キーワード: 底上げ

7件の企業 | キーワード一覧へ戻る

7 企業
15,898.8 平均売上 (千万円)
-121.5 平均純利益 (千万円)
7.4% 平均ROE
7 絞り込み後
規模で絞り込み: 全て 小規模 3 (43%) 中規模 2 (29%) 大規模 2 (29%) 超大規模 0 (0%)
既読状態: 全て 未読のみ (7)

企業一覧 7件(絞り込み中)

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
連26.3
時価総額 8/20位 事務機器
詳細

説明 POSなど流通システムで国内シェア5割。海外主体の複合機は24年にリコーと生産・開発統合

特色
【増額】複合機は円安と値上げで拡大。POSは国内好調、海外顧客の投資意欲回復。半導体価格高騰あるが、米国関税還付金上期に40億円計上。会社営業益保守的。経営体質改善特損あるが純益黒字化。増配。

【底上げ】ハード販売から小売店の在庫管理等効率化するソフト軸に継続型事業の売上高比率を30年度45%目標(25年度38%)。複合機はオフィス環境効率化分野を強化。

大
56,926.5
(57,702.3)
(-1.3%)
予 61,000.0
(+7.2%)
1,433.6 (2.5%)
(2,025.1) (3.5%)
(-29.2%)
予 2,000.0 (3.3%)
(+39.5%)
-228.5 (-0.4%)
(2,993.7) (5.2%)
(-107.6%)
予 700.0 (1.1%)
(+406.3%)
-43.1円
(565.4円)
2.3%
リテールソリューション61(2)
ワークプレイスソリューション39(3)
海外
64
期 26.3
外国 23.7%
浮動株 4.5%
投信 3.6%
特定株 75.1%
比較
連26.2
時価総額 3/10位 百貨店
詳細

説明 東京、大阪など全国展開する老舗百貨店。東南アジアでも展開。SC子会社・東神開発の寄与大

特色
【反発】百貨店のインバウンドが増勢、高額品軸に国内客も好調。SCは玉川改装あっても堅調維持。海外も伸ばす。人件費など抑制効く。営業増益幅拡大。為替差益、持分益増。転換社債償還特損消える。

【底上げ】NTTドコモビジネスと新たに連携、dポイントの情報を活用して新規外商先を開拓。店舗除く保有不動産(簿価約1200億円)の流動化や売却など検討中。

大
49,237.0
(49,849.1)
(-1.2%)
予 50,300.0
(+2.2%)
5,351.6 (10.9%)
(5,750.3) (11.5%)
(-6.9%)
予 5,750.0 (11.4%)
(+7.4%)
-819.4 (-1.7%)
(3,952.5) (7.9%)
(-120.7%)
予 3,800.0 (7.6%)
(+563.8%)
-27.4円
(126.3円)
1.8%
百貨店業69(9)
商業開発業12(18)
金融業4(22)
建装7(7)
他9(3)
期 26.2
外国 16.4%
浮動株 30.8%
投信 12.2%
特定株 39.3%
比較
連26.2
時価総額 10/10位 百貨店
詳細

説明 1923年創設の老舗百貨店。金沢・香林坊店と富山店の2店体制。子会社にホテルや勁草書房

特色
【上向く】10月にホテル子会社売却で売上約5億円減少、利益影響小。柱の百貨店は高額品軸に好調、訪日客消費続伸。人件費等の上昇こなし営業益は会社計画並みまで回復。ホテル売却で関連特損10億円見込む。

【底上げ】富山の鮮魚売り場を改装、香林坊も『神戸コロッケ』を新規導入。消費減税も見据えて食品フロアを強化。外商拡大を狙い、高額品の期間限定企画を積極展開。

中
1,598.3
(1,643.4)
(-2.7%)
予 1,600.0
(+0.1%)
19.0 (1.2%)
(19.5) (1.2%)
(-2.6%)
予 25.0 (1.6%)
(+31.6%)
-113.2 (-7.1%)
(19.2) (1.2%)
(-689.6%)
予 10.0 (0.6%)
(+108.8%)
-201.9円
(34.3円)
21.1%
百貨店84(1)
ホテル7(-2)
出版5(2)
飲食2(1)
印刷1(2)
他0(8)
期 26.2
外国 0.6%
浮動株 31.3%
投信 0.0%
特定株 41.8%
比較
連26.3
時価総額 24/70位 建設関連製品・設備
詳細

説明 建設ICTの専門会社。現場向け情報サービス、測量計測機器軸に全国展開。配当は業績連動

特色
【横ばい】建設向け情報サービスは遠隔業務支援の提案営業効き既存客軸にレンタル、サブスクとも伸長。測量計測システムは省力化投資補助金下支えだが、ICT建機システム軟調。期初の拠点移転費、人件費増も響き営業益横ばい圏に。連続増配。

【底上げ】情報サービスは地場ゼネコンに加え大手ゼネコン開拓本格化。官公庁需要は簡易型監視カメラの更新・増設需要狙う。

中
1,274.7
(1,182.1)
(+7.8%)
予 1,350.0
(+5.9%)
336.9 (26.4%)
(307.7) (26.0%)
(+9.5%)
予 353.0 (26.1%)
(+4.8%)
268.6 (21.1%)
(219.0) (18.5%)
(+22.6%)
予 272.0 (20.1%)
(+1.3%)
65.1円
(52.5円)
18.8%
DDS59(32)
SMS30(19)
他11(16)
期 26.3
外国 13.1%
浮動株 7.5%
投信 8.1%
特定株 65.8%
比較
単26.2
時価総額 126/162位 外食・娯楽サービス
詳細

説明 関西地盤の和食外食チェーン。主力はセルフ食堂『ザめしや』と定食メニュー主体の『街かど屋』

特色
【改善】主軸の定食業態店、セルフ食堂ともに3月実施の値上げと米価下落で粗利率改善進む。不採算4店閉鎖も効く。猛暑到来でうどん店好調。前半は設備更新や人件費などの費用先行だが、通期営業増益。

【底上げ】セルフ食堂店でディナー時間帯に注文を受けてから調理するオーダーメニュー拡充し客単価底上げ。定食業態店はインボイス決済対応券売機への代替進める。

小
961.4
(978.3)
(-1.7%)
予 961.9
(+0.1%)
8.7 (0.9%)
(34.7) (3.5%)
(-74.9%)
予 11.8 (1.2%)
(+35.6%)
3.5 (0.4%)
(40.2) (4.1%)
(-91.3%)
予 7.3 (0.8%)
(+108.6%)
11.6円
(130.7円)
2.1%
ザめしや35
街かど屋44
讃岐製麺12
めしや食堂7
他3
期 26.2
外国 0.0%
浮動株 20.4%
投信 0.0%
特定株 71.6%
比較
連26.3
時価総額 28/35位 トイレタリー・化粧品
詳細

説明 スキンケアなど高級化粧品を自社製造、直営店販売。購入額に応じ無料サロンケアなど実施

特色
【増益続く】柱の直営サロンはイベント集客効果で下期中心に新規客伸長。トライアル価格改定により高単価顧客の獲得も進む。創業60周年に伴う広告宣伝費が先行するも、営業益続伸。税効果消え純益反落。

【底上げ】接客技術向上で単価高い上位会員が徐々に増え既存店底上げへ。低採算のトリートメント専門店は1拠点閉店し、ヘアサロンとの併設型店で相乗効果を探る。

小
926.7
(883.8)
(+4.9%)
予 952.7
(+2.8%)
25.3 (2.7%)
(17.1) (1.9%)
(+48.0%)
予 30.8 (3.2%)
(+21.7%)
21.3 (2.3%)
(13.6) (1.5%)
(+56.6%)
予 20.0 (2.1%)
(-6.1%)
50.1円
(31.8円)
3.8%
化粧品・医薬部外品の製造販売100
期 26.3
外国 0.4%
浮動株 61.2%
投信 0.0%
特定株 33.5%
比較
単25.10
時価総額 87/136位 メディア
詳細

説明 教育関連で国内首位の口コミポータルサイト。閲覧ユーザーの問い合わせ数に応じ塾等に課金

特色
【復調】主力の塾ナビは集客苦戦。だが、子どもの習い事は新商品販売寄与。みんなの学校情報はサイト改善で拡大。単価高騰する広告の効率運用や人員減で人件費など減少し営業黒字拡大。27年10月期は塾ナビ厳しいがコドモブースターなどが続伸。

【底上げ】成長策として既存事業と関連性のある教育分野中心にM&Aを検討中。AI活用し少人数による業務効率化を推進。

小
366.9
(394.9)
(-7.1%)
予 320.0
(-12.8%)
26.0 (7.1%)
(-19.6) (-5.0%)
(+232.7%)
予 40.0 (12.5%)
(+53.8%)
16.9 (4.6%)
(3.7) (0.9%)
(+356.8%)
予 31.0 (9.7%)
(+83.4%)
8.4円
(1.9円)
1.9%
メディアサービス100
期 25.10
-
このページの企業をまとめて比較

企業メモ

0 文字
Ctrl + Enter で保存

Keyboard shortcuts

/Focus search
?Open this help