
投信 0.0%
特定株 51.9%
比較
単26.3
時価総額 115/140位 化学
詳細

説明 添加剤が主力で紫外線吸収剤は国内首位。BASFジャパン向け約3割。ホーム産業事業も併営

特色
【減配】柱の紫外線吸収剤は主要顧客BASFが中東情勢から先行発注。他の製品も先行発注あるが需要先食いし下期減速。原材料高騰を一定程度価格転嫁。基幹システム更新し償却増。営業微増益。営業外の生産休止費用は減る。株売却特益ない。減配。

【切り替え】紫外線吸収剤は品質高めた新製品へ移行順調。下期量産し安定供給。福島工場は稼働率アップし交代勤務に移行。

小
894.6
(971.0)
(-7.9%)
予 1,050.0
(+17.4%)
34.1 (3.8%)
(40.2) (4.1%)
(-15.2%)
予 35.0 (3.3%)
(+2.6%)
29.4 (3.3%)
(12.8) (1.3%)
(+129.7%)
予 16.0 (1.5%)
(-45.6%)
18.3円
(8.0円)
6.0%
化学品90(10)
ホーム産業10(6)
海外
9
期 26.3
外国 0.4%
浮動株 13.5%
投信 0.0%
特定株 70.4%
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