その他製品 - 住宅設備・機器

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11 企業
6,337.8 平均売上 (千万円)
149.3 平均純利益 (千万円)
57.3% 平均ROE
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操作 ★でお気に入り、✓で既読状態を切り替えます。✎でメモを編集し、「比較」で比較画面を開きます。 企業 証券コード・社名を表示します。コードや社名から企業の詳細を開けます。 「詳細」を開くと特色や業績記事などを確認できます。 規模 最新の通期実績の売上高で分類しています。小:100億円未満、中:100億円以上1,000億円未満、大:1,000億円以上1兆円未満、特大:1兆円以上。 売上高が不明の場合は「-」です。 売上高 (千万円) ▼ 売上高 商品・サービスの販売などによる収益。金融業などでは営業収益・経常収益等を表示する場合があります。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 営業利益 (千万円) 営業利益 売上高から売上原価・販売費・一般管理費などを差し引いた、本業の利益。金額の横の%は営業利益÷売上高×100で計算した利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 金融業などでは業務純益・保険料等を表示するため、一般企業とは単純比較できない場合があります。 純利益 (千万円) 純利益 税金などを差し引いた最終利益。連結では原則として親会社株主に帰属する利益です。金額の横の%は純利益÷売上高×100で計算した純利益率です。 金額の単位は千万円(1,000=100億円)。先頭は最新の通期実績、次の括弧内の金額は前期実績、その下の%は前期比増減率です。「予」は来期予想で、その下の%は今期実績比です。見出しを押すと実績値で並べ替えます。 EPS (円) EPS 1株当たりの純利益。普通株式に帰属する純利益を、自己株式を除く期中平均の普通株式数で割った値です。 単位は円。先頭は最新の通期実績、括弧内は前期実績、「予」は来期予想。マイナスは1株当たりの損失を示します。株式数や株式分割で変わるため、金額の大小だけでは企業間の収益性を比較できません。 ROE ROE 自己資本利益率。純利益を自己資本(通常は期首・期末の平均)で割った割合で、自己資本に対する収益性を示します。 単位は%。収録データの実績値を表示します。高い数値は収益性のほか、自己資本の少なさや一時的な利益の影響も受けます。業種や過去の推移と併せて比較します。見出しを押すと並べ替えます。 事業:部門ごとの売上構成と利益率 例:自動車89(6) は、自動車部門が売上高の89%を占め、その部門の売上高利益率が6%という意味です。括弧内は原則として営業利益率ですが、開示されるセグメント損益を使う場合もあります。 括弧内のマイナスは、その部門が赤字であることを示します。利益率は売上構成比とは別の指標で、合計する数値ではありません。 連結事業・単独事業は、グループ全体・会社単体のどちらの数値かを示します。海外は海外売上高の割合で、事業別の構成比と重複します。 期 25.3は2025年3月期など、数値の対象となる決算期です。直近の本決算に基づくため、表の予想値とは対象期間が異なる場合があります。 売上構成比は通常0〜100%。丸めや内部売上高の扱いなどで合計100%にならない場合があります。利益率の目安は業種・事業によって異なります。銀行などでは売上構成比の代わりに資金・資産・融資等の構成比を表示する場合があります。 定義:会社四季報「見方・使い方」 株主構成:発行済株式数に対する保有割合(%) 外国:外国籍の個人・外国法人の保有割合。参考範囲 1.9〜18.2%(中央値 6.7%)。高いほど海外投資家の保有が多い。 浮動株:1単元以上50単元未満を保有する株主の持株割合(通常100〜4,900株)。参考範囲 9.0〜23.3%(中央値 14.9%)。高いほど小口保有が多い。実際の売買量や東証の流通株式比率とは異なる。 投信:投資信託に組み入れられた株式の割合。参考範囲 0.0〜6.2%(中央値 1.7%)。高いほど投資信託による保有が多い。 特定株:上位10位の大株主・役員・自己株式の保有割合(重複を除く)。参考範囲 44.8〜66.9%(中央値 55.8%)。高いほど少数の株主などに保有が集中している。 参考範囲は2026年9月収録データの各項目で数値のある企業の中央50%(企業ごとに同じ重み)。業種・規模で異なり、正常値や投資判断の基準ではありません。各項目は重複するため合計100%にはなりません。 定義:会社四季報「見方・使い方」
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連26.3
時価総額 5/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 システムキッチン大手で、ホーロー技術に強み。新築マンション向けで高シェア。洗面、バスも

特色
【踊り場】好採算のリフォーム伸びる。新築は戸建てで浴室のシェア拡大。ただ集合は工期遅れ響き前期並み。資材高騰を販売価格に反映急ぐが及ばず、一転営業益横ばいに。不動産・株売却益減り最終減益。

【値上げ】9月より資材価格調整費を暫定的上乗せ、費用上昇に当面の緊急対応。27年4月に商品を値上げ予定。徳島大学と歯科治療用接着システムや材料を共同開発。

大
25,275.6
(24,338.0)
(+3.9%)
予 25,900.0
(+2.5%)
1,908.3 (7.5%)
(1,563.5) (6.4%)
(+22.1%)
予 1,910.0 (7.4%)
(+0.1%)
1,507.3 (6.0%)
(1,109.0) (4.6%)
(+35.9%)
予 1,430.0 (5.5%)
(-5.1%)
231.9円
(163.2円)
7.7%
キッチン61
浴室23
洗面化粧台12
他4
期 26.3
外国 16.7%
浮動株 7.2%
投信 6.2%
特定株 52.0%
比較
連26.3
時価総額 11/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 システムキッチン3位。好採算の市販ルートで存在感。生産はいわき集中改め岡山と2極体制へ

特色
【増益続く】柱のシステムキッチンは前期に投入した中高級価格帯の新製品効果に加え、関連機器の値上げも通期化。今秋の価格改定も効き採算向上。数量も堅調。原材料価格の上昇を吸収して連続営業増益。

【成長策】低シェアの浴室では営業研修など実施しキッチン顧客への併売注力。浄水器カートリッジなどリカーリングも育成。費用高騰で10月に全商品平均10%値上げ。

大
13,448.7
(12,998.7)
(+3.5%)
予 14,200.0
(+5.6%)
394.8 (2.9%)
(207.0) (1.6%)
(+90.7%)
予 490.0 (3.5%)
(+24.1%)
347.5 (2.6%)
(171.9) (1.3%)
(+102.2%)
予 355.0 (2.5%)
(+2.2%)
96.7円
(47.7円)
5.9%
厨房81
浴槽・洗面11
他8
期 26.3
外国 9.9%
浮動株 10.2%
投信 4.4%
特定株 63.0%
比較
連26.3
時価総額 25/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 住宅用木質建材・設備機器メーカー。複合床材で国内首位級。合弁木質ボード工場が22年稼働

特色
【大幅増益】主力の住宅資材は戸建て着工数が低調でも、リノベ分野と非住宅開拓で脱新築依存の追求進む。床暖房対応ボードなど拡販。販価適正化も推進。合弁木質ボードは前期減損効果で赤字幅が縮小。営業益大幅拡大。資産売却特益を下期計上。

【新商品】リノベ市場向けに薄型上貼りフロア材やデザイン性高いシステムキッチン、内装材など投入。継続前提に重要事象。

中
7,377.4
(7,120.2)
(+3.6%)
予 7,650.0
(+3.7%)
71.9 (1.0%)
(-29.3) (-0.4%)
(+345.4%)
予 160.0 (2.1%)
(+122.5%)
-284.6 (-3.9%)
(-2.9) (-0.0%)
(-9713.8%)
予 200.0 (2.6%)
(+170.3%)
-64.4円
(-0.7円)
6.6%
住宅資材84(7)
木質ボード16(-13)
他0(56)
期 26.3
外国 0.8%
比較
連26.3
時価総額 29/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 大手住宅建材メーカー。住宅設備機器も製販。ニュージーランド(NZ)で造林、アジアで加工

特色
【増額】インドネシア増勢一服も、国内住宅着工回復で、無垢・省施工品などの伸び想定超。価格改定や工場再編効果が下期寄与。営業益反発。為替差益減も営業外は会社計画ほど悪化せず。事業再編特損一巡。

【工場再編】NZの単板製造工場は8月末操業停止で別工場へ移管予定。木質ボード(部材)工場は再編検討続ける。両工場の減損は計上済み。非住宅対応の桧床材発売へ。

中
6,600.0
(6,515.7)
(+1.3%)
予 6,500.0
(-1.5%)
123.0 (1.9%)
(131.0) (2.0%)
(-6.1%)
予 120.0 (1.8%)
(-2.4%)
-145.6 (-2.2%)
(177.7) (2.7%)
(-181.9%)
予 40.0 (0.6%)
(+127.5%)
-156.5円
(191.0円)
3.3%
住宅建材設備98(2)
発電2(20)
海外
28
期 26.3
外国 3.0%
浮動株 13.5%
投信 0.1%
特定株 39.0%
比較
連25.11
時価総額 26/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 木質系住宅建材メーカー。内装建材、フロア材が得意。子会社で合板、MDF販売。全国に販売網

特色
【下振れ】柱の木質建材は戸建て需要弱く、原材料や物流費上昇重なるが期中値上げで下期採算改善。合板は供給不安で価格上昇。通期営業黒字でも会社計画未達。株売却特益。減配。27年11月期も戸建て需要低調。ただ値上げ効果通年寄与で利益改善。

【自治体】静岡県富士市と地域材の利用促進連携協定。軽土足用フロア材を開発販売。フロア・MDF、建具類を今夏価格改定。

中
6,468.6
(6,703.9)
(-3.5%)
予 6,500.0
(+0.5%)
-4.7 (-0.1%)
(44.4) (0.7%)
(-110.6%)
予 60.0 (0.9%)
(+1376.6%)
-82.9 (-1.3%)
(-461.2) (-6.9%)
(+82.0%)
予 20.0 (0.3%)
(+124.1%)
-53.0円
(-291.8円)
2.5%
木質建材62(2)
合板38(3)
期 25.11
外国 4.7%
浮動株 10.2%
投信 1.2%
特定株 57.7%
比較
連26.3*
時価総額 31/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 和室天井材首位。収納材、床材など住宅内装材総合メーカー。インドネシア、フランスに子会社

特色
【小反落】前期買収の仏子会社がフル寄与。主力の収納材はホテルなど非住宅や集合住宅・中古再生向けが拡大。商品多色化や高機能化の訴求効く。が、原材料高や人件費増重く、営業益小反落。為替差益減る。

【中東影響】生産継続性が最優先課題。代替サプライヤー選定加速し複数ルートの調達体制確立。原材料の安全在庫基準の機動的見直しや代替素材への切り替えも推進。

中
2,913.6
(2,492.1)
(+16.9%)
予 3,900.0
(+33.9%)
209.7 (7.2%)
(96.1) (3.9%)
(+118.2%)
予 200.0 (5.1%)
(-4.6%)
183.2 (6.3%)
(10.1) (0.4%)
(+1713.9%)
予 150.0 (3.8%)
(-18.1%)
378.3円
(20.9円)
7.2%
木材関連91(8)
電線関連7(2)
一般管工事関連2(8)
海外
19
期 26.3
外国 3.8%
浮動株 27.8%
投信 0.0%
特定株 65.4%
比較
連26.3
時価総額 23/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 マンション向け内装ドアの国内首位。完全オーダーメイドが特徴。近年は中国事業が業績支える

特色
【反落】主力の内装ドアは柱の中国の低調続く。上期は建築工程の遅れも響く。内装ドアの台湾向け好調持続や下期にかけての販価改定効果でも中国低調を補えず。原材料高や物流費増もあり、営業益後退。

【中国事業】住宅部品から店舗用内装部材、ホテル用防火・高性能遮音ドア、洗面ドア等へ拡大。台湾の大型案件で潤泰グループ向けにドア等の27年からの納入決定。

中
2,345.6
(2,397.6)
(-2.2%)
予 2,100.0
(-10.5%)
174.5 (7.4%)
(77.4) (3.2%)
(+125.5%)
予 140.0 (6.7%)
(-19.8%)
141.5 (6.0%)
(-279.2) (-11.6%)
(+150.7%)
予 90.0 (4.3%)
(-36.4%)
62.2円
(-122.7円)
4.6%
内装システム部材・日本42(14)
同・中国58(2)
海外
58
期 26.3
外国 8.9%
浮動株 18.9%
投信 11.4%
特定株 53.9%
比較
連26.5
時価総額 40/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 木材プレカット大手で在来、2×4工法用ともに製造。1都4県地盤。建築請負、不動産賃貸も

特色
【上向く】プレカットは資材提供に建て方工事を組み合わせた材工一体の取り組みを強化し、利益率改善。サイディングプレカットも伸びる。非住宅案件の拡大で建築請負も堅調。不動産賃貸も貢献し、復調。

【不動産賃貸】千葉市周辺の駅近を重点エリアとし、不動産賃貸事業に力を入れる。短材やチップへのリユース等で規格外の木材を製品化し、歩留まり率の向上を図る。

中
2,038.1
(2,067.3)
(-1.4%)
予 2,100.0
(+3.0%)
113.4 (5.6%)
(177.4) (8.6%)
(-36.1%)
予 149.0 (7.1%)
(+31.4%)
69.3 (3.4%)
(115.7) (5.6%)
(-40.1%)
予 91.0 (4.3%)
(+31.3%)
374.7円
(626.0円)
6.0%
プレカット65(0)
建築請負27(6)
不動産賃貸7(50)
他1(3)
期 26.5
外国 10.6%
浮動株 9.8%
投信 1.5%
特定株 68.1%
比較
単26.3
時価総額 45/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 階段、和風造作等内装建材とプレカット等木構造建材両方を扱う。大規模木造建築の提案施工も

特色
【下振れ】主力の木構造建材はプレカット新工場増産で勢い出る。内装建材はパナソニック住宅向け階段等軸に健闘するも、塗料・溶剤等原材料費増加分の売価転嫁が追いつかず想定以下。前号比営業利益下振れ。

【提案】パネル事業は大手共同住宅メーカー等向けに省施工性を高めた新商材提案営業に傾注。階段はパナソニック住宅との協業深化に本腰。市場シェアの拡大目指す。

中
1,558.9
(1,541.9)
(+1.1%)
予 1,676.5
(+7.5%)
-5.6 (-0.4%)
(18.3) (1.2%)
(-130.6%)
予 13.5 (0.8%)
(+341.1%)
-12.7 (-0.8%)
(18.4) (1.2%)
(-169.0%)
予 4.5 (0.3%)
(+135.4%)
-28.7円
(41.4円)
2.1%
内装建材53(0)
木構造建材47(-1)
他0(33)
期 26.3
外国 0.5%
浮動株 19.1%
投信 0.1%
特定株 66.2%
比較
単26.3
時価総額 42/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 MDF(中質繊維板)専業首位。住宅建材用や家具用が多い。自社生産の高機能材の比重大

特色
【増額】主力の建材用や構造用、床材用MDFの販売が拡大。駆け込み需要あるが、価格改定による増収効果が想定超。エネルギー費や原材料価格の上昇、労務費など販管費増を吸収。前号比営業黒字幅拡大。

【新建材】廃棄衣類活用建材が7月発売。店舗・オフィス什器、家具、内装材等幅広い用途での導入想定。出荷サイズの組み合わせ最適化で積載率向上、物流効率化。

中
1,026.7
(1,022.4)
(+0.4%)
予 1,140.0
(+11.0%)
-3.7 (-0.4%)
(-6.8) (-0.7%)
(+45.6%)
予 21.0 (1.8%)
(+667.6%)
-2.7 (-0.3%)
(2.0) (0.2%)
(-235.0%)
予 13.0 (1.1%)
(+581.5%)
-1.0円
(0.7円)
0.5%
スターウッド56
スターウッドTFB34
商品10
他0
期 26.3
外国 1.7%
浮動株 9.9%
投信 0.0%
特定株 60.4%
比較
連26.2変
時価総額 48/51位 住宅設備・機器
詳細

説明 木くずを材料とした建材ボードの製造大手。集合住宅向けが主。首都圏で木質廃棄物処理を独占

特色
【特益膨らむ】12カ月決算復帰。佐倉工場が5月まで休止したことでパーティクルボードの生産量減少。固定費負担賄えず、営業大幅赤字。固定資産譲渡益42・5億円、受取保険金3億円を特益計上、最終黒字膨らむ。

【資産譲渡】本社及び旧製造工場譲渡。譲渡後も賃貸借で継続利用。上場基準未達の流通株式時価総額、流通株式比率は27年2月末まで達成努力。継続前提に疑義注記。

小
662.5
(773.3)
(-14.3%)
予 614.8
(-7.2%)
-8.1 (-1.2%)
(-3.2) (-0.4%)
(-153.1%)
予 -42.8 (-7.0%)
(-428.4%)
-77.7 (-11.7%)
(29.3) (3.8%)
(-365.2%)
予 357.3 (58.1%)
(+559.8%)
-300.1円
(113.1円)
584.0%
木材環境ソリューション94
他6
期 26.2
外国 1.2%
浮動株 9.4%
投信 0.0%
特定株 73.5%
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