機械 - 建設農業機械・産業車両

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19 企業
51,885.9 平均売上 (千万円)
3,811.1 平均純利益 (千万円)
7.8% 平均ROE
19 絞り込み後
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企業一覧 19社(絞り込み中)

操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
比較
◎26.3
時価総額 1/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 建設機械で世界2位。アジアでも幅広く展開。IT活用強み。基幹部品は日本、組み立て現地化

特色
【減益続く】中南米銅鉱山やアフリカ金鉱山向け鉱山機械が堅調。米州非住宅向け一般建機着実。円安貢献。が、インドネシア低迷続く。中東情勢、関税影響は想定より限定的でも調達価格高騰で小幅営業減益。

【シンガポール】チャンギ空港ターミナル工事に当社建機に加えデジタル施工管理システム導入、工事のデジタル化推進。米AIベンチャーと建機自動運転技術で提携。

特大
413,275.1
(410,439.5)
(+0.7%)
予 430,200.0
(+4.1%)
56,732.3 (13.7%)
(65,712.5) (16.0%)
(-13.7%)
予 55,500.0 (12.9%)
(-2.2%)
37,639.1 (9.1%)
(43,961.4) (10.7%)
(-14.4%)
予 34,900.0 (8.1%)
(-7.3%)
413.9円
(473.4円)
予 393.5円
11.3%
建設機械・車両92(13)
リテールファイナンス2(29)
産業機械他6(16)
海外
90
期 26.3
外国 44.4%
浮動株 9.2%
投信 13.4%
特定株 39.3%
比較
◇25.12
時価総額 2/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 農業機械、鋳鉄管とも国内トップ。建機、エンジンも主力。環境プラントは民需、インド市場開拓

特色
【上振れ】タイ苦戦も北米建機順調、中型トラクター底堅い。後半競争激化で割引販売拡大も、700億円の関税還付等や円安で営業増益幅拡大。27年12月期はタイ回復、欧州堅調、北米は新製品牽引も還付金ない。

【株主還元】フリーキャッシュフロー拡大で12月18日まで上限1800万株、400億円の自己株取得枠追加設定。旧本社跡地リースし三井不動産などがアリーナ建設。

特大
301,889.1
(301,628.1)
(+0.1%)
予 328,000.0
(+8.6%)
26,547.0 (8.8%)
(31,563.6) (10.5%)
(-15.9%)
予 40,000.0 (12.2%)
(+50.7%)
18,668.7 (6.2%)
(23,043.7) (7.6%)
(-19.0%)
予 28,900.0 (8.8%)
(+54.8%)
163.4円
(197.6円)
予 256.6円
7.3%
機械87(10)
水・環境12(9)
他1(2)
海外
77
期 25.12
外国 40.6%
浮動株 4.0%
投信 11.4%
特定株 44.1%
比較
◇26.3
時価総額 4/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 油圧ショベル軸に建機で国内2位、世界で3位圏。鉱山機械も展開。日立製作所が一部株式売却

特色
【上振れ】建機は北米堅調。アフターサービス伸びる。中東情勢影響による資材費増に値上げで対応。関税影響が当初想定より縮小、土地売却益や円安効果乗る。社名変更関連費用こなし、前号より増益幅拡大。

【日立製作所】保有当社株を全株売却。大半はSMBC日興通じ国内外の機関投資家が取得、一部自己株取得。ヤンマーHDと協業検討。都市土木の小型建機に知見活用。

特大
140,549.3
(137,128.5)
(+2.5%)
予 147,000.0
(+4.6%)
13,014.4 (9.3%)
(15,473.0) (11.3%)
(-15.9%)
予 15,000.0 (10.2%)
(+15.3%)
7,319.3 (5.2%)
(8,142.8) (5.9%)
(-10.1%)
予 8,400.0 (5.7%)
(+14.8%)
344.1円
(382.8円)
予 394.8円
8.6%
建設機械90(9)
スペシャライズド・パーツ・サービス10(7)
海外
84
期 26.3
外国 16.0%
浮動株 4.8%
投信 16.5%
特定株 75.3%
比較
連25.12
時価総額 11/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 移動式の建設用クレーンで世界最大手級。インフラや資源関連に強み。19年買収の独事業再建中

特色
【増額】欧州苦戦でも米国は建設クレーン堅調。国内買収会社フル貢献。計画外の関税還付金や円安効果織り込み前号比営業増益幅拡大。資産売却特益ない。27年12月期は海外拡販、買収会社相乗効果が発現。

【増強】自走式高所作業車新工場稼働で生産能力が1・5倍に。海外に加え旺盛な国内造船所需要に対応。下請け業者に金型の無償保管を求めたとして公取委が勧告。

大
34,947.7
(29,150.0)
(+19.9%)
予 40,000.0
(+14.5%)
1,855.2 (5.3%)
(2,377.8) (8.2%)
(-22.0%)
予 2,500.0 (6.2%)
(+34.8%)
1,829.8 (5.2%)
(664.2) (2.3%)
(+175.5%)
予 1,400.0 (3.5%)
(-23.5%)
144.8円
(52.3円)
9.3%
建機・日本42(9)
同・欧州13(-3)
同・米州40(2)
同・大洋州3(4)
他2(5)
海外
64
期 25.12
外国 38.4%
浮動株 4.2%
投信 10.7%
特定株 49.2%
比較
連26.2
時価総額 6/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 ミニショベル主体の建機中堅、クローラーローダーを世界初開発、海外販売比率高くシェア上位

特色
【微減益】米国は非住宅工事向けクローラーローダー堅調、ミニショベルは販売台数増。欧州も伸長。円安追い風。米国関税影響拡大を価格転嫁で一部挽回。が、賃上げに加え、資材費・輸送費重い。営業益微減。

【新方式】電気制御方式導入したクローラーローダー新製品投入。将来の遠隔操作や自動化を見据える。関西電力送配電等と鉄塔基礎工事の建機自動化で共同研究開始。

大
22,528.4
(21,323.0)
(+5.7%)
予 24,400.0
(+8.3%)
3,768.7 (16.7%)
(3,714.2) (17.4%)
(+1.5%)
予 3,730.0 (15.3%)
(-1.0%)
2,827.0 (12.5%)
(2,611.3) (12.2%)
(+8.3%)
予 2,590.0 (10.6%)
(-8.4%)
611.9円
(552.5円)
16.0%
建設機械100
海外
99
期 26.2
外国 17.8%
浮動株 11.6%
投信 11.5%
特定株 55.3%
比較
連25.12
時価総額 25/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 農業機械専業で3位。コンバイン、田植え機に強み。稲作・野菜関連機械、農業用施設にも注力

特色
【増配】国内受注好調も熊本地震で供給網に打撃。が、メンテナンス伸長、欧州事業は自社製品、仕入れ商品とも伸びる。値上げや大型機浸透で大幅増益。27年12月期は欧州続伸、供給網回復。資産譲渡益計上。

【相乗効果】欧州子会社3社で共通在庫化を促進。電動草刈り機の共同仕入れによる販売効率化も進む。フィリピンの代理店中心に東南アジア農機市場開拓に注力。

大
18,577.0
(16,842.5)
(+10.3%)
予 18,000.0
(-3.1%)
422.5 (2.3%)
(192.0) (1.1%)
(+120.1%)
予 600.0 (3.3%)
(+42.0%)
275.7 (1.5%)
(-302.2) (-1.8%)
(+191.2%)
予 300.0 (1.7%)
(+8.8%)
121.9円
(-133.6円)
3.9%
整地用機械35
栽培用機械5
収穫調製用機械11
作業機・補修用部品・修理収入33
他17
海外
30
期 25.12
外国 12.4%
浮動株 20.7%
特定株 38.9%
比較
連25.12
時価総額 10/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 屋外作業機械メーカーで国内首位、米州上位。共立と新ダイワ工業が統合。利益は上期偏重

特色
【独自増額】北米発電機絶好調。好採算の小型屋外機械も欧州ロボット芝刈り機、北米ホームセンター向け快走。米国関税還付14億円。営業益増額。会社慎重。増配。27年12月期も北米小型屋外機械好伸し営業増益。

【買収】フランスの当社代理店買収。北米での代理店育成経験生かし営業力強化に向けテコ入れ。北米向け発電機は組み立て工程の現地移管着手。26年内稼働目指す。

大
17,402.0
(16,483.8)
(+5.6%)
予 19,000.0
(+9.2%)
1,972.2 (11.3%)
(1,963.7) (11.9%)
(+0.4%)
予 2,300.0 (12.1%)
(+16.6%)
1,444.4 (8.3%)
(1,588.9) (9.6%)
(-9.1%)
予 1,650.0 (8.7%)
(+14.2%)
352.9円
(386.2円)
12.7%
小型屋外作業機械76(14)
農業用管理機械14(1)
一般産業用機械9(5)
他1(14)
期 25.12
外国 20.7%
浮動株 9.3%
投信 8.3%
特定株 43.8%
比較
連26.3
時価総額 20/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 特装車を展開。高所作業車は国内首位。レンタル業者や電力会社向け多い。鉄道用軌陸両用車も

特色
【順調】特装車はトラック架装型が工事用途等のレンタル業者向け中心に堅調。工場構内等向けの自走型も着実。採算よい部品・修理は修理需要が旺盛で貢献拡大。原材料高をこなし営業増益。有証売却特益。

【開拓】新造船の塗装や既存船メンテナンスなど造船業の業務効率化へ積極提案。一部高所作業車でセーフティコーン格納部破損のおそれでリコールも業績影響軽微。

中
5,961.3
(5,930.6)
(+0.5%)
予 6,300.0
(+5.7%)
751.1 (12.6%)
(744.0) (12.5%)
(+1.0%)
予 790.0 (12.5%)
(+5.2%)
665.8 (11.2%)
(633.4) (10.7%)
(+5.1%)
予 670.0 (10.6%)
(+0.6%)
100.7円
(85.0円)
8.4%
特装車75(16)
部品・修理24(37)
他1(38)
海外
9
期 26.3
外国 9.6%
浮動株 9.2%
投信 5.2%
特定株 66.3%
比較
連26.3
時価総額 37/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 国内建設用クレーン最大手級。油圧ショベルは中堅。海外は東南アジアの代理店向け販売に軸足

特色
【上向く】国内建機需要が後退、中国事業撤退でも関税影響一服で米国回復。インド合弁後半から貢献。好採算補用部品伸びる。棚卸資産評価損なく原価率改善。価格改定で営業黒字復帰。中国事業譲渡特益ない。

【新製品】エンジン機構改良し燃費性能向上させた油圧ショベル4機種を7月市場投入、最大年間400台販売目指す。8月から国内向け全製品で3~20%値上げ。

中
5,633.5
(5,293.2)
(+6.4%)
予 6,100.0
(+8.3%)
-232.0 (-4.1%)
(90.3) (1.7%)
(-356.9%)
予 60.0 (1.0%)
(+125.9%)
452.6 (8.0%)
(-603.3) (-11.4%)
(+175.0%)
予 0.0 (0.0%)
(-100.0%)
398.7円
(-514.5円)
10.4%
荷役機械69
建設機械29
他2
海外
10
期 26.3
外国 12.3%
浮動株 37.0%
投信 0.0%
特定株 26.5%
比較
連26.3
時価総額 26/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 土木用プラント製造。アスファルトプラントで首位。環境機械も手がける。中国・タイにも拠点

特色
【好伸】アスファルトプラントは低採算案件が出足響くも期央上向く。省エネ補助金が受注追い風に。コンクリは期ずれ分もあり好調持続。人件費増も社内展示会費用なく、営業益好伸。営業外の為替差益縮小。

【株主還元】26、27年度は年間配当下限を42円に。株主優待も保有株数下限を500株に引き上げ区分細分化。中国工場製部品使いASEAN向け製品の競争力を強化。

中
4,937.1
(4,916.2)
(+0.4%)
予 5,500.0
(+11.4%)
309.9 (6.3%)
(276.6) (5.6%)
(+12.0%)
予 380.0 (6.9%)
(+22.6%)
253.6 (5.1%)
(200.9) (4.1%)
(+26.2%)
予 265.0 (4.8%)
(+4.5%)
65.9円
(52.3円)
7.1%
アスファルトプラント関連39(5)
コンクリートプラント関連29(14)
環境及び搬送関連9(28)
他23(11)
海外
9
期 26.3
外国 2.4%
浮動株 22.9%
投信 7.7%
特定株 35.4%
比較
連25.9
時価総額 38/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 防除機の大手で農家向けが7割占める。刈り払機、噴霧機、消防機械、工業用高圧ポンプにも強み

特色
【続伸】国内は大型防除機やホームセンター向け刈り払機堅調。北米向け工業用ポンプ急回復。人件費増こなし営業益反発。27年9月期は農業用は国内向け大型機好調。工業用は北米軸に堅調続く。原材料高の価格転嫁進む。営業益続伸。増配も。

【優待拡充】優待贈呈金額の一部増額に加えデジタルギフト対応も。育成中のウルトラファインバブルは農業用に展開強化。

中
4,126.6
(4,000.6)
(+3.1%)
予 4,300.0
(+4.2%)
108.0 (2.6%)
(116.8) (2.9%)
(-7.5%)
予 180.0 (4.2%)
(+66.7%)
74.3 (1.8%)
(59.7) (1.5%)
(+24.5%)
予 110.0 (2.6%)
(+48.0%)
184.3円
(141.4円)
3.7%
農林業用機械78(4)
工業用機械16(19)
他機械6(5)
不動産賃貸他0(62)
海外
22
期 25.9
外国 3.6%
浮動株 32.5%
特定株 48.7%
比較
連26.5
時価総額 32/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 自動調節弁のトップ。船舶用で遠隔操作装置まで一括製造する唯一のメーカー。多品種少量生産

特色
【営業益後退】船舶向けは中国、韓国で新造船続きバタフライ弁が伸びる。国内で大型案件進捗し貢献。陸用の発電向け、データセンター向け堅調。減価償却費減る。が、好採算案件とメンテ剥落に加え、値上げ進むも資材費・外注加工費高が重し。増配。

【シンガポール】プラント向け機器販社を子会社化し東南ア拠点に。2月新設の韓国現法は現地製販と連携し認知度向上図る。

中
2,925.4
(2,376.8)
(+23.1%)
予 3,000.0
(+2.6%)
156.1 (5.3%)
(115.9) (4.9%)
(+34.7%)
予 145.0 (4.8%)
(-7.1%)
172.4 (5.9%)
(173.0) (7.3%)
(-0.3%)
予 160.0 (5.3%)
(-7.2%)
494.1円
(490.8円)
6.4%
自動調節弁33
バタフライ弁47
遠隔操作装置20
海外
30
期 26.5
外国 3.6%
浮動株 19.1%
投信 0.0%
特定株 47.8%
比較
連26.3
時価総額 33/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 ロードローラーなど道路機械の専業大手。大型機に強み。米国、インドネシア、中国で現地生産

特色
【減額】道路機械は、米国がデータセンターや道路工事関連需要増え急回復。ただ日本はアスファルト高で道路工事が期初停滞、アジア向け輸出も出足悪い。インドネシアも期央軟化。価格転嫁も人件費増え、営業益横ばい圏に。投資有証売却特益減。

【新中計】防衛・防災など周辺領域進出や高付加価値製品強化で30年度営業益55億円狙う。自動操縦ローラー標準機開発も推進。

中
2,754.1
(2,785.4)
(-1.1%)
予 3,050.0
(+10.7%)
158.8 (5.8%)
(158.3) (5.7%)
(+0.3%)
予 165.0 (5.4%)
(+3.9%)
176.3 (6.4%)
(143.5) (5.2%)
(+22.9%)
予 110.0 (3.6%)
(-37.6%)
205.9円
(168.5円)
5.7%
建設機械100
海外
55
期 26.3
外国 7.8%
浮動株 32.0%
特定株 40.4%
比較
連26.3
時価総額 36/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 破砕・解体用建機メーカー。環境機械も仕入れ販売。米国など海外も拡大中。林業機械会社買収

特色
【上向く】主力の圧砕機は中東情勢影響や市場環境悪化で苦戦。だが油圧ブレーカー、つかみ機は底堅い。保守・修理は顧客獲得戦略奏功。海外は北米が在庫調整緩和し回復、台湾・タイも圧砕機好調。人件費高騰や林業機械不振埋め営業益反発。中間配実施。

【引き合い】タイで開発の簡易版油圧ブレーカーが近隣国から引き合い増。27年4月末まで20万株、5億円を上限に自己株取得。

中
2,699.1
(2,658.2)
(+1.5%)
予 2,850.0
(+5.6%)
226.1 (8.4%)
(227.9) (8.6%)
(-0.8%)
予 250.0 (8.8%)
(+10.6%)
149.1 (5.5%)
(147.5) (5.5%)
(+1.1%)
予 170.0 (6.0%)
(+14.0%)
185.3円
(183.5円)
8.5%
解体環境機械69
林業・大型環境機械等14
補材・修理16
海外
23
期 26.3
外国 2.1%
浮動株 42.3%
投信 9.1%
特定株 34.7%
比較
連25.8
時価総額 24/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 油圧式杭圧入引抜機等を製造。圧入工事は特殊工事特化など開発型企業に転換中。地下駐輪場も

特色
【増益続く】27年8月期は主力の建機が国内に新製品投入で入れ替え需要を獲得。加えて、期初の値上げが寄与。稼ぎどころの海外は北米が関税影響で低調に推移でも、東南アジア、欧州が牽引。圧入工事は能登の復旧関連など需要底堅い。連続営業増益。

【インド】アーメダバードに駐在員事務所7月開設。同国市場に本格参入狙う。最大規模の圧入機が岩手の津波対策に採用。

中
2,633.7
(2,948.1)
(-10.7%)
予 2,780.0
(+5.6%)
256.6 (9.7%)
(332.4) (11.3%)
(-22.8%)
予 290.0 (10.4%)
(+13.0%)
148.7 (5.6%)
(243.7) (8.3%)
(-39.0%)
予 220.0 (7.9%)
(+47.9%)
55.7円
(91.0円)
3.7%
建設機械67(21)
圧入工事33(12)
海外
19
期 25.8
外国 3.6%
浮動株 18.0%
投信 4.1%
特定株 54.2%
比較
連26.3
時価総額 27/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 建設機械の油圧回路に用いるフィルター世界首位。産業機械、電子部品製造工程フィルターも

特色
【増額】建機用は北米データセンター向け需要旺盛。東南アジアは停滞の鉱山開発需要が復調。北米有力メーカーとの取引シェア拡大。価格交渉も進む。下期に数量増、利益率向上。空調用はシステム混乱が終息し黒字化見込む。前号より営業増益幅拡大。

【受注残高】6月末の建機用受注残高は前期末比6%増の49億円。空調用で、製薬メーカーと共同で有害ガス除去の実機試験。

中
2,094.1
(2,010.4)
(+4.2%)
予 2,256.0
(+7.7%)
259.2 (12.4%)
(263.0) (13.1%)
(-1.4%)
予 282.5 (12.5%)
(+9.0%)
171.8 (8.2%)
(172.3) (8.6%)
(-0.3%)
予 200.5 (8.9%)
(+16.7%)
24.6円
(24.3円)
7.6%
建機用フィルタ89(15)
エアフィルタ11(-5)
海外
56
期 26.3
外国 3.9%
浮動株 14.5%
投信 7.6%
特定株 64.9%
比較
単26.3
時価総額 42/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 環境整備用特装車メーカー。強力吸引作業車で国内シェア8割強、高圧洗浄車で5割の最大手

特色
【減益幅縮小】6月末受注残128億円と前年同期末並み。吸引作業車、高圧洗浄車ともシャシーモデルチェンジに伴う前期駆け込み需要の反動減が痛打。納入遅れも圧迫。ただ原材料高に伴う価格改定進め生産効率化も効く。営業減益幅やや縮小。減配。

【深耕】超強力吸引作業車、定置式吸引機で製鉄所、造船所需要を深耕。秋の下水道管路管理技術施工展へ出展で新規開拓。

中
1,409.7
(1,330.0)
(+6.0%)
予 1,300.0
(-7.8%)
134.1 (9.5%)
(95.4) (7.2%)
(+40.6%)
予 94.0 (7.2%)
(-29.9%)
104.1 (7.4%)
(70.0) (5.3%)
(+48.7%)
予 65.5 (5.0%)
(-37.1%)
212.8円
(143.4円)
13.8%
強力吸引作業車68
高圧洗浄車13
粉粒体吸引・圧送車2
部品売上9
他8
期 26.3
外国 1.4%
浮動株 20.8%
投信 1.4%
特定株 52.2%
比較
単26.3
時価総額 47/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 舶用ディーゼルエンジン専業の中堅。三菱重工と連携。小型・省エネ型を強化。非舶用分野を育成

特色
【上向く】柱の舶用エンジンは海外向け2サイクルを中心に豊富な受注残を消化。10月以降値上げし材料高を転嫁するも案件ごと採算まちまち。前期の開発経費剥落し、営業黒字復帰。営業外の補助金収入は前期より減少。投資有証売却特益見込まず。

【内製化】多数の部品で外注費増と調達リスクから検討。M&Aも選択肢。メタノールエンジン開発で補助金7000万円。

小
833.3
(784.5)
(+6.2%)
予 900.0
(+8.0%)
-18.8 (-2.3%)
(1.9) (0.2%)
(-1089.5%)
予 2.0 (0.2%)
(+110.6%)
18.6 (2.2%)
(3.8) (0.5%)
(+389.5%)
予 9.0 (1.0%)
(-51.6%)
139.0円
(28.5円)
1.9%
内燃機関関連事業100
海外
8
期 26.3
外国 8.0%
浮動株 18.7%
投信 0.0%
特定株 48.8%
比較
単26.3
時価総額 44/49位 建設農業機械・産業車両
詳細

説明 飼料系農機が主で風力発電用軸受けも展開。クボタ、井関農機、ヤンマーなどと関係強化

特色
【横ばい】軸受け微増。柱の農機は国の畜産・酪農対策特需見込み、牧草梱包作業機や細断型収穫機が順調増。韓国向け保守・点検用部品も寄与。が、後半資材高、人件費増が圧迫。営業益横ばい程度。特損減。

【新製品】GPS活用し水田の土壌を平らにする新製品マルチグレーダの引き合い順調。インド向けトウモロコシなど飼料収穫機のサンプル出荷。新市場開拓を本格化。

小
654.8
(700.7)
(-6.6%)
予 700.0
(+6.9%)
32.6 (5.0%)
(34.4) (4.9%)
(-5.2%)
予 34.6 (4.9%)
(+6.1%)
20.5 (3.1%)
(56.6) (8.1%)
(-63.8%)
予 24.8 (3.5%)
(+21.0%)
18.2円
(50.3円)
2.5%
農機94(5)
軸受6(-3)
海外
3
期 26.3
外国 0.3%
浮動株 16.3%
投信 0.0%
特定株 62.8%
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