キーワード: 微減益

8件の企業 | キーワード一覧へ戻る

8 企業
26,086.9 平均売上 (千万円)
1,570.3 平均純利益 (千万円)
10.3% 平均ROE
規模で絞り込み: 全て 小規模 0 (0%) 中規模 2 (25%) 大規模 6 (75%) 超大規模 0 (0%)
既読状態: 全て 未読のみ (8)

企業一覧 8件

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 11/162位 食品
詳細

説明 製粉で圧倒的トップ。食品もパスタ類強く、大手級。エンジニアリング展開、海外M&A積極化

特色
【微減益】製粉は米国が順調だが、国内は拡販費増が響く。食品と中食・総菜は数量増や値上げ効果あるもエネルギー費や包材費の負担増で営業益は停滞。インド減損特損なくなり最高純益を更新。連続増配。

【政策保有株】24~28年度で400億円以上の縮減計画、26~28年度で約240億円見込む。パウチ袋をレンジで温めるだけのパスタを発売、間食や単身需要を開拓。

大
86,500.4
(85,148.6)
(+1.6%)
予 87,000.0
(+0.6%)
4,668.5 (5.4%)
(4,638.0) (5.4%)
(+0.7%)
予 4,600.0 (5.3%)
(-1.5%)
3,258.9 (3.8%)
(3,468.4) (4.1%)
(-6.0%)
予 4,100.0 (4.7%)
(+25.8%)
113.3円
(117.3円)
6.5%
製粉50(6)
食品25(4)
中食・惣菜19(3)
他6(9)
海外
29
期 26.3
外国 16.3%
浮動株 8.6%
投信 14.9%
特定株 46.9%
比較
連26.3
時価総額 18/25位 鉄道
詳細

説明 神奈川地盤の鉄道大手。沿線各所で不動産開発を活発化。『フレッサイン』ブランドでホテル展開

特色
【微減益】ホテルは訪日客需要で客室単価・稼働率高水準続く。不動産も賃貸堅調だが、分譲は単価上昇も販売低調。運輸も鉄道の直通線利用伸びるが施設使用料増額が重荷、流通のスーパー苦戦もあり営業減益。

【新店舗】鎌倉に6月、神奈川県産品使ったジェラート店を専門店と共同で出店。流通業新業態として展開予定。バス事業100周年記念しキャラクター制作、PR図る。

大
30,757.2
(29,217.8)
(+5.3%)
予 32,130.0
(+4.5%)
3,883.3 (12.6%)
(3,782.0) (12.9%)
(+2.7%)
予 3,700.0 (11.5%)
(-4.7%)
2,484.8 (8.1%)
(2,240.7) (7.7%)
(+10.9%)
予 2,210.0 (6.9%)
(-11.1%)
258.6円
(228.8円)
12.9%
運輸業14(13)
流通業32(1)
不動産業22(19)
ホテル業24(22)
他7(7)
期 26.3
外国 15.3%
浮動株 23.5%
投信 5.3%
特定株 32.1%
比較
連26.3
時価総額 13/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 ダンプ等の特装車首位。航空は防衛省向け救難飛行艇と部品供給。機械式駐車場設備なども展開

特色
【微減益】航空機は民需増や円安が追い風。産機・環境はメカトロ製品持ち直す。特装車も台数増や値上げ効く。だが中東情勢に伴う作動油調達難で出荷遅れ。資材高や人件費増あり、営業微減益。連続増配。

【防衛関連】空自向け移動式生活ベースが採用。25式発射機の試作参画、27年3月期量産へ。釧路でトラック間の脱着式コンテナリレーSRCを実証実験、効率化訴求。

大
28,502.4
(26,644.1)
(+7.0%)
予 31,000.0
(+8.8%)
1,632.9 (5.7%)
(1,397.0) (5.2%)
(+16.9%)
予 1,700.0 (5.5%)
(+4.1%)
1,150.7 (4.0%)
(895.7) (3.4%)
(+28.5%)
予 1,050.0 (3.4%)
(-8.8%)
174.0円
(135.6円)
9.7%
特装車41(5)
パーキング18(10)
産機・環境10(2)
流体11(16)
航空機15(6)
他6(7)
海外
16
期 26.3
外国 21.0%
浮動株 15.2%
投信 9.8%
特定株 47.3%
比較
連26.2
時価総額 6/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 ミニショベル主体の建機中堅、クローラーローダーを世界初開発、海外販売比率高くシェア上位

特色
【微減益】米国は非住宅工事向けクローラーローダー堅調、ミニショベルは販売台数増。欧州も伸長。円安追い風。米国関税影響拡大を価格転嫁で一部挽回。が、賃上げに加え、資材費・輸送費重い。営業益微減。

【新方式】電気制御方式導入したクローラーローダー新製品投入。将来の遠隔操作や自動化を見据える。関西電力送配電等と鉄塔基礎工事の建機自動化で共同研究開始。

大
22,528.4
(21,323.0)
(+5.7%)
予 24,400.0
(+8.3%)
3,768.7 (16.7%)
(3,714.2) (17.4%)
(+1.5%)
予 3,730.0 (15.3%)
(-1.0%)
2,827.0 (12.5%)
(2,611.3) (12.2%)
(+8.3%)
予 2,590.0 (10.6%)
(-8.4%)
611.9円
(552.5円)
16.0%
建設機械100
海外
99
期 26.2
外国 17.8%
浮動株 11.6%
投信 11.5%
特定株 55.3%
比較
連26.3
時価総額 42/112位 自動車部品
詳細

説明 自動車用バックミラー最大手。取引先はトヨタ、スバルなど。22年に大嶋電機製作所買収

特色
【微減益】中国苦戦だが、タイでバックミラーの販売好調続く。柱の国内堅調。ただ北米で関税負担。ナフサなど原価高騰重い。価格転嫁進めるが、DX投資や外部コンサル委託費、労務費増もあり、営業益小反落。

【DX投資】国内から海外拠点へ順次システム統合、購入部品をデータベース化し調達コスト低減狙う。メキシコ新工場は27年増産車種から本格稼働へ生産準備に注力。

大
11,565.1
(10,920.5)
(+5.9%)
予 11,700.0
(+1.2%)
915.6 (7.9%)
(886.1) (8.1%)
(+3.3%)
予 870.0 (7.4%)
(-5.0%)
607.9 (5.3%)
(594.3) (5.4%)
(+2.3%)
予 590.0 (5.0%)
(-2.9%)
524.9円
(513.6円)
6.6%
バックミラー等・日本44(3)
同・アジア29(13)
同・北米27(6)
海外
56
期 26.3
外国 18.4%
浮動株 6.0%
投信 0.7%
特定株 60.2%
比較
連26.2
時価総額 28/102位 通信サービス
詳細

説明 電子書籍取り次ぎで国内首位。コミック軸に独自配信・ストア運営システム強み。海外事業育成

特色
【微減益】3月に買収した米出版社が上乗せ。戦略投資事業は損益改善。柱の電子書籍取り次ぎは需要好調も、前下期の好採算サービス終了を補えず。セキュリティ対策や人員体制強化の費用が重い。小幅営業減益。営業外に買収関連費用や支払利息。

【連携】買収の米セブンシーズに、国内電子書籍事業の販売動向情報を日次で共有。漫画以外へのジャンル拡大でも協力。

大
10,853.7
(10,191.4)
(+6.5%)
予 11,800.0
(+8.7%)
245.3 (2.3%)
(247.5) (2.4%)
(-0.9%)
予 240.0 (2.0%)
(-2.2%)
181.8 (1.7%)
(136.3) (1.3%)
(+33.4%)
予 120.0 (1.0%)
(-34.0%)
119.9円
(90.1円)
9.9%
電子書籍流通93(5)
戦略投資7(-7)
期 26.2
外国 5.4%
浮動株 11.0%
投信 1.9%
特定株 66.3%
比較
連26.3*
時価総額 3/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 パイル(基礎工事用杭)、電柱などコンクリート2次製品大手。情報関連・廃棄物処理、ホテルも

特色
【微減益】TSMCや大阪IRなどの大型案件が前半で一巡。後半にかけてパイル販売は軟化。営業益小幅反落。が、工事採算の上昇が続き粗利益率は想定超、販管費も抑制で減益幅は一段縮小。子会社売却益など一巡。前年並み水準へ配当引き上げ余地。

【脱炭素】主力工法で使うセメントに高炉スラグの活用技術導入。CO2排出量約60%削減のほか、現場配合で輸送効率も向上。

中
9,985.4
(8,776.5)
(+13.8%)
予 9,200.0
(-7.9%)
1,759.8 (17.6%)
(1,389.2) (15.8%)
(+26.7%)
予 1,420.0 (15.4%)
(-19.3%)
1,378.2 (13.8%)
(1,017.5) (11.6%)
(+35.4%)
予 1,020.0 (11.1%)
(-26.0%)
195.8円
(140.4円)
14.5%
コンクリート二次製品83(18)
情報関連7(22)
他9(24)
期 26.3
外国 10.2%
浮動株 4.9%
投信 2.7%
特定株 67.5%
比較
連26.3
時価総額 17/44位 倉庫・運輸サービス
詳細

説明 旧財閥系の倉庫準大手。外資系の取り扱い多い。首都圏軸に事業展開し関西強い中央倉庫と提携

特色
【微減益】国際や付帯業務反動減も倉庫の保管残高、入出庫堅調。陸運は輸送網拡大奏功。不動産新規賃貸開始。人件費増は適正料金収受で対応。だがDXなど投資償却増で営業減益。有証売却特益50億円。増配。

【インドネシア】新倉庫建設に着手、域内物流への本格参入と東南アジア需要の取り込み狙う。空港至近の羽田営業所がオープン、全国航空配送に加えメディカルも対応。

中
8,002.8
(7,511.5)
(+6.5%)
予 8,200.0
(+2.5%)
428.9 (5.4%)
(351.5) (4.7%)
(+22.0%)
予 410.0 (5.0%)
(-4.4%)
672.8 (8.4%)
(280.2) (3.7%)
(+140.1%)
予 620.0 (7.6%)
(-7.8%)
232.3円
(96.8円)
6.7%
物流93(7)
不動産7(31)
期 26.3
外国 5.9%
浮動株 15.7%
投信 1.8%
特定株 38.4%
このページの企業をまとめて比較

企業メモ

0 文字
Ctrl + Enter で保存

Keyboard shortcuts

/Focus search
?Open this help